ロシアのネオ・ユーラシア主義者であるアレクサンドル・ドゥーギンの説く多極世界

●【書評】アレクサンドル・ドゥーギン　『地政学の基礎　ロシアの地政学的未来/空間を持って思考する』　モスクワ、1999年、　928頁。　　
黒岩幸子　岩手県立大准教授



　　　　　Ⅲ
第3部からは、ネオ・ユーラシア主義の具体的な地勢戦略が開陳される。ここでは、アメリカとNATOが具現する海洋勢力の攻勢に対し、ロシアを中心とするユーラシア大陸勢力が、いかに守勢から反転していくかが至上命題とされ、この目的達成のための外交政策が第4部で、国内政策が第5部で展開される。
冷戦終結とソ連邦崩壊後の現代世界も、マッキンダーやスパイクマン （Nichelas Spykman,1893-1943）が定着させた才一ソドックスな地政学の概念で捉えられ、それによると、ロシアが位置するハートランドを制覇するために、海洋国家アメリカは周辺のリムランドの地歩を確保しようと腐心する。ロシアば、ごれを許すごとなくリムランド、つまリユーラシア大陸の西、南、東の沿海地帯に位置する諸国家との連携を実現すべきとされる。
アメリカに対抗するユーラシアを、ドゥーギンは臆することなく 「ユーラシア帝国」（211頁）と名づける。歴史的にも「ロシア人ば帝国の民」（196頁）であり、国民国家や地域的小国形成にば不向きとされる。

「空間と文化は、帝国建設の民であるロシア民族の極めて重要な二つの要素である。…果てしないユーラシアの空間と極度の文化的、精神的開放性こそが、ロシア民族をつくりあげた。…ロシア人は、まさに帝国において、その建設のための献身、その防衛のための功績、その拡大のための行軍のなかで、民族として形成され、発展し、成熟したのである」（197頁）
広大な空間と開かれた文化を基底として想定される「ユーラシア帝国」が、大西洋主義の覇権に対抗して提携を呼びかける諸国は、既存の国際関係を超えて、純粋に地政学的見地から検討される。その相手とは、ドイツ、イラン、そして意外にも日本の三国で、ベルリン （Berlin）ーモスクワ（Moscow）ー東京、およびモスクワーテヘラン（Tehran）枢軸が、ネオ・ユーラシア主義の外交戦略である。
　今日の国際社会では奇異に響くベルリンーモスクワー東京枢軸は、ドゥーギンの発案ではなく、第二次世界大戦期の1940年にハウスホーファーが発表した大陸ブロック論に他ならない。かれの論文「大陸ブロック：モスクワーベルリンー東京」のロシア語訳は,本書第2集第8部に含まれている。ハウスホーファーば、当時のイギリスのグローバルパワーに対抗し、ドイツが世界の指導的国家になるためには、ソ連を経て日本にいたるブロックを形成すぺきと論じた.しかし、その直後の1941年6月にドイツは、独ソ不可侵条約を破って対ソ侵攻に出たため、この大陸ブロック論は消滅する。ドゥーギンは、かつて領土拡大と英米との対立を経験し、戦後に高度経済成長を遂げた日独が、アジアおよびヨーロッパの中核として、先の大戦におけるソ連との敵対関係を超克し、ユーラシアの東西を固める役割を果たすと説く。ロシアと両国は、前者の資源・軍事力と後者の経済・技術力で理想的な補完関係にあるパートナーになるという。日独をロシア側に引き寄せるためには、両国に領土間題で譲歩することも容認され、第二次世界大戦後にソ連がドイツに割譲させたカリーニングラード （旧名ケーニヒスベルグKonigsberg）や北方領土の返還が提案される。
　しかし、カリーニングラードの引き渡しには、ロシア軍駐留やバルト諸国などへのロシアの戦略的影響力の強化が条件とされる。また、「クリル諸島は日本に返還されるべきだが、これは、ユーラシア極東の再編成の全般的プロセスという枠組みにおいて実現されるべき」（238頁）と述べ、返還の条件として日米安保条約の破棄が暗示されるなど、実現性の薄い内容である。
　大陸ブロック東端の強化には、中国との連携が適切と思われるが、ドゥーギンば、NATO加盟国のトルコと並んで、中国をロシアにとってもっとも危険な隣国とみなす。歴史的にその東岸が海洋勢力の基地に使われたこと、1960年代以降の中ソ対立、1980年代以降の中国の開放政策と国際市場への参入のほかに、「誰のものでもない空間」を探している人口密度の高い国（360頁）としてシペリアやロシア極東への脅威を指摘している。
一方,日ロ連携を可能にする根拠として、日本がかつて汎アジア主義や大東亜共栄圏を唱えてアジアに帝国を築いたこと、戦争末期のアメリカによる原爆投下、西洋文明とは異なる日本固有の文化などが指摘されるが、戦後日本の変遷やアジア諸国との関係の機微を捉えておらず.現代日本の外交理念とはおよそかけ離れたものと言わざるを得ない。日本についての記迩でば、クリル諸島と北方領土（ロシアでば南クリルにあたる)を混同したり （238頁）、「満州国」の首都をハルビン（満州国の首都は新京と呼ばれた現在の長春市）とするなど（363頁）日本に関する知識の浅さを露呈するような誤りが散見される。
　東西統一を果たし、EU（ヨーロッパ連合）およびNATO加盟国として存在感を増すドイツについても.ロシアとの同盟というシナリオは難しく、ペルリンーモスクワー東京枢軸は、非現実的である。しかし、第二のモスクワーテヘラン枢軸は、中央アジア諸国に接し、インド洋に通ずる領土を有するイランが、近隣イスラム諸国を結束してユーラシア大陸南部を形成することが想定され、はるかに現実に即している。2001年9月の米国同時多発テロ以降、ロシアは中央アジア及び中東地域との関係強化による国際社会での地位回復に腐心している。また、2002年8月にアメリカがイラク攻撃の可能性を表明すると、ロシアはイラク初め中東詣国との接触を緊密にしてアメリカを牽制した。イランが、アフガニスタンやイラクと良好な関係を保持できるかは疑問であるが、ロシアとイランの接近は、現実のロシア外交方針とも合致しており、反米勢力として一定の効力を持つであろう。



