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后健慈スキームと深田陰謀論

2021年05月22日 | 深田萌絵事件
2021.06.03 5項に追記





次の記事に列挙した有志各位の調査/考察や各種の断片情報から、深田萌絵さんがいう“天才エンジニア”・后健慈(ジェイソン・ホー)氏の、ここ約20年にわたるビジネス・スキームがおぼろげながら見えてきた。



また、そこに途中から参画し、さらなる発展に寄与しているらしい深田萌絵さんのやり方も見ていく。


1. 后健慈会社群の分類
2. 后健慈会社群の整理
3. 后健慈の資金スキーム
4. 客寄せの商材
5. 怒らない株主と被害話
6. 后健慈スキームの全容




《1. 后健慈会社群の分類》


后健慈は、多数の会社を経営してきたが、それらは下表のように主に4種に分類できる。

分類説明
A:事業会社チップセットArticia等の事業を行なっていた米Mai Logic社のみを指す。
(創業時はMentor ARC社、後に社名変更)
B:存続会社知財等を蓄積し、あまり目立つ活動をせず、長期存続させる会社。外部からの資金はC.活動会社を介してのみ受け取る。
C:活動会社表舞台に立って事業構想を打ち出し、投資家と顧客の期待を集めつつも、結果的に特に実績を残すこともなく比較的短命に終わる会社。外部からの資金を受け入れるが、知財は持たない。
X:謎会社パナマ文書(オフショアリークス)がなければ部外者には存在が知られることすらなかったはずの会社。資金が流れた形跡はある。比較的短期で閉鎖。


経営者・后健慈は、これらの4種の企業を巧みに使い分けることで蓄財してきたと推察できる。

次項で個々の会社を見ていく。




《2. 后健慈会社群の整理》


現時点までに把握できた后健慈会社群を前項の分類に基づいて整理すると下表のようになる。

分類社名存続期間投資した主な企業、その他
AMai Logicアメリカ1992-2014※后健慈名義の特許出願が3件
BGeneticware英領ヴァージン諸島1997-現存※后健慈の特許はGeneticware社からの出願が多い
Offshore Leaks Database
BTekliumアメリカ2007-現存※一部の后健慈名義特許がTekliumに移管されている
※深田萌絵さん曰く「R&D会社」
2020年からCEOがMAIKO ASADA(=深田萌絵)に交代
CInguardアメリカ1997-2010
C亞圖科技台湾1998-2005Winbond(台湾、1999年頃)
旭展電子/Topshine(現・詩肯、台湾、2002年頃)
CRevatronアメリカ2007-2008DGL Group(シンガポール、おそらく2007年)
CMai Tech中国・珠海市2007年頃
CRevatron 950日本2010-2011DGL Group(シンガポール、どのRevatronか不明)
CRevatron 124日本2011-2014※経済産業省の廃炉事業の技術カタログ(除染関連・一次公募)に応募(2012年
※フィシオン・スーパーコンピューターの開発成功(2014年2月
CRevatron 526日本2014-2017※超高性能エンコーダ/デコーダVatroni発売(2015年
※無線4K動画伝送キットVatroni販売予約(2016年
CRevatron 860日本2016-現存※世界初AI2.0カメラを発表(2018年
※中国テンセントとケントンIoTとの戦略的パートナーシップ締結(2018年
XParamount Pride英領ヴァージン諸島2000-閉鎖株主の人数が多い。どこかで見た名前も。
Offshore Leaks Database
XPyramid Principles英領ヴァージン諸島2000-閉鎖Offshore Leaks Database
XPeak Picture英領ヴァージン諸島2000-閉鎖Offshore Leaks Database



以下、いくつかカネの動きについて補足説明する。


(Winbond から亞圖科技への投資/1999年)

