◯ 世界史に見られるランドパワーとシーパワーの戦略VOL110 2006年07月第3週 江田島孔明
今回も前回に引き続いて、戦略地政学の観点から極東情勢を考えてみたい。
まず、20世紀までの地政学では、北朝鮮はランドパワーとシーパワーの間の緩衝地帯であり、双方にとっての防波堤として存在意義はあった。そのため、日本を含む周辺国は影に陽に北朝鮮への援助をしてきており、政権の維持も保障された。
しかし、長距離ミサイルの保有が状況を根本的に変化させた。ミサイルの流出が中東情勢を大きく変える可能性がでてきたのだ。イスラエルはこの点に敏感に反応した。ここから、イスラエルは米国を動かし、北朝鮮を崩壊させる手を打ったと推測できる。その反面、中ロにとって、北朝鮮は防波堤であり、崩壊に導く国連安保理での制裁決議に強く反対している。つまり、北朝鮮を挟んだ、中ロVS日米（イスラエル）の綱引きが本格化した。
＜中略＞
まず、ロシアはランドパワーであり、ランドパワーとシーパワーの同盟関係はありえない。では、どのようにして、「日ソ不可侵条約」に見られるごとく、「ロシアが最後には裏切る国だ」ということを自覚しつつ、ロシアと中国を離間させ、「北朝鮮問題での中立」を保たせるかが問題だ。
ここで注目を浴びるのが「北方領土」だ。北方領土の返還交渉において、日本への返還がなった暁には、日米による、「商品取引所」をおいて、シベリアの資源を優先的に取り扱うという特約を結ぶのだ。
つまり、アメリカの穀物市場がシカゴにあるが、それのロシア版を日米主導で北方領土に作るという提案だ。この案の骨子は北方領土の地政学的位置にある。北方領土は日露米に近く、欧州にも、北極経由で行けるという、交通のセンタになりうる位置にある。しかも、地球温暖化により、シベリアが大穀倉地帯として食物の供給源となる可能性が指摘されている。
「将来の気候予測にはいまだ大きな不確実性があるため，どの地域がどのような影響を受けるかについて正確に予測することはできません。しかし，現状で寒冷な気候が原因で農作物栽培にあまり適さないロシアやカナダといった高緯度地域で農作物生産性が向上すること，逆に現状で穀物栽培に適した気温の上限に近いところで農作物生産を行っている低緯度地域では現在栽培されている作物は生産に向かなくなり，高温に耐性を持つ品種や他の作物への変更が必要になることなどが，定量的にわかってきました。」
この予測が実現すると、ロシアはアメリカに変わる一大穀物生産地になることになり、至近の北方領土が穀物取引所になることは願ったりの展開であろう。そもそもランドパワーがシーパワーに対して優位性をもてるのは、域内の統一がなって海上を利用しない物流・交易が容易になった時だ。
シーパワーとしては、ランドパワーが分裂状態にある事が望ましい。海上を支配し分断されたランドパワーをつなぎ、その間で付加価値をつけマージンを得る事で富を得ることがシーパワー戦略だ。
ランドパワーとシーパワーの優劣とはつまるところ、陸上交通と海上交通の交通ルート確保の問題に帰着し、陸上交通のほうが国境の問題もあり、圧倒的に高コストなのだ。この点で島である北方領土は、シーパワーの拠点たる物流の中心地や商品取引所に相応しいことが分かる。
地政学の観点から考えても、ランドパワーとシーパワーの相互不干渉を保ちつつ、上述のように、ランドパワーの交易ルートをシーパワーが握るというのは上策だ。そのために、島である北方領土を活用するという案は、日本の主権回復とともに、米露の利益にもなる。まさに、北方領土のシカゴやニューヨーク化だ。
この戦略には、北海道が重要な後背補給地として、北方領土のインフラを支えることが必要になる。つまり、日本の関与なくしては達成できないのだ。この案にロシアが乗ってきたら、反中包囲網が現実のものとなる。
この案の問題点は、時間がかかりすぎることだ。北朝鮮のミサイル問題は現在の問題であり、将来の課題ではない。よって、直接的に北朝鮮のミサイルを封じ込める手段が必要になる。いうまでもなく、議論が始まった「日本の対地攻撃能力の保有」だ。
＜中略＞
★ 要約すると、日米資本による「北方領土の商品取引所」及び、北方領土の港を含むインフラ整備による物流拠点化、さらに対露経済援助をちらつかせることで中露間を離間し、ロシアの好意的中立を勝ち取った上で、対地攻撃能力の保有で北京を恫喝することで、北朝鮮を孤立させていく戦略がベストだ。
その上で総連を潰し、経済制裁を仕掛けていく。これで北朝鮮は間違いなく滅びる。
重要な点は、この戦略のトリガーは日本政府ではなく、アメリカ政府の背後のイスラエルが、長距離ミサイルの中東への流出を阻止するため、引いたということだ。よって、妥協の無い苛烈なものになるだろう。
この時期に、小泉首相が日本の総理大臣としては初めてイスラエルを訪問した後にプーチン大統領のお膝下サンクトぺテルブルクを訪問したことは偶然ではない。全て地政学的戦略にのっとり、画策されたのだ。
日本の過去の首相は石油の供給源であるアラブ諸国を重視するため、イスラエルを訪問したことは無かったのだが、小泉首相はそれをやったのだ。言い方を変えると、戦後の日本は中東問題ではアラブよりの立場をとってきたのだが、「小泉総理は親米、親イスラエルに軸足を移した」ことになる。外交方針もこの線に則り、立案される。イラク戦争に追従したことでもこの点は明快だ。そして、その解が北朝鮮を崩壊させることだ。
つまり、北朝鮮が核、ミサイル、拉致の三点セットの解決に協力しなければ、「日米イスラエル連合」による体制崩壊は避けられない。北朝鮮はこのまま周辺国を敵にしたまま滅びるか、鉱物資源を生かし、来るべき北方領土取引所の会員となって世界経済に参加するか。よく考えるべきだ。
＜以下省略＞
http://npslq9-web.hp.infoseek.co.jp/sls110.html
◯ 世界史に見られるランドパワーとシーパワーの戦略VOL111 2006年7月第4週 江田島孔明
今回も前回に引き続いて、戦略地政学の観点から極東情勢を考えてみたい。
前号で指摘したように、北朝鮮のミサイル問題は中東諸国への輸出が目的であり、実現すると、世界のパワーバランスを崩す。その意味でイスラエルにとっても死活的問題であり、ペテルブルクサミットの主要議題が中東情勢であったように、中東問題はグローバルな課題だ。その意味で、北朝鮮情勢は中東情勢、なかんずく、イスラエルの出方に左右されるといえる。イスラエルが中東戦線でヒートアップしており、その点、極東情勢は直接攻撃以外の策が必要だ。
＜以下省略＞
http://npslq9-web.hp.infoseek.co.jp/sls111.html
●世界史に見られるランドパワーとシーパワーの戦略―江田島孔明