　　　Ⅳ
第5部ロシア内国地政学は、ネオ・ユーラシア主義の国内政策、特に地政学的見地からの国境付近の対策を論じている。内国地政学の前提は、次のように要約される。「ロシアは単なる大陸諸国の一つではない。・・・ロシアは、ハートランド、『歴史の地理軸』、大陸である。ロシアはユーラシアだ。ロシアの場合、『大西洋主義』か『ユーラシア主義』かの選択という問題設定は成り立たない。ロシアはユーラシア勢力であり他ではありえない・・・・・ロシアが存在する限り、それは地球規模でのユーラシア・ベクトルの軸であり続ける」。ロシアの課題は、「いかにして…ロシアの最大限の地政的範囲を保持し、できる限り拡張するか」(298頁)にある。「ロシアの軍事ドクトリンは、やはリアメリカおよび西側陣営を最大の仮想敵と規定せねばならない」（299頁）とされ、内国地政学も反米思想により構築されていることが明白である。
　ロシアの地政的安定は、地方の中央志向と中央の周辺へ向かう影響力拡大にかかっているとされ、それば首都モスクワから東西南北に伸びるペクトルで表示される。地政的放射状直線と呼ばれるこのベクトルは、巻末のグロッサリーによれぱ、「地政的極から周辺地域に向かう力（経済的.戦略的、文化的、経営的、行政的等）の作用のペクトル」（902頁）と定義される。
　ロシア領のかなり西寄りに位置する首都モスクワだが、ウラル以東の気候的、地勢的均一性、人口密度の低さ、経済発展の度合い等を考慮した場合、地政的極としてのモスクワの位置は適切とされる。地政的極からロシア領の四方に伸びる短いベクトル、さらにはロシア領を超えた詣外国への.志向を想起させる、45度回転して新たに四方に伸びる長いベクトル、この8本のペクトルがユーラシア大陸の地図の上に記されて、本書の表紙を飾り、またドゥーギンが主催する全ロシア政治社会運動「ユーラシア」のロゴとしても使用されている （図参照）。放射状に伸びるベクトルは、ロシアが盟主となリユーラシア大陸を隅々まで影響下に置こうとするユーラシア帝国の理念を余すところなく示している。