1997年から Winbond と Mai Logic がチップセットの共同開発に合意し、その流れで Winbond から亞圖科技に投資がなされたようである。

しかし、その共同開発は頓挫し、製品リリースはできなかった。詳細は「深田萌絵事件リンク集」の《8. 后健慈氏関係の製品情報》を参照。

なお、その増資の際に「虚偽登記」をして刑事事件に発展している。詳細は「ジェイソンの足跡(後編)」の《16. 台湾での刑事事件=会社法違反(虚偽登記)》を参照。

さらに、このWinbond から亞圖科技への資金は、台湾調査局から海外への不正な流出を疑われている。また、Winbond からの投資先が Mai Logic ではなく亞圖科技になったのは后健慈の誘導であるらしい。詳細は「ジェイソンの足跡(後編)」の《20. マネーロンダリング事案?》を参照。



(旭展電子から亞圖科技への投資/2002年)

この投資はなんらの成果も生まなかったのか、2年後に丸ごと減損処理されている。詳細は「ジェイソンの足跡(後編)」の《17. 旭展電子から亞圖科技への投資金消失事案》を参照。



(DGL Group から日米 Revatron への投資/2007年〜)

シンガポールの投資会社 DGL Group が2007年頃に米 Revatron へ、また時期は不明だが日本の Revatron へも投資したと書いている。上記のように 米 Revatron は1年程度で閉鎖されているし、日本の Revatron も何度もスクラップ&ビルドされているようだから、投資は蒸発した可能性が高い。

ただし、この DGL Group の Davy Lau 氏に限っては、「日米 Revatron に投資して損した」と憤慨する立場ではなさそうである。というのも、以下の会話の中で深田萌絵さんが親しくしているように見えるから。

浅田:「今、メールがあるのでちょっと待ってね。普段、デイビーデイビーって言っているから。DGLグループだ。DGLグループはシンガポールの法人なんだけど、登記はBVIね。」





(日本の Revatron への投資)

これについては、上記の DGL Group 以外にはわからない。しかし、手がかりはある。次の関係会社年表を見てもらえば分かるように、歴代 Revatron 4社は合計1億2,669万円もの資本金を集めている。Revatron 526 については合同会社であるため詳細不明だが、もっと多いかもしれない。

見かけ上の社名を維持したまま法人を次々に入れ替えるこれらの動きの本当の狙いはなんなのか、不可解である。

ちなみに、深田萌絵さんは日本の Revatron 社設立前後から関与している。ただし、現在では上の表に記したように「B.存続会社」の米 Teklium 社CEOに就任しているので、今や主役である。




(関係会社年表)



より細かい年表は以下を参照。

WAC・深田萌絵事件の経緯-Niao Niao Niao(年表)
https://niaohui.blogspot.com/2021/01/fukadamoe-jasonho-timeline.html




《3. 后健慈の資金スキーム》


これまでに判明した有志各位の調査/考察や各種の断片情報から、どうやら后健慈の資金スキームは下図のようになっているらしいことがわかってきた。



冒頭の分類表も再掲する。

分類説明
A:事業会社チップセットArticia等の事業を行なっていた米Mai Logic社のみを指す。
(創業時はMentor ARC社、後に社名変更)
B:存続会社知財等を蓄積し、あまり目立つ活動をせず、長期存続させる会社。外部からの資金はC.活動会社を介してのみ受け取る。
C:活動会社表舞台に立って事業構想を打ち出し、投資家と顧客の期待を集めつつも、結果的に特に実績を残すこともなく比較的短命に終わる会社。外部からの資金を受け入れるが、知財は持たない。
X:謎会社パナマ文書(オフショアリークス)がなければ部外者には存在が知られることすらなかったはずの会社。資金が流れた形跡はある。比較的短期で閉鎖。



以下に、関係する断片情報を列挙する。




(知財の扱いと会社分類)

ここでいう知財とは特許を指す。

私が調べた限りでは、后健慈が発明人である特許出願は3件のみが Mai Logic(出願当時は Mentor ARC)名義で、その他のほとんどが「B.存続会社」の Geneticware 名義だった。(残る一部は本人の個人名義)