http://npslq9-web.hp.infoseek.co.jp/
【私のコメント】
7月13日にイスラエルがガザ地区に続いてレバノン国境でも戦闘を開始し、自滅的な二正面作戦に突入して世界的にイスラエル批判が高まりだした直後の7月第3週・第4週に、江田島孔明氏が運営する「世界史に見られるランドパワーとシーパワーの戦略」では、「日米イスラエル連合」なる概念が持ち出され、イスラエルとユダヤ人を擁護するための必死の言論活動が開始された。パレスチナ人を虐殺するイスラエル、ロシア革命や明治維新、第二次世界大戦などを人為的に起こしてぼろ儲けしたユダヤ金融資本という犯罪者達の手先であると告白したも同然である。
彼は北方領土にロシアの穀物取引所を設立する案を主張するが、ロシアの穀物取引所ならモスクワ・沿海州等のロシア本土に設置すればよいのであり、交通の便が悪く帰属も未確定な北方領土に設置するのは全く合理的でない。彼が狙っているのは、日本に返還された後に住民が居なくなる北方領土にイスラエルや米国から追放されたユダヤ人が入植して日本の国家内にユダヤ国家を形成し、それを梃子に日本を乗っ取ることであると考えられる。この内容は2ch掲示板で「光の声」と名乗るユダヤ支持者が必死に主張していた内容と全く同一であり、恐らく「光の声」＝「江田島孔明」であろう。
ランドパワーであるロシアが、自国の穀物市場をユダヤ人に握られるのに賛成するはずがないし、それはロシアの国益に合致するはずがない。ロシアはハザール帝国由来のユダヤ人にロシア革命以後非常に苦しめられた苦い経験があり、非常に反ユダヤ感情の強い国家である。にもかかわらず、江田島孔明氏は「ロシアの国益にも合致する」などと主張する。全く論理が破綻しているのだが、もはやそんなことには構っていられないほどユダヤ金融資本（特に米国内）は追いつめられているのだろう。しかし、ユダヤ金融資本が追いつめられているのは自業自得であり、彼らは犯罪行為に対して罰を受けねばならない。彼らを日本国内に受け入れる様なことは絶対に行ってはならない。
海上輸送に適したエネルギー資源の石油の産出地帯と海洋を軍事力で押さえることによるユダヤ金融資本の世界覇権は、ピークオイルの到来と陸上輸送に適した天然ガスへのエネルギー転換により消滅が確実になっている。日本と欧州と南西アジアに隣接するロシアは将来、国内に張り巡らされた天然ガスパイプライン網を利用してユーラシア大陸の天然ガス輸送の中心となり、世界のエネルギー価格は現在のドル建てのWTIからロシアのガスパイプラインハブ地点でのルーブル建てに取って代わられることになるだろう。世界覇権がユダヤのシーパワーからロシアのランドパワーに移行するという、数百年ぶりの地政学的転換はもはや避けられない。ユダヤに激しい憎悪を持つロシアが覇権を握れば、ユダヤ金融資本は激しく弾圧され絶滅していくことであろう。実に喜ばしいことである。
江田島孔明氏は「ロシアはランドパワーであり、ランドパワーとシーパワーの同盟関係はありえない」と主張するが、ナポレオン戦争当時の英国とロシアの同盟、第一次世界大戦での米英とロシアの同盟、第二次世界大戦での米英とソ連の同盟はランドパワーとシーパワーの同盟であり、完全に矛盾している。中国の人口の圧力に対抗するためにも、ロシアは日本との同盟を心の底から望んでいるはずだ。「日ソ不可侵条約に見られるごとく、ロシアが最後には裏切る国だ」との主張もあるが、ソ連はユダヤ人に支配されていた国であり、最後に裏切るのはロシアではなくユダヤであることを忘れてはならない。江田島孔明氏は日本とロシアの同盟成立でユダヤ金融資本の敗北が確定することを恐れているのである。だからこそ、我々はユダヤ金融資本を叩き潰して、世界をユダヤ人という悪魔の手から解放しなければならない。
【関連情報】
北方領土にユダヤ人新国家を建設するという恐るべき犯罪計画が進行中？
http://blog.goo.ne.jp/princeofwales1941/e/5802d92288421a0a13dda75b2fb853a2
今回も前回に引き続いて、戦略地政学の観点から極東情勢を考えてみたい。
まず、20世紀までの地政学では、北朝鮮はランドパワーとシーパワーの間の緩衝地帯であり、双方にとっての防波堤として存在意義はあった。そのため、日本を含む周辺国は影に陽に北朝鮮への援助をしてきており、政権の維持も保障された。
しかし、長距離ミサイルの保有が状況を根本的に変化させた。ミサイルの流出が中東情勢を大きく変える可能性がでてきたのだ。イスラエルはこの点に敏感に反応した。ここから、イスラエルは米国を動かし、北朝鮮を崩壊させる手を打ったと推測できる。その反面、中ロにとって、北朝鮮は防波堤であり、崩壊に導く国連安保理での制裁決議に強く反対している。つまり、北朝鮮を挟んだ、中ロVS日米（イスラエル）の綱引きが本格化した。
＜中略＞
まず、ロシアはランドパワーであり、ランドパワーとシーパワーの同盟関係はありえない。では、どのようにして、「日ソ不可侵条約」に見られるごとく、「ロシアが最後には裏切る国だ」ということを自覚しつつ、ロシアと中国を離間させ、「北朝鮮問題での中立」を保たせるかが問題だ。
ここで注目を浴びるのが「北方領土」だ。北方領土の返還交渉において、日本への返還がなった暁には、日米による、「商品取引所」をおいて、シベリアの資源を優先的に取り扱うという特約を結ぶのだ。
つまり、アメリカの穀物市場がシカゴにあるが、それのロシア版を日米主導で北方領土に作るという提案だ。この案の骨子は北方領土の地政学的位置にある。北方領土は日露米に近く、欧州にも、北極経由で行けるという、交通のセンタになりうる位置にある。しかも、地球温暖化により、シベリアが大穀倉地帯として食物の供給源となる可能性が指摘されている。
「将来の気候予測にはいまだ大きな不確実性があるため，どの地域がどのような影響を受けるかについて正確に予測することはできません。しかし，現状で寒冷な気候が原因で農作物栽培にあまり適さないロシアやカナダといった高緯度地域で農作物生産性が向上すること，逆に現状で穀物栽培に適した気温の上限に近いところで農作物生産を行っている低緯度地域では現在栽培されている作物は生産に向かなくなり，高温に耐性を持つ品種や他の作物への変更が必要になることなどが，定量的にわかってきました。」
この予測が実現すると、ロシアはアメリカに変わる一大穀物生産地になることになり、至近の北方領土が穀物取引所になることは願ったりの展開であろう。そもそもランドパワーがシーパワーに対して優位性をもてるのは、域内の統一がなって海上を利用しない物流・交易が容易になった時だ。
