皆さんこんばんは。
マイコミジャーナルによると、モバイル関連のインターネットサイトを運営しているメディアインデックスが10月23日、インクジェットプリンタ対応紙製お年玉くじ付年賀はがきを無料で提供する「tipoca(ティポカ)」の受付を開始し、すでに2万枚の申し込みがある模様です。
tipocaをもらうためには専用ウェブサイトで氏名・郵便番号・住所・電話番号・生まれた年・性別・申し込み枚数・メールドレスを入力して申し込みが完了し、確認のメールが届いた後、12月初旬頃に書き損じを考慮し、申し込み数より多い数量が宅配便にて届けられるようです。
tipocaは袋とじのような仕組みとなっていて、表面の左端をめくって開くと出てくる協賛企業が提供するクーポンなどが付いた広告により無料化及びお年玉くじだけではなく、20枚送ることにポリオワクチン1本を世界の子供に寄付することも実現しているようです。
お年玉は2009年1月1日(予定)以降、年賀はがきに印刷されているQRコードを携帯電話で読み取ることでアクセス可能な抽選用ウェブサイトへ行き、記載されているリンクからメールを送ることで抽選される仕組みとなっており、1000万枚流通した場合、1等100万円が20本、2等10万円が200本、3等1万円が2000本となっているようです。ただし、複数枚はがきを受け取っても、抽選に挑戦可能な回数は1つのメールアドレスで1回のみで、抽選用ウェブサイトにアクセス可能なのは携帯電話のみでパソコンからアクセスすることは出来ませんのでご注意下さい。
個人的には私が探した限りにおいては、FAQを見ないと分からないようになっている「抽選に挑戦可能な回数はtipocaの枚数に関係なく、1つのメールアドレスで1回のみ」「抽選用ウェブサイトはパソコンからアクセスすることは出来ない」点を改善しないと今後も無料を維持したとしても、来年には申し込み数が頭打ちになってしまうと思うのですが・・・
関連リンク
年賀はがきが無料になるサービス『tipoca』開始 - 世界初の中面広告入り(マイコミジャーナル)
tipoca(ティポカ)申し込みウェブサイト
FAQ お年玉くじについて(tipoca(ティポカ)申し込みウェブサイト)
でじたるな過去の部屋
2007年10月24日の記事
アイピーモバイルが香港企業から支援を受け、通信方式変更を総務省へ申請予定
アイピーモバイルはその後、自己破産を申請し、獲得した周波数帯を総務省へ返上しました。
マイコミジャーナルによると、モバイル関連のインターネットサイトを運営しているメディアインデックスが10月23日、インクジェットプリンタ対応紙製お年玉くじ付年賀はがきを無料で提供する「tipoca(ティポカ)」の受付を開始し、すでに2万枚の申し込みがある模様です。
tipocaをもらうためには専用ウェブサイトで氏名・郵便番号・住所・電話番号・生まれた年・性別・申し込み枚数・メールドレスを入力して申し込みが完了し、確認のメールが届いた後、12月初旬頃に書き損じを考慮し、申し込み数より多い数量が宅配便にて届けられるようです。
tipocaは袋とじのような仕組みとなっていて、表面の左端をめくって開くと出てくる協賛企業が提供するクーポンなどが付いた広告により無料化及びお年玉くじだけではなく、20枚送ることにポリオワクチン1本を世界の子供に寄付することも実現しているようです。
お年玉は2009年1月1日(予定)以降、年賀はがきに印刷されているQRコードを携帯電話で読み取ることでアクセス可能な抽選用ウェブサイトへ行き、記載されているリンクからメールを送ることで抽選される仕組みとなっており、1000万枚流通した場合、1等100万円が20本、2等10万円が200本、3等1万円が2000本となっているようです。ただし、複数枚はがきを受け取っても、抽選に挑戦可能な回数は1つのメールアドレスで1回のみで、抽選用ウェブサイトにアクセス可能なのは携帯電話のみでパソコンからアクセスすることは出来ませんのでご注意下さい。
個人的には私が探した限りにおいては、FAQを見ないと分からないようになっている「抽選に挑戦可能な回数はtipocaの枚数に関係なく、1つのメールアドレスで1回のみ」「抽選用ウェブサイトはパソコンからアクセスすることは出来ない」点を改善しないと今後も無料を維持したとしても、来年には申し込み数が頭打ちになってしまうと思うのですが・・・
関連リンク
年賀はがきが無料になるサービス『tipoca』開始 - 世界初の中面広告入り(マイコミジャーナル)
tipoca(ティポカ)申し込みウェブサイト
FAQ お年玉くじについて(tipoca(ティポカ)申し込みウェブサイト)
でじたるな過去の部屋
2007年10月24日の記事
アイピーモバイルが香港企業から支援を受け、通信方式変更を総務省へ申請予定
アイピーモバイルはその後、自己破産を申請し、獲得した周波数帯を総務省へ返上しました。