后健慈は自分の特許を自分の会社間で何度も移管しているが、一時的にでも「C.活動会社」の名義になった特許は1件もない。

私から見て、后健慈の個々の会社を「B.存続会社」と「C.活動会社」に明確に区分できるのは、これが主な理由である。




(台湾調査局が感じた不審)

后健慈&深田萌絵氏が開示した資料(台湾調査局の「調書(調査筆録)」)から、次のことが読み取れた。1999年に亞圖科技が増資した際に資金を出した Winbond 社CEOの焦佑鈞氏に、調査局が資金の動きを質問している。

Niaoさんの解説。

そうですね。先日の動画で公開された新資料では、焦氏が調査局から「1000万元を米国に送金してInguardを買うと言ったり、毎月400万元を米国に送金したり、MAIから特許を買うと言ったりして会社の資金を次々に流出させるなどしている状況?」といった質問を受けていたことも明らかになりました。

調査局の質問に対し、焦氏は「弊社は全く知らない」とした上で「経営について后氏に確かめようとしているが、確かな回答が一切得られていない」と。
そして、調査局の言う毎月の送金額と突き合わせるのに、MAIの報告からの見積もりなどを提出してもいいですよ、というような回答をしています。

今回の新資料から「亞圖はこの聞き取り以前から調査局に不審な送金を疑われていたのでは?」という印象を受けました。


Niaoさんのツイート(スレッド)
https://twitter.com/NiaoHui/status/1392723106934845446


上記(調査官からの質問)では、『MAIから特許を買うと言ったりして会社(亞圖科技)の資金を次々に流出させる』という話が出ているが、上述したように后健慈特許が亞圖科技に移管されたことは年代を問わず一度もない。

さらに言えば、Mai Logic名義(当時は Mentor ARC)での后健慈特許の成立は最も早いもので2000年10月、一方、台湾調査局の「調書(調査筆録)」の日付は2000年5月。つまり、調査官が焦佑鈞氏に質問した時点では、Mai Logic にはまだ特許が1件もなかった。

したがって、調査官の質問が事実に基づいているなら、それは虚偽名目での送金が疑われる。


Niaoさんからもうひとつ。

后健慈氏は新新聞の記者に「海外子会社を使った亞圖のカネの流用を告発された」と説明していましたが、先月の動画では「海外子会社」の部分が「Atum's BVI companies」でした。
当時Geneticwareも「亞圖の海外子会社」という位置付けの企業だったのかもしれません。


Niaoさんのツイート(スレッド)
https://twitter.com/NiaoHui/status/1394321765577367552


ちなみに、BVIとは「British Virgin Islands」であり、英領ヴァージン諸島のことである。判明している会社の中では、Geneticware および X.謎会社の合計4社が該当する。

「亞圖科技の海外子会社」という言い回しを素直に受け取るとして、亞圖科技が株主という条件に合致するのはX.謎会社の3社と思われる。

そうなると、亞圖科技の資金はX.謎会社の3社に流れていたのかもしれない。そういえば、亞圖科技 公司發展の民国歴89年9月にも「米InguardとMentorARCに間接投資」という表現が出てくる。


なお、Geneticware については「亞圖の海外子会社」という言い方には違和感がある。后健慈の米国での初めての特許出願が1997年で、それが Geneticware の名義だった。そして、Offshore Leaks を見る限りまだ生きている。一方で、亞圖科技の存続期間は1998-2005である。Geneticware はあくまで「后健慈個人の海外子会社」にしか見えない。




(藤井氏事案でも資金は米Tekliumへ)

藤井氏側から后健慈&深田萌絵氏側に貸した1千万円(契約書の名目上は「保証金」)の返済交渉での会話からも、ほぼ全額が米側(米Teklium社)に渡っている様子がわかる。深田さん曰く、米TekliumはR&Dチームだそうである。

それにしても使途を聞かれた深田萌絵さんのしどろもどろ感が印象的である。会社間での開発費支払いなら、名目/明細/見積もり/成果物のリリース計画、くらいの資料はありそうなものである。