シーパワーとしては、ランドパワーが分裂状態にある事が望ましい。海上を支配し分断されたランドパワーをつなぎ、その間で付加価値をつけマージンを得る事で富を得ることがシーパワー戦略だ。
ランドパワーとシーパワーの優劣とはつまるところ、陸上交通と海上交通の交通ルート確保の問題に帰着し、陸上交通のほうが国境の問題もあり、圧倒的に高コストなのだ。この点で島である北方領土は、シーパワーの拠点たる物流の中心地や商品取引所に相応しいことが分かる。
地政学の観点から考えても、ランドパワーとシーパワーの相互不干渉を保ちつつ、上述のように、ランドパワーの交易ルートをシーパワーが握るというのは上策だ。そのために、島である北方領土を活用するという案は、日本の主権回復とともに、米露の利益にもなる。まさに、北方領土のシカゴやニューヨーク化だ。
この戦略には、北海道が重要な後背補給地として、北方領土のインフラを支えることが必要になる。つまり、日本の関与なくしては達成できないのだ。この案にロシアが乗ってきたら、反中包囲網が現実のものとなる。
この案の問題点は、時間がかかりすぎることだ。北朝鮮のミサイル問題は現在の問題であり、将来の課題ではない。よって、直接的に北朝鮮のミサイルを封じ込める手段が必要になる。いうまでもなく、議論が始まった「日本の対地攻撃能力の保有」だ。
＜中略＞
★ 要約すると、日米資本による「北方領土の商品取引所」及び、北方領土の港を含むインフラ整備による物流拠点化、さらに対露経済援助をちらつかせることで中露間を離間し、ロシアの好意的中立を勝ち取った上で、対地攻撃能力の保有で北京を恫喝することで、北朝鮮を孤立させていく戦略がベストだ。
その上で総連を潰し、経済制裁を仕掛けていく。これで北朝鮮は間違いなく滅びる。
重要な点は、この戦略のトリガーは日本政府ではなく、アメリカ政府の背後のイスラエルが、長距離ミサイルの中東への流出を阻止するため、引いたということだ。よって、妥協の無い苛烈なものになるだろう。
この時期に、小泉首相が日本の総理大臣としては初めてイスラエルを訪問した後にプーチン大統領のお膝下サンクトぺテルブルクを訪問したことは偶然ではない。全て地政学的戦略にのっとり、画策されたのだ。
日本の過去の首相は石油の供給源であるアラブ諸国を重視するため、イスラエルを訪問したことは無かったのだが、小泉首相はそれをやったのだ。言い方を変えると、戦後の日本は中東問題ではアラブよりの立場をとってきたのだが、「小泉総理は親米、親イスラエルに軸足を移した」ことになる。外交方針もこの線に則り、立案される。イラク戦争に追従したことでもこの点は明快だ。そして、その解が北朝鮮を崩壊させることだ。
つまり、北朝鮮が核、ミサイル、拉致の三点セットの解決に協力しなければ、「日米イスラエル連合」による体制崩壊は避けられない。北朝鮮はこのまま周辺国を敵にしたまま滅びるか、鉱物資源を生かし、来るべき北方領土取引所の会員となって世界経済に参加するか。よく考えるべきだ。
＜以下省略＞
http://npslq9-web.hp.infoseek.co.jp/sls110.html
◯ 世界史に見られるランドパワーとシーパワーの戦略VOL111 2006年7月第4週 江田島孔明
今回も前回に引き続いて、戦略地政学の観点から極東情勢を考えてみたい。
前号で指摘したように、北朝鮮のミサイル問題は中東諸国への輸出が目的であり、実現すると、世界のパワーバランスを崩す。その意味でイスラエルにとっても死活的問題であり、ペテルブルクサミットの主要議題が中東情勢であったように、中東問題はグローバルな課題だ。その意味で、北朝鮮情勢は中東情勢、なかんずく、イスラエルの出方に左右されるといえる。イスラエルが中東戦線でヒートアップしており、その点、極東情勢は直接攻撃以外の策が必要だ。
＜以下省略＞
http://npslq9-web.hp.infoseek.co.jp/sls111.html
●世界史に見られるランドパワーとシーパワーの戦略―江田島孔明
http://npslq9-web.hp.infoseek.co.jp/
【私のコメント】
7月13日にイスラエルがガザ地区に続いてレバノン国境でも戦闘を開始し、自滅的な二正面作戦に突入して世界的にイスラエル批判が高まりだした直後の7月第3週・第4週に、江田島孔明氏が運営する「世界史に見られるランドパワーとシーパワーの戦略」では、「日米イスラエル連合」なる概念が持ち出され、イスラエルとユダヤ人を擁護するための必死の言論活動が開始された。パレスチナ人を虐殺するイスラエル、ロシア革命や明治維新、第二次世界大戦などを人為的に起こしてぼろ儲けしたユダヤ金融資本という犯罪者達の手先であると告白したも同然である。
彼は北方領土にロシアの穀物取引所を設立する案を主張するが、ロシアの穀物取引所ならモスクワ・沿海州等のロシア本土に設置すればよいのであり、交通の便が悪く帰属も未確定な北方領土に設置するのは全く合理的でない。彼が狙っているのは、日本に返還された後に住民が居なくなる北方領土にイスラエルや米国から追放されたユダヤ人が入植して日本の国家内にユダヤ国家を形成し、それを梃子に日本を乗っ取ることであると考えられる。この内容は2ch掲示板で「光の声」と名乗るユダヤ支持者が必死に主張していた内容と全く同一であり、恐らく「光の声」＝「江田島孔明」であろう。
ランドパワーであるロシアが、自国の穀物市場をユダヤ人に握られるのに賛成するはずがないし、それはロシアの国益に合致するはずがない。ロシアはハザール帝国由来のユダヤ人にロシア革命以後非常に苦しめられた苦い経験があり、非常に反ユダヤ感情の強い国家である。にもかかわらず、江田島孔明氏は「ロシアの国益にも合致する」などと主張する。全く論理が破綻しているのだが、もはやそんなことには構っていられないほどユダヤ金融資本（特に米国内）は追いつめられているのだろう。しかし、ユダヤ金融資本が追いつめられているのは自業自得であり、彼らは犯罪行為に対して罰を受けねばならない。彼らを日本国内に受け入れる様なことは絶対に行ってはならない。
海上輸送に適したエネルギー資源の石油の産出地帯と海洋を軍事力で押さえることによるユダヤ金融資本の世界覇権は、ピークオイルの到来と陸上輸送に適した天然ガスへのエネルギー転換により消滅が確実になっている。日本と欧州と南西アジアに隣接するロシアは将来、国内に張り巡らされた天然ガスパイプライン網を利用してユーラシア大陸の天然ガス輸送の中心となり、世界のエネルギー価格は現在のドル建てのWTIからロシアのガスパイプラインハブ地点でのルーブル建てに取って代わられることになるだろう。世界覇権がユダヤのシーパワーからロシアのランドパワーに移行するという、数百年ぶりの地政学的転換はもはや避けられない。ユダヤに激しい憎悪を持つロシアが覇権を握れば、ユダヤ金融資本は激しく弾圧され絶滅していくことであろう。実に喜ばしいことである。