　記号化された8本の直線が示す通り、ネオ・ユーラシア主義の国内地政戦略は極めて単純であり.北部と東部には大ロシア主義が、西部と南部には汎スラブ主義が用いられる。海岸線で終わるロシア北方と東方は、アルハンゲリスク（Arkhangel'sk）とノボシビルスク（Novosibirsk）を中核都市として中央との連携強化が計られる。人口密度が低く少数民族が点在する北部および東部は、大西洋主義者に蚕食されやすい地域と意識され、植民によるロシア人の拡散と異民族の分断支配が意図される。「ロシアからアメリカ領土への最短距離」である北方沿岸の軍事基地の充実が強調されるのは、「可能な海および空からの侵入に備え沿岸地域を防御し、必要な場合には北極を経たアメリカ大陸への核攻撃を担保する」（312頁）ためである。ロシア・フィンランド国境は、平坦で侵攻されやすいので新たなフィンランド化でノルウエー、スウェーデン国境にロシア軍を配備する。ヤクート、プリヤート、モンゴル地域が独白の地政的ブロックを形成しないように、モンゴル・中国国境にロシア軍を配備するなど、危険な帝国主義的膨張策が提唱される。
　北部と東部にくらぺ、ばるかに複合的な文化、宗教、民族が多数の国家を形成している西部と南地政学的状況は複雑である。こちらでは帝国主義的膨張に汎民族主義が加わった地政的安定が志向される。「南方については…インド洋沿岸までの地政学的拡張という唯一の命題しかない」(341頁)。西方では、「ヨーロッパをアメリカ（NATO）の管理下から引き離し…最大の課題は全ヨーロッパの『フィンランド化』」（369頁）である。ウクライナの主権はロシアにとり危険であるから、ウクライナ国内の正教圏と力トリック圏の断層を利用して分断を計る。ロシアからの独立を志向するチェチェンは近隣のダゲスタンとイングーシによって封殺し、カスピ海への進出を阻む。
　以上のような内国地政戦略は、対外政策と同様に再び「一つの地政学的目標、つまり、ユーラシアの大陸勢力コンプレクスの強化および大西洋主義との対決における地球規模での勝利へ向けた準備」（351頁）に収斂してゆく。
　冷戦期の東西対決を引きずる時代錯誤とも思えるドゥーギンの地政戦略は、厳しい戦争体験とそれに続く西側との反目の中で、過剰な防衛意識が衛星国への侵攻や膨張政策に溶解していったソ連時代を彷佛とさせる。アメリカを中心とする大西洋主義への嫌悪と恐怖の理由は、第6部ユーラシアの分析で明らかにされる。
　ユーラシア帝国として一定の価個を有したソ連邦の崩壊後の世界は、「親米の『大西洋』大空間の計画、地球規模でのパクス・アメリカーナの形成、あるいは単一の『世界政府』を持つ『新世界秩序』の確立」（421頁）に向かう。このアメリカの価値観による一極支配、世界主義に対抗して地政学的ブロックを形成することが、ユーラシアの使命である。「最低二極あるいは…死」（436頁）といったパセティックな表現で、ユーラシアの危機が繰り返し指摘される。地球規模のパクス・アメリカーナの確立は、ロシアという国家のみならず、それが負ってきた文化や文明すべての消減を意味するからである。
　ドゥーギンによれぱ、現代地政学の西と東は対極的な価値観を有する。「物質的、技術的発展」、「自由民主主義的潮流」、「個人主義、人道主義的世界観」、「進歩、進化」、「人権」、「自由市場.自由主義経済」など先進国で共有されている西側の価値は、東では否定される。東では、「全体主義、社会主義、権威主義」、「非個人主義的で外から人間を規定するような社会、国民、民族、理念、世界観、宗教、指導者崇拝」などが優位にある。「金銭の法」に呪縛された西に村し、東は「理念と力の法」（471-2頁）に拠って立つのである。西と東の対立とは、とりもなおさず海と陸の対立である。西の海洋勢力の価値が世界の価値観になろうとしている現代に,ドゥーギンは「偉大なる回帰」、「諸大陸の大戦争」（487頁）を呼びかける。


http://nels.nii.ac.jp/els/110001000440.pdf?id=ART0001180829&type=pdf&lang=jp&host=cinii&order_no=&ppv_type=0&lang_sw=&no=1258271227&cp=






●Eurasian theory in 4 maps









http://evrazia.org/modules.php?name=News&file=article&sid=1886





【私のコメント】
前回の記事で取り上げたロシアのネオ・ユーラシア主義者であるアレクサンドル・ドゥーギンに関する書評があったので重要部分を掲載する。

興味深い点は、ロシアとの提携を呼びかける国としてドイツ・日本・イランが挙げられていることだ。ロシアと日独両国は、前者の資源・軍事力と後者の経済・技術力で理想的な補完関係にあるパートナーになるという。日独をロシア側に引き寄せるためには、両国に領土間題で譲歩することも容認され、第二次世界大戦後にソ連がドイツに割譲させたカリーニングラードや北方領土の返還が提案されている。「クリル諸島は日本に返還されるべきだが、これは、ユーラシア極東の再編成の全般的プロセスという枠組みにおいて実現されるべき」と述べ、返還の条件として日米安保条約の破棄が暗示されるなど、実現性の薄い内容である、と著者は述べているが、沖縄の基地問題を巡って日米同盟が暗礁に乗り上げている今日の視点から考えると、日米安保破棄を前提とした日露同盟締結と北方領土返還は現実味を帯びてきたと言えるだろう。パックスアメリカーナが日独を衛星国として取り込むことで成立したように、日独を友好国として取り込むことでパックスロシアーナを作り出そうというのがドゥーギンの考えであると思われる。

ドゥーギンの示す多極化した世界像も興味深い。中央アジア諸国だけでなく、イラン・アフガニスタン・パキスタン・インドもロシア圏のパン-ユーラシアンゾーンに含まれている。一方で日本は東アジア共同体にインドを含めている。インドがロシア圏と日本圏のいずれを選択するかは未確定の部分が大きい。現在のインドはロシア製武器に依存しているが、日本の技術への欲求も大きいと思われる。場合によっては、インドはロシア圏と日本圏の両方に所属することになるかもしれない。

もう一つ興味深いのは、オーストラリアとニュージーランドもアングロ-アメリカンゾーン（アメリカ圏）に含まれていることだ。オーストラリアとニュージーランドは東アジア共同体に含まれており、特にオーストラリアはインドネシアの脅威に対抗するためにも日本圏に入る可能性が高いと思われる。









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