経理:「そういえば、1000万円っていうのは何にお使いになったのですか?」
浅田:「ほとんど開発費に、」
経理:「もう、ほぼ全部それは使われているんでしょうか?」
浅田:「もう、もう」
経理:「ないですか?」
浅田:「ないです。」
経理:「そうですか、ゼロですか?」
浅田:「もうないです。もうない。」
藤井:「それって浅田さん、細かく見れてます?ジェイソンさんがアメリカに全部持っていく感じですか?」
経理:「浅田さんって、財務的なことされているんですか?」
浅田:「いや、私は日本法人の方は見ているけど、アメリカの方はまたちがう人が見ているんで。」
経理:「あー、そうなんですか。」
藤井:「お金って一度、日本の方の法人に入れたじゃないですか?」
浅田:「そうそうそう、だからねー。」
藤井:「で、そこから先は浅田さんが分からないとしても、じゃあジェイソンがまるまる1000万円引き出して、」
浅田:「まるまるじゃない、まるまるじゃない。まるまるではない。」







《4. 客寄せの商材》


台湾の亞圖科技の時代は、結果論的な事業の成否はさておき、事業の実態はあった。しかし、年代が下って日本の Revatron の頃になるとかなり話がずさんになってくる。

典型的事例として冒頭の絵を再掲する。




アーカイブから引用するが、「実績」として「2014年2月にフィシオン・スーパーコンピューターの開発に成功」し、「独立行政法人情報通信研究機構の『リアルタイム3D伝送実験』用途のスーパーコンピューターとして採用されました」としているのに検索しても何も出てこないのである。

もちろん、「NICT-情報通信研究機構」側から検索しても出てこない。例えば次のワードでググってみればよい。

 検索ワード: フィシオン site:nict.go.jp

NICTもいい迷惑である。

1.Phycion Super Computer
フィシオン・スーパーコンピューターは、1秒間に7,000GBのデータを送受信することが可能なスケールアウト型スーパーコンピューターです。

2014年2月にフィシオン・スーパーコンピューターの開発に成功し、独立行政法人情報通信研究機構の『リアルタイム3D伝送実験』用途のスーパーコンピューターとして採用されました。情報通信研究機構にはNHKから世界最高峰の映像技術研究者が集い、2020年より試験放送を始める3D放送に向けて最先端3D映像技術の研究が行なわれております。フィシオンはフラクタルな相互接続可能なトポロジーを持つ、世界初のスケールアウト型スーパーコンピューターです。フィシオン・スーパーサーバーは1台あたり1秒で7,000GBのデータ送受信を実現し、2020年東京オリンピックに向けての超臨場感映像プロジェクトにおいて、重要な役割を果たすことになります。



なお、「スーパーコンピュータで映像配信」などという発想は「さすが深田さんw」と苦笑するしかない。

(参考1)スパコンを知ろう! | 理化学研究所 計算科学研究センター(R-CCS)
https://www.r-ccs.riken.jp/intro-hpc/
(参考2)スーパーコンピュータ「富岳」の出荷を開始 : 富士通(2019年12月2日)
https://pr.fujitsu.com/jp/news/2019/12/2.html



その他、逐一列挙はしないが、次の年表にNiaoさんが細かく記録してくれているので、そこから Revatron 社の製品発表や提携その他の裏取りをしてみればよい。実在が確認できないことがわかるはず。

WAC・深田萌絵事件の経緯-Niao Niao Niao(年表)
https://niaohui.blogspot.com/2021/01/fukadamoe-jasonho-timeline.html


あるいは、私の記事からでもわかるはず。




では、実在しない「すごい製品」「すごい実績」を次々と並べる理由は何か。

それはもちろん投資家に魅力的に見せるためであろう。




《5. 怒らない株主と被害話》


ここまで読んだ方の脳裏には『投資詐欺』の文字列が浮かぶであろう。私もそうである。

しかし、今のところ被害者の話が聞こえてこない。(1千万事案の藤井さんを除く)