江田島孔明氏は「ロシアはランドパワーであり、ランドパワーとシーパワーの同盟関係はありえない」と主張するが、ナポレオン戦争当時の英国とロシアの同盟、第一次世界大戦での米英とロシアの同盟、第二次世界大戦での米英とソ連の同盟はランドパワーとシーパワーの同盟であり、完全に矛盾している。中国の人口の圧力に対抗するためにも、ロシアは日本との同盟を心の底から望んでいるはずだ。「日ソ不可侵条約に見られるごとく、ロシアが最後には裏切る国だ」との主張もあるが、ソ連はユダヤ人に支配されていた国であり、最後に裏切るのはロシアではなくユダヤであることを忘れてはならない。江田島孔明氏は日本とロシアの同盟成立でユダヤ金融資本の敗北が確定することを恐れているのである。だからこそ、我々はユダヤ金融資本を叩き潰して、世界をユダヤ人という悪魔の手から解放しなければならない。
【関連情報】
北方領土にユダヤ人新国家を建設するという恐るべき犯罪計画が進行中？
http://blog.goo.ne.jp/princeofwales1941/e/5802d92288421a0a13dda75b2fb853a2
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一点コメントをさせていただきます。
ロシアが拒否しているのは国内の生産拠点をユダヤに握られることで、国産の穀物や木材を世界市場に流通させるには、流通ルートを握るユダヤや日本の商人に頼らなければなりません。そうでなければ、日米欧で売れないのです。ここがポイントです。
ロシアはウクライナのガスパイプラインの管理権を手に入れつつあります。樺太から日本へのパイプライン計画にも資本参加しています。つまり、ロシアは自国産品を欧州や日本に販売するにあたって、流通ルートを部分的にでも支配し、ユダヤ商人に乗っ取られないことを最重要視していると思われます。
同様に、ロシアは穀物や木材の輸出にあたっても、ユダヤ商人に流通を支配されることを可能な限り抑制すると考えられます。ユダヤ商人に流通ルートを支配されると価格決定権もユダヤ商人に支配されてしまうからです。
反ユダヤ勢力の中核であるロシアがユダヤ商人との戦いに勝利しつつある以上、善良な生産者と消費者から搾取するユダヤ商人は今後は全世界から拒絶され、死に絶えていくことでしょう。本来金融業や商業などの虚業は実業の血液として奉仕するべきなのに、ユダヤ人は実業を搾取し、大勢の民衆の命を奪ってきました。まさに癌細胞そのものであり、駆除される必要があるのです。
⇒ではどうやってシベリアの木材や温暖化による穀物増産が達成された場合の穀物を海外に売るというのですか。現在、世界の穀物や木材の流通ルートを握っているのはユダヤです。
一番重要なのは、ユダヤが刷っているドル為替です。ルーブル為替では、誰も受け取りません。この構造が変わらない限り彼らにマージン払わざるを得ないのです。
天然ガスパイプラインの話は別です。私はシベリアの木材や穀物について述べてます。
同様に、ロシアは穀物や木材の輸出にあたっても、ユダヤ商人に流通を支配されることを可能な限り抑制すると考えられます。ユダヤ商人に流通ルートを支配されると価格決定権もユダヤ商人に支配されてしまうからです。
⇒しかし、ここを抜きにしては海外でのビジネスができない。KGBは世界中でセールスマンやるのですか？？？それともベネズエラのような反米諸国のみと商売する？？？ロシアがユダヤを排除したい。しかし、世界市場に参加したいというなら、間に日本をかませればいいんです。これが北方領土取引所案の骨子です。
反ユダヤ勢力の中核であるロシアがユダヤ商人との戦いに勝利しつつある以上、善良な生産者と消費者から搾取するユダヤ商人は今後は全世界から拒絶され、死に絶えていくことでしょう。本来金融業や商業などの虚業は実業の血液として奉仕するべきなのに、ユダヤ人は実業を搾取し、大勢の民衆の命を奪ってきました。まさに癌細胞そのものであり、駆除される必要があるのです。
「ロシアがユダヤ商人との戦いに勝利しつつある」
⇒何を根拠にそういえるのですか？？？ロシアのガスや原油といったエネルギー戦略は水素エネルギー実用化で無力化します。そう先のことではありません。
「本来金融業や商業などの虚業は実業の血液として奉仕するべきなのに、ユダヤ人は実業を搾取し、大勢の民衆の命を奪ってきました。」
⇒これも否定しません。確かに商業や資本主義にはそのような悪質な面があります。しかし、それは管理すべきリスクです。ユダヤに食われるのは間抜けだからです。うまくつきあえばいいんです。それがいやなら江戸時代にもどりますか？？？クレジットカードやローンを使う場合を考えてください。リスクはあれど、経済の発展には不可欠です。
ロシアは関が原後の毛利や姉川合戦後の越前朝倉のような運命がまってます。つまり、「モスクワ一郡のみの所領安堵」。他の地域は周辺国の切り取り放題です。
これが私の戦略の骨子です。
穀物や木材の流通には何ら特殊な付加価値はありません。だから、ユダヤの握る流通ルートは潰して、非ユダヤ系の流通企業だけで運営すればよいのです。
>一番重要なのは、ユダヤが刷っているドル為替です。ルーブル為替では、誰も受け取りません。この構造が変わらない限り彼らにマージン払わざるを得ないのです。
ドルの価値は米国の経済力、米軍の海軍力、中東油田地帯支配に基づいています。しかし、米国の膨大な経常赤字、軍事力の行き詰まり、石油から天然ガスへのエネルギー転換により破綻は目前です。経常黒字体質、膨大な天然ガス資源、強大な陸軍力、近い将来にロシアがユーラシア大陸に張り巡らせる天然ガスパイプラインを基盤とするルーブルの方が価値が出るでしょう。ロシアが「石油と天然ガスの貿易はルーブル建てとする」と宣言すれば、諸外国は否応なくルーブル建てで購入するしかありません。
>ロシアがユダヤを排除したい。しかし、世界市場に参加したいというなら、間に日本をかませればいいんです。これが北方領土取引所案の骨子です。
近い将来にユダヤ商人は世界経済から大部分が排除されます。従って、北方領土取引所は無用です。
>「ロシアがユダヤ商人との戦いに勝利しつつある」
⇒何を根拠にそういえるのですか？？？ロシアのガスや原油といったエネルギー戦略は水素エネルギー実用化で無力化します。そう先のことではありません。
水素エネルギーとは何ですか?水素ガスを酸素と結合させてエネルギーを取り出すのなら、水素ガスを作り出すためのエネルギーが必要です。そのエネルギーはどこから取り出すのですか?核融合?太陽熱発電?それとも、永久機関でも発明される積もりですか?
>「本来金融業や商業などの虚業は実業の血液として奉仕するべきなのに、ユダヤ人は実業を搾取し、大勢の民衆の命を奪ってきました。」
⇒これも否定しません。確かに商業や資本主義にはそのような悪質な面があります。しかし、それは管理すべきリスクです。ユダヤに食われるのは間抜けだからです。うまくつきあえばいいんです。それがいやなら江戸時代にもどりますか？？？クレジットカードやローンを使う場合を考えてください。リスクはあれど、経済の発展には不可欠です。
一般のクレジットカードやローンなどの善良な金融業とユダヤ人の金融業は全く質が違います。ユダヤ人は金儲けのために大戦争や大恐慌を何度も起こしてきました。これは犯罪です。これまでの世界の非ユダヤ人はユダヤ商人の犯罪を管理することができませんでした。商業に悪質な面があるのではなく、ユダヤ商人に悪質な犯罪者が非常に多いのです。だから撲滅し絶滅させる必要があるのです。
>ロシアは関が原後の毛利や姉川合戦後の越前朝倉のような運命がまってます。つまり、「モスクワ一郡のみの所領安堵」。他の地域は周辺国の切り取り放題です。これが私の戦略の骨子です。
現実は逆だと予測します。ユダヤ商人はイスラエルだけでなく米国でも過去の犯罪を暴露され迫害されていくことでしょう。ホロコーストはこれから始まるのです。
アラブをまきこみ実験中です。実用化すれば
アラブ、イスラエル双方を水素でつなぐことができます。ここに薩長同盟の可能性があります。
http://www.afforestech.com/n/
ユダヤを否定するなら、貨幣経済や民主主義、すなわち近代そのものを否定し、中世に帰るしかありません。なぜなら、彼らの活力の根源である、複式簿記が
利益を正当化し、「利益のための戦争や環境破壊」を生んだからです。こういう文明の本質にのっかている以上、日本も同罪です。まさか、日本や諸外国の企業が戦争協力や環境破壊していないなどというつもりはないでしょうね。
ご指摘のホロコーストも、可能性は十分あるでしょう。しかし、その場合、イスラエルによる核使用が避けられません。そうさせないための落としどころを探っているのです。
参考
http://npslq9-web.hp.infoseek.co.jp/sls015.html
http://npslq9-web.hp.infoseek.co.jp/sls016.html
アラブをまきこみ実験中です。実用化すればアラブ、イスラエル双方を水素でつなぐことができます。ここに薩長同盟の可能性があります。
http://www.afforestech.com/n/
「納豆樹脂」とやらと「水素エネルギー」の間の因果関係がわかりません。私は理系の人間なので、貴方のように自己の理論を簡潔明瞭に説明できない人間は一切信用しないことにしております。悔しかったら、理系の専門知識のある人間が理解できるように専門用語を使ってきちんと説明して下さい。どの様な物質をどの様に反応させて、単位質量あたり何ジュールのエネルギーが得られるのですか?
あと、「薩長同盟」とやらの言葉で誤魔化すのは私には通用しません。明治維新はユダヤ金融資本に操られた愚かな下層武士が孝明天皇とその息子（真の明治天皇）を暗殺して長州出身の天皇の末裔を名乗る人物にすり替えた事件であるとされています。私は、孝明天皇の主張した公武合体が最も正しく、天皇を暗殺した犯罪者を容認しなかった会津藩が正義であったと考えております。
>ユダヤを否定するなら、貨幣経済や民主主義、すなわち近代そのものを否定し、中世に帰るしかありません。なぜなら、彼らの活力の根源である、複式簿記が利益を正当化し、「利益のための戦争や環境破壊」を生んだからです。こういう文明の本質にのっかている以上、日本も同罪です。まさか、日本や諸外国の企業が戦争協力や環境破壊していないなどというつもりはないでしょうね。
貴方の主張は完全に間違っています。ユダヤ商人の居なかった江戸時代の日本にも貨幣経済は存在しましたし、米の先物市場すら存在しました。現在の日本経済の競争力は、ユダヤ商人のほとんど介入しない製造業現場分野に存在します。ユダヤ商人なしに、高度な資本主義経済は十分運営可能です。
また、ユダヤ人が政府を支配したかつてのソ連や現在の米国が民主主義とは程遠い最悪の独裁政治体制であったことは明らかです。民主主義を守るためにこそ、ユダヤ商人を撲滅し絶滅させる必要があります。
>ご指摘のホロコーストも、可能性は十分あるでしょう。しかし、その場合、イスラエルによる核使用が避けられません。そうさせないための落としどころを探っているのです。
イスラエルは米英のユダヤ人に既に切り捨てられており、核使用はあり得ないと思いますよ。実行したら米英のユダヤ人への報復が更に酷くなるだけです。
いずれにしろ、貴方が「水素エネルギー」とやらについて、どれぐらい専門用語を用いて説明できるかで貴方の人間としての能力と、あなたの発言の信憑性を測らせて貰うつもりです。御返事を楽しみにしています。無論、ぼろを出すのが怖いならば逃げるのも自由です。
ユダヤに劣ってます。
「納豆樹脂」とやらと「水素エネルギー」の間の因果関係がわかりません。私は理系の人間なので、貴方のように自己の理論を簡潔明瞭に説明できない人間は一切信用しないことにしております。悔しかったら、理系の専門知識のある人間が理解できるように専門用語を使ってきちんと説明して下さい。どの様な物質をどの様に反応させて、単位質量あたり何ジュールのエネルギーが得られるのですか?