そのことで、深田萌絵さんが興味深いことを書いていたので、以下に引用する。



http://archive.today/nMPuE(アーカイブ)


深田萌絵さんの言い分を素直に受け取れば、株主は深田さんが繰り出す被害話に同情し、深田さんが指し示す悪者(私もその末席にいる)に怒りを向け、出資した自分が深田さん達から損害を受けたとは思っていないようである。

つまり、深田萌絵さんの被害話は、悪者をでっち上げることが主目的なのではなく、株主の怒りが自分たちに向かわないように、次々と新たな、そしてより強大な敵を提示しているものと思われる。

そして、そのように演じていれば、同情心あるいは応援心を持つまた新たな株主がやってくることもあるのだろう。

この才覚は后健慈にはなさそうである。

もしかしたら、深田萌絵さんの米Teklium社CEO就任は、この“功績”によるものかもしれない。奇怪な株主重視経営である。



(追記)
長年にわたって深田萌絵氏とのトラブルに悩まされている藤井一良氏が「弊社と同様の被害に遭われた多くの関係者様」について書いていた。表面化していないだけで、他にも多くありそうである。






《6. 后健慈スキームの全容》


記事タイトルに「后健慈スキーム」と書いておきながら、そこをあまりストレートには説明していなかったので、改めて追記する。

なお、一部を除いては社名は伏せておく。




上図を見ていただければ、意味は伝わるだろう。これが、后健慈がここ20年ほどやってきたことの全容である。台湾調査局やIRS(アメリカ合衆国内国歳入庁)が調査に乗り出す理由もわかるはず。



それで、最初のカネがどこから生じたかは、下表の中にチラチラ見えている。これが全てではないが。





その当時、Winbond社CEO焦佑鈞氏が Mai Logic社との提携を求めたのに対して、后健慈は「現行技術を遥かに上回るシステム・セキュリティ関連の技術をすでに発明してある」として亞圖科技との提携に誘導したようだが、しかし特許でいえば、亞圖科技股份有限公司としては取得した形跡がないし、取得後に亞圖科技に移管された特許もひとつもない。

つまり、上の「亞圖科技 公司發展」に登場する特許の件は、后健慈からの出願ではあっても亞圖科技の名義ではないのである。

そうすると、Winbond社CEO焦佑鈞氏は亞圖科技の何に期待して投資したのか。彼は実態を正しく把握できていたのか、それとも騙されたのか。あるいは騙されたなら、それは彼一人だったのかどうなのか。例えば、2項で紹介した旭展電子は何を聞かされて投資したのか。

これが、一連の深田事件あるいは騒動の背後にある骨格である。




おまけ


深田萌絵さんの名言。

『全てがスレスレでも捏造でも合法でなければ、彼らが危険なのです。』


文脈的にはイマイチだが、事件の真相を実に的確に表現している。「彼ら」とは本当は誰を指すのか。






《改版履歴》


2021.05.21 新規
2021.05.28 「X.謎会社」追記
2021.05.29 6項「后健慈スキームの全容」追記
2021.06.03 5項に追記




《関連記事》


ジェイソンの足跡(前編)
https://blog.goo.ne.jp/zf-phantom/e/f5dd8a2dd930fcf9bea42b5666d27608

ジェイソンの足跡(後編)
https://blog.goo.ne.jp/zf-phantom/e/b63bbe8782710cd432d18bd0b467b3a5

后健慈の裏の本当の黒幕たち
https://blog.goo.ne.jp/zf-phantom/e/2a5cf2cc60692c75bf4b0dbbcb31c419

深田事件の考察一覧
https://blog.goo.ne.jp/zf-phantom/e/94aa92677310e83bfae5d3ce982ffeff

深田萌絵事件リンク集
https://blog.goo.ne.jp/zf-phantom/e/bd2c799f63c376acf2054713fbc93cdc










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