⇒納豆樹脂は、保水性が極めて高く、１ｇで２～５リットルの水が蓄えることができるので、これを使えば、わずかな水で、塩害を惹き起こすことなく、砂漠を緑化することができます。また、納豆樹脂は、自然分解するので、土壌を汚染することがありません。生活廃水などから生じるヘドロや糞尿に混ぜて使うので、汚物処理にもなります
詳細は以下の資料のP３０以下参照
http://www.afforestech.com/a/pamphlet.pdf
あと、「薩長同盟」とやらの言葉で誤魔化すのは私には通用しません。明治維新はユダヤ金融資本に操られた愚かな下層武士が孝明天皇とその息子（真の明治天皇）を暗殺して長州出身の天皇の末裔を名乗る人物にすり替えた事件であるとされています。私は、孝明天皇の主張した公武合体が最も正しく、天皇を暗殺した犯罪者を容認しなかった会津藩が正義であったと考えております。
⇒これは、そのとおりです。しかし、その場合、江戸幕府が長く続き、結果として日本は近代化に取り残されいずれは、李氏朝鮮のような植民地になっていたでしょう。薩長が英国（ユダヤ）のエージェントになったことで、日本の近代は始まったのです。これは正義かどうかというより、近代化とはそういうものだということです。そういう選択をしたのです。シーパワー日本は朝鮮とはちがうのです。
参考
http://npslq9-web.hp.infoseek.co.jp/sls088.html
>ユダヤを否定するなら、貨幣経済や民主主義、すなわち近代そのものを否定し、中世に帰るしかありません。なぜなら、彼らの活力の根源である、複式簿記が利益を正当化し、「利益のための戦争や環境破壊」を生んだからです。こういう文明の本質にのっかている以上、日本も同罪です。まさか、日本や諸外国の企業が戦争協力や環境破壊していないなどというつもりはないでしょうね。
貴方の主張は完全に間違っています。ユダヤ商人の居なかった江戸時代の日本にも貨幣経済は存在しましたし、米の先物市場すら存在しました。
⇒そんなのは常識です。では江戸時代の日本は単独で国際物流や国際為替、国際先物やってましたか？？？これをやるにはベニスの商人の介在が必要だと言うことを言ってます。事実、江戸の経済はオランダの影響を強く受けてます。支配下にあったと言ってもいい。
「家康が慶長6年（1601年）に発行した金貨、すなわち慶長小判は、実際に流通の用に供するために鋳造され、合わせて四分の一の価値をもつ一分判が発行された。家康はここに従来の使用法を改め、金貨である小判を中心とした三貨制度を実施した。
金貨を貨幣制度の中心に据えることもヤン・ヨーステンの発案ではなかろうか。更に、生糸輸入の超過であり、金銀の海外流出が止まらず、必要量を補うため実施したのが貨幣改鋳である。
すなわち、金・銀の品位を下げて同じ量の金・銀量からより多くの単位の金・銀貨を作ろうというものである。これは綱吉の時代の勘定奉行・荻原重秀によって始められ、何度か見直しはあったが、江戸時代を通じて財政危機を乗り越える苦肉の策として何度も実施された。
重秀の発行した元禄小判の例では、慶長小判に対し金の含有量が三分の二に減ってしまった。これを改めようとしたのが儒学者（儒教はいうまでもないがランドパワーの教えである）新井白石である。
白石は失われた貨幣への信用を回復すべく、金銀の比率を「慶長小判」、つまり幕府創設当初に戻した。さらに金銀の流出を防ぐために長崎貿易の制限を行った。（正徳の治）
背景として、オランダシーパワーは長崎を通じ、当時の日本の経済システムにも影響を与えていた。そして、このオランダによって紡がれた日本とシーパワーを結ぶ線は次に見る、イギリスとオランダの闘争を通じて、イギリスに引き継がれるのである。」
参考
http://npslq9-web.hp.infoseek.co.jp/sls047.html
http://npslq9-web.hp.infoseek.co.jp/sls056.html
現在の日本経済の競争力は、ユダヤ商人のほとんど介入しない製造業現場分野に存在します。ユダヤ商人なしに、高度な資本主義経済は十分運営可能です。
⇒製造現場が競争力の源泉なのは、そのとおり。ではその製品をどうやってアメリカや諸外国に売るんですか？広告宣伝はどうするんですか？？メディアや流通を国際的に押さえているのはだれですか？？？ドルを使わず、円建てで売れるのですか？？そんな基本的なことも知らないんですか？？？
また、ユダヤ人が政府を支配したかつてのソ連や現在の米国が民主主義とは程遠い最悪の独裁政治体制であったことは明らかです。民主主義を守るためにこそ、ユダヤ商人を撲滅し絶滅させる必要があります。
⇒旧ソ連についてはユダヤを排除してスターリン独裁。アメリカはユダヤが連邦を支配し、独裁。
しかし、独裁とユダヤはあまり関係ありません。中東や中米は反ユダヤ独裁国多数です。
>ご指摘のホロコーストも、可能性は十分あるでしょう。しかし、その場合、イスラエルによる核使用が避けられません。そうさせないための落としどころを探っているのです。
イスラエルは米英のユダヤ人に既に切り捨てられており、核使用はあり得ないと思いますよ。実行したら米英のユダヤ人への報復が更に酷くなるだけです。
⇒９１１やイラク戦争を企画、実施したユダヤ人右派の恐ろしさをご存知ないようです。
私は「納豆樹脂」の説明を聞いているのではありません。「納豆樹脂」と「水素エネルギー」の因果関係を質問し。「水素エネルギー」の説明を求めているのです。しかし、貴方はそれを一言も説明されていません。説明する能力のない、知能の低い人間であると告白したも同然です。貴方は「水素エネルギー」とやらを提唱しているが、それについて自分の言葉で説明する能力のない人間だということがよく分かりました。
つまり、貴方という人間は、愚かな一般大衆を騙すために「水素エネルギー」「薩長同盟」といった、本質的に善であると一般に認識されやすい言葉を持ち出して使っているに過ぎないということです。手っ取り早く言えば詐欺師ということですね。ですから、これからは軽蔑と罵倒を込めて貴方を批判していきたいと思います。「人格批判」という非難はお受けしません。「水素エネルギー」という概念についてまともな説明を行わないあなたに全ての責任があります。私の罵倒が悔しいならきちんとした説明をして下さい。
＞その場合、江戸幕府が長く続き、結果として日本は近代化に取り残されいずれは、李氏朝鮮のような植民地になっていたでしょう。
貴方は自然科学の知識が欠如しているだけでなく、日本史の知識も白痴同然ですね。まったくあきれます。鎌倉幕府以後の日本の政治システムは、基本的に天皇と幕府の二権分立（寺社を含めれば三権分立）です。公武合体により天皇と幕府が一体化して強力な統一政府を作るならば、それは従来の幕府とは質的に異なったものになったはずです。あなたは幕府というものを全く理解していないのです。
＞江戸時代の日本は単独で国際物流や国際為替、国際先物やってましたか？？？これをやるにはベニスの商人の介在が必要だと言うことを言ってます。事実、江戸の経済はオランダの影響を強く受けてます。支配下にあったと言ってもいい。
またまたあなたの白痴さが明らかになりましたね。江戸時代には日本は海禁政策をとっており、それ故国際貿易（その多くは対中貿易）はオランダ人や中国人に依存していただけです。海禁政策前は山田長政に代表される海外雄飛する日本人は大勢いましたし、それ以前には倭寇として多くの日本人が中国人と共に国際流通（海賊行為含む）に従事していました。日本による朱印船貿易も、ユダヤ商人は基本的に関与していません。そんな基本的なことも知らないのですか？
＞製造現場が競争力の源泉なのは、そのとおり。ではその製品をどうやってアメリカや諸外国に売るんですか？広告宣伝はどうするんですか？？
日本企業は自力で、あるいは地元企業と協力して海外で製品を販売しています。決して「ユダヤ商人に丸投げ」ではありません。従って、ユダヤ商人が排除された後も、これまで通り海外での活動は可能です。広告宣伝も、ユダヤ商人が排除された後に非ユダヤ系の地元企業と協力して行えばいいでしょう。
＞メディアや流通を国際的に押さえているのはだれですか？？？
ユダヤ商人のメディアの支配も、もはや通用しなくなっています。だから、米国民の多くが「911は政府やユダヤ金融資本が関与している」という真実を知っているのです。「ホロコーストは嘘だ」と叫ぶイラン大統領のインタビューをドイツの大手雑誌が掲載することを止める支配力も失っているのです。そんな基本的なことも知らないのですか？
＞ドルを使わず、円建てで売れるのですか？？
今や、ドルはいつ紙屑になってもおかしくないのですが。そんな基本的なことも知らないのですか？
＞そんな基本的なことも知らないんですか？？？
基本的な知識が完全に欠如しているのはあなたの方ですね。日本史、経済などに関する知識で、理系の私にすら完敗している。「水素エネルギー」について自分の言葉で解説する能力も持ち合わせていないようです。早い話が、あなたは無脳ということです。このコメント欄で必死になって書き込んでも、恥の上塗りになるだけです。
＞旧ソ連についてはユダヤを排除してスターリン独
裁
これも全くの誤りですな。スターリンはユダヤ系のベリヤとガガノビッチに監視され、かなりの程度コントロールされていました。ソ連こそ、ユダヤ支配の独裁帝国そのものです。
＞しかし、独裁とユダヤはあまり関係ありません。中東や中米は反ユダヤ独裁国多数です。
中東や中米の独裁国家は米英ユダヤにとって都合がよいから独裁体制がユダヤに容認され維持されてきた面もあります。ユダヤ商人が目指す世界政府は、ユダヤ革命国家であったソ連と同様に独裁制が強いものであると考えて間違いないでしょう。
＞９１１やイラク戦争を企画、実施したユダヤ人右派の恐ろしさをご存知ないようです。
では、なぜ米国はイラク戦争で苦戦しているのですか？911政府関与を米国人の多くが疑っているのはなぜですか？ユダヤ人右派はどの様な目的で９１１やイラク戦争を企画、実施したのですか？
私はなぜ貴方がこのような愚かなコメントをするのかよく分かりません。あなたが実際には反ユダヤの目的で、ユダヤに対する反感を煽るために故意に愚かな書き込みを行っているのか、それとも自分の愚かさを理解できないくらい知能が低いのか、いずれかであろうとは思いますが、そのいずれであってもあまり効果があるとは思えません。それは、あなたが「ロシアのガスや原油といったエネルギー戦略は水素エネルギー実用化で無力化します。そう先のことではありません。」と大言壮語しながら、その具体的説明を一切行わないからです。
＞納豆樹脂は、保水性が極めて高く、１ｇで２～５リットルの水が蓄えることができるので、これを使えば、わずかな水で、塩害を惹き起こすことなく、砂漠を緑化することができます。また、納豆樹脂は、自然分解するので、土壌を汚染することがありません。生活廃水などから生じるヘドロや糞尿に混ぜて使うので、汚物処理にもなります
私は「納豆樹脂」の説明を聞いているのではありません。「納豆樹脂」と「水素エネルギー」の因果関係を質問し。「水素エネルギー」の説明を求めているのです。しかし、貴方はそれを一言も説明されていません。説明する能力のない、知能の低い人間であると告白したも同然です。貴方は「水素エネルギー」とやらを提唱しているが、それについて自分の言葉で説明する能力のない人間だということがよく分かりました。
つまり、貴方という人間は、愚かな一般大衆を騙すために「水素エネルギー」「薩長同盟」といった、本質的に善であると一般に認識されやすい言葉を持ち出して使っているに過ぎないということです。手っ取り早く言えば詐欺師ということですね。ですから、これからは軽蔑と罵倒を込めて貴方を批判していきたいと思います。「人格批判」という非難はお受けしません。「水素エネルギー」という概念についてまともな説明を行わないあなたに全ての責任があります。私の罵倒が悔しいならきちんとした説明をして下さい。
⇒以下を参照
納豆樹脂は水素によるエネルギーの生成過程ででる水で砂漠を緑化する触媒のような働きをします。アラブ諸国への水素エコノミーの提案には砂漠緑化が不可欠なのです。
http://www.afforestech.com/n/announcement.html
⇒水素エコノミーについては以下を参照
http://www.afforestech.com/n/gcc.html
＞その場合、江戸幕府が長く続き、結果として日本は近代化に取り残されいずれは、李氏朝鮮のような植民地になっていたでしょう。
貴方は自然科学の知識が欠如しているだけでなく、日本史の知識も白痴同然ですね。まったくあきれます。鎌倉幕府以後の日本の政治システムは、基本的に天皇と幕府の二権分立（寺社を含めれば三権分立）です。公武合体により天皇と幕府が一体化して強力な統一政府を作るならば、それは従来の幕府とは質的に異なったものになったはずです。あなたは幕府というものを全く理解していないのです。
⇒全く意味不明。質的に異なった幕府とは何ですか。大政奉還した江戸幕府が強力な統一政府をつくるなど、ありえないのは歴史が証明している。いいかげんなことを言わないほうがいいよ。恥ずかしい。
＞江戸時代の日本は単独で国際物流や国際為替、国際先物やってましたか？？？これをやるにはベニスの商人の介在が必要だと言うことを言ってます。事実、江戸の経済はオランダの影響を強く受けてます。支配下にあったと言ってもいい。
またまたあなたの白痴さが明らかになりましたね。江戸時代には日本は海禁政策をとっており、それ故国際貿易（その多くは対中貿易）はオランダ人や中国人に依存していただけです。海禁政策前は山田長政に代表される海外雄飛する日本人は大勢いましたし、それ以前には倭寇として多くの日本人が中国人と共に国際流通（海賊行為含む）に従事していました。日本による朱印船貿易も、ユダヤ商人は基本的に関与していません。そんな基本的なことも知らないのですか？
⇒私は江戸時代の話をしているのです。話をそらさないでください。さらに、倭寇や山田長政の時代はせいぜい東南アジアまでであり、中東や欧州と関わっていたらユダヤ商人やイスラム商人が関与していたでしょう。議論の前提が異なる話を一緒にしないでください。
＞製造現場が競争力の源泉なのは、そのとおり。ではその製品をどうやってアメリカや諸外国に売るんですか？広告宣伝はどうするんですか？？
日本企業は自力で、あるいは地元企業と協力して海外で製品を販売しています。決して「ユダヤ商人に丸投げ」ではありません。従って、ユダヤ商人が排除された後も、これまで通り海外での活動は可能です。広告宣伝も、ユダヤ商人が排除された後に非ユダヤ系の地元企業と協力して行えばいいでしょう。
⇒欧米でもそういいきれますか。ロスチャイルドシンジケートをなめないほうがいい。英連邦とアメリカを無視できるというのですか。
プラチナやウランはいまだに彼らがおさえてます。金融や食料もそうです。
＞メディアや流通を国際的に押さえているのはだれですか？？？
ユダヤ商人のメディアの支配も、もはや通用しなくなっています。だから、米国民の多くが「911は政府やユダヤ金融資本が関与している」という真実を知っているのです。「ホロコーストは嘘だ」と叫ぶイラン大統領のインタビューをドイツの大手雑誌が掲載することを止める支配力も失っているのです。そんな基本的なことも知らないのですか？
⇒彼らが影響力を失いつつあるのは否定しません。だからといって、無視できるものではないのです。
＞ドルを使わず、円建てで売れるのですか？？
今や、ドルはいつ紙屑になってもおかしくないのですが。そんな基本的なことも知らないのですか？
⇒ドルが紙くずになったからといって、円が基軸通貨になるわけではないのです。現状はドルがないと、国際的な商売できないでしょう。そしてドルは彼らが印刷しているのです。
＞そんな基本的なことも知らないんですか？？？
基本的な知識が完全に欠如しているのはあなたの方ですね。日本史、経済などに関する知識で、理系の私にすら完敗している。「水素エネルギー」について自分の言葉で解説する能力も持ち合わせていないようです。早い話が、あなたは無脳ということです。このコメント欄で必死になって書き込んでも、恥の上塗りになるだけです。
＞旧ソ連についてはユダヤを排除してスターリン独
裁
これも全くの誤りですな。スターリンはユダヤ系のベリヤとガガノビッチに監視され、かなりの程度コントロールされていました。ソ連こそ、ユダヤ支配の独裁帝国そのものです。
⇒スターリンはユダヤを排除しようとしました。最後にベリヤに暗殺されたようですが。
＞しかし、独裁とユダヤはあまり関係ありません。中東や中米は反ユダヤ独裁国多数です。
中東や中米の独裁国家は米英ユダヤにとって都合がよいから独裁体制がユダヤに容認され維持されてきた面もあります。ユダヤ商人が目指す世界政府は、ユダヤ革命国家であったソ連と同様に独裁制が強いものであると考えて間違いないでしょう。
⇒それは、そうでしょうね。親米独裁政権もあるのです。しかし、反米のチャべスのような政権もあるのです。
＞９１１やイラク戦争を企画、実施したユダヤ人右派の恐ろしさをご存知ないようです。
では、なぜ米国はイラク戦争で苦戦しているのですか？911政府関与を米国人の多くが疑っているのはなぜですか？ユダヤ人右派はどの様な目的で９１１やイラク戦争を企画、実施したのですか？
⇒イスラエルの安全保障、ドル機軸体制の維持が目的です。つまり、ユダヤ支配の継続に、アメリカを中東に関与させることが必要だったのです。根底にはユダヤ支配が続かない、ホロコーストが起きるかもしれないという恐怖感と絶望感があるのでしょう・・・それぐらい、追い詰められてます。追い詰められた彼らがどういう行動に出るか、あなたは、ご存じない。
私はなぜ貴方がこのような愚かなコメントをするのかよく分かりません。あなたが実際には反ユダヤの目的で、ユダヤに対する反感を煽るために故意に愚かな書き込みを行っているのか、それとも自分の愚かさを理解できないくらい知能が低いのか、いずれかであろうとは思いますが、そのいずれであってもあまり効果があるとは思えません。それは、あなたが「ロシアのガスや原油といったエネルギー戦略は水素エネルギー実用化で無力化します。そう先のことではありません。」と大言壮語しながら、その具体的説明を一切行わないからです。
⇒水素エネルギーの実証実験がもうすぐ行われます。その結果次第です。詳細はその結果を見てからです。概要は上述のサイトに出ているので、ご覧ください。
>水素エネルギーの実証実験がもうすぐ行われます。その結果次第です。詳細はその結果を見てからです。
貴方の知能の全てを振り絞った説明がこのレベルということですね。貴方は理系の人間である私を馬鹿にしているのですか？再度説明を求めます。
１．「水素によるエネルギー」とは、具体的にどの様なエネルギーですか？核融合ですか？それとも、酸素との化学結合によるエネルギー放出ですか？あなたのいう「水素」とは水素原子・水素分子のどちらですか？重水素や三重水素は含みますか？水素分子一モルあたり何ジュールのエネルギーが得られますか？その反応式は？
２．「触媒」は、その効果が必ず具体的な数値で示すことが出来ます。「納豆樹脂は触媒のような働きをします」とあなたは言いますが、それを具体的に数値で示して下さい。
３．「水素エコノミー」とは具体的に何ですか？リンクを示すのではなく、貴方の言葉で具体的に説明して下さい。
＞私は江戸時代の話をしているのです。話をそらさないでください。
私は、江戸時代の日本が国際貿易に従事していなかったのは海禁政策のためであり、それ以前は活発に国際貿易に従事する日本人が多数存在したという歴史的事実を述べているのです。理系の人間である私ですら知っているこのような歴史的事実を知らずに主張を続けるあなたは極めて知能が低い人間であるということがよくわかります。
＞質的に異なった幕府とは何ですか。大政奉還した江戸幕府が強力な統一政府をつくるなど、ありえないのは歴史が証明している。
「江戸幕府が公武合体により強力な統一政府の形成に参加する」という事態は歴史では起こっていません。歴史で起こらなかったことの可能性があり得るかどうかの証明を歴史に求めるのは余りに馬鹿げています。
「歴史が証明している」について、どの様に歴史が証明しているのか、詳しい説明を求めます。
＞彼らが（メディアの支配で）影響力を失いつつあるのは否定しません。だからといって、無視できるものではないのです。
今は無視できなくとも、将来更に影響力を失えば無視できる様になるでしょう。
＞ドルが紙くずになったからといって、円が基軸通貨になるわけではないのです。現状はドルがないと、国際的な商売できないでしょう。そしてドルは彼らが印刷しているのです。
国際的なビジネスは基軸通貨でなくとも、国際的に通用する通貨（現時点ではユーロ、スイスフラン、日本円、金地金等）で十分可能です。かつての西ドイツは貿易の多くをマルク建てで行っていました。また、アジア開発銀行の黒田総裁はアジアの主要通貨を加重平均したアジア通貨単位（ＡＣＵ）を提唱しています。ACUはドル暴落時のアジア地域での貿易決済を円滑に行うことが目的ではないかという見方があります。
いずれにしろ、ドルが暴落すればユダヤ金融資本の世界支配は終わります。そして、そのドル暴落の可能性はますます高まりつつあり、日本側もアジア地域通貨単位を提唱して、ドル暴落時のアジアの貿易決済円滑化に備えているところです。