【今日のブログ記事No.3245】もしも我々が安倍晋三ら『極右ファシスト・天皇主義者』らの『憲法改正=憲法破壊』策動を阻止しなければ『貧困と弾圧と戦争』の歴史はこの国で再び繰り返えされることは確実だ！
いつもお世話様です！
【杉並からの情報発信です】【YYNews】【YYNewsLive】を主宰する市民革命派ネットジャーナリスト＆社会政治運動家の山崎康彦です。
昨日月曜日(2019.09.23)夜に放送しました【YYNewsLiveNo.2856】の『メインテーマ』を加筆訂正して【今日のブログ記事】にまとめました。
【放送録画】103分15秒
https://ssl.twitcasting.tv/chateaux1000/movie/568762872
【放送録画】
【今日のブログ記事No.3245】
■もしも我々が安倍晋三ら『極右ファシスト・天皇主義者』らの『憲法改正=憲法破壊』策動を阻止しなければ『貧困と弾圧と戦争』の歴史はこの国で再び繰り返えされることは確実だ！
安倍晋三、自民党、公明党=創価学会、『日本維新の会』『N国』や『日本会議』『神社本庁』『靖国神社』『護国神社』などの『極右ファシスト・天皇主義者』らが主張する『憲法改正』は『憲法破壊』が目的である！
このことに『危機感』を持って『断固闘う決意』を持っている国民は何人いるのか？
もし我々が安倍晋三らの『『憲法改正=憲法破壊策動』を阻止しなければ、日本には再び戦前の『大日本帝国』が復活し、新たな『天皇制独裁体制』によって『国民生活』は完全に破壊され、日本国民は殺されるだろう！
▲もしも日本で『信頼性』の高い『世論調査専門機関』が『安倍内閣支持率調査』を今やれば、これほどの『悪政』『生活破壊』『憲法違反』『法律違反』『国民資産横領』を7年間に繰り返してきた安倍晋三自公政権の支持率は、日経新聞の『59%』ではなく『10%』だ！
日本の『全国世論調査』は下記の大手マスコミ8グループ・13社と裏で仕切っている『電通』に独占・支配されている！
＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿
1.共同通信
2.時事通信
3.NHK
4.日経新聞とテレビ東京
5.朝日新聞とテレビ朝日
6.読売新聞と日本テレビ
7.毎日新聞とTBS
8.産経新聞とフジテレビ
9.電通
________________________________________
彼らが『第4次安倍内閣』組閣直後の9月11日-12日に一斉に行った『安倍内閣支持率世論調査』の結果はあまりにも『恣意的でひどい』！
＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿
1.共同通信:支持50.9%、不支持31.4%
2.時事通信：支持43.1%、不支持34.1%
3.NHK: 支持48%、不支持33% (2019.09.06-08調査)
4.日経新聞とテレビ東京：支持59%、不支持33%
5.朝日新聞とテレビ朝日：支持48%,、不支持38%
6.読売新聞と日本テレビ：支持53%、不支持35%
7.毎日新聞とTBS：支持率50%、不支持28%
8.産経新聞とフジテレビ:支持率51.7%、不支持31.9%
＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿
▲この時期に大手マスコミと電通が誰が考えても『おかしい』と思う『異常な高支持率』をでっち上げて報道したのはなぜなのか？
それは、安倍晋三と背後の『日本会議』『神社本庁』『靖国神社』『在特会』『日本維新の会』『N国』ら『極右ファシスト・天皇主義者』たちが、悲願の『憲法改正=憲法破壊』を安倍晋三の首相任期切れの『2021年」までになんとしてでも実現するため、最後の『賭け=大謀略』に打って出たことを意味している。
安倍晋三首相を先頭とする『『極右ファシスト・天皇主義者』どもが考える『憲法改正=憲法破壊』の今後の『スケジュール』は以下の通りだろう！
→来年(2020年)1月早々安倍晋三首相は、突然記者会見を開いて『憲法改正』を大義名分にした『衆議院解散・総選挙実施』のスケジュールを発表する。
→安倍晋三自公政権は『立憲民主党』や『国民民主党』らの『偽装野党』を買収して参議院での『改憲派』議席数を2/3以上にする。
→安倍晋三自公政権は『ありとあらゆる不正手段』を使って『総選挙』に『勝利する』
その『やり口』は以下の通りである！
1.『大手マスコミ』と『ネット右翼』と『お笑い芸人』を使って『世論操作』し『安倍内閣支持率50%』『自民有利』と『世論誘導』する。
2.『選管・検察・警察・裁判所・税務署』などの『国家権力』を使って『野党つぶし』『護憲派つぶし』『組合つぶし』を恐慌する。
3.『ムサシ』『グローリー』などの『選挙専門商社』を使って『野党獲得票数を改竄』する。
4.選管職員と創価学会信者を使って『期日前労評箱』の中身をすり替えて『自公候補者』を当選させる。
5.各官庁が支配する『業界団体』と『連合』などの『御用組合』を総動員して『集票』する。
6.『日本会議』『神社本庁』『靖国神社』『在特会』『日本維新の会』『N国』などの『極右ファシスト・天皇主義者』を総動員して『集票』する。
7.『創価学会』や『幸福の科学』などの『カルト宗教団体』を総動員して『集票』する。
→安倍晋三自公政権は衆議院と参議院それぞれで『国民投票発議』を強行する。
→2020年7月開催の『2020年東京オリンピック・パラリンピック』を最大限利用して『愛国感情』と『大国意識』を高揚させ国民の間の『憲法改正アレルギー』を『除去』する。
→2020年10月に『国民投票』を強行する。
→安倍晋三自公政権は、『不正選挙』や『組織選挙』や『買収』や『脅迫』など『ありとあらゆる手段』を使って投票数の過半数の『憲法改正賛成票』を確保して『憲法改正』に持ちこむ。
→安倍晋三自公政権は、2021年4月『天皇の名』において『改正憲法』を公布し直ちに実施する。
▲もしも日本で『信頼性』の高い『世論調査専門機関』が『安倍内閣支持率調査』を今やれば、これほどの『悪政』『生活破壊』『憲法違反』『法律違反』『国民資産横領』を7年間も繰り返す安倍晋三政権の支持率は、せいぜい『10%』だろう。
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【関連資料】
▲自民党】「改憲４項目」条文素案全文
2018.3.25 産経新聞
https://www.sankei.com/politics/news/180325/plt1803250054-n3.html
【９条改正】
第９条の２
（第１項）前条の規定は、我が国の平和と独立を守り、国及び国民の安全を保つために必要な自衛の措置をとることを妨げず、そのための実力組織として、法律の定めるところにより、内閣の首長たる内閣総理大臣を最高の指揮監督者とする自衛隊を保持する。
（第２項）自衛隊の行動は、法律の定めるところにより、国会の承認その他の統制に服する。
（※第９条全体を維持した上で、その次に追加）
【緊急事態条項】
第７３条の２
（第１項）大地震その他の異常かつ大規模な災害により、国会による法律の制定を待ついとまがないと認める特別の事情があるときは、内閣は、法律で定めるところにより、国民の生命、身体及び財産を保護するため、政令を制定することができる。
（第２項）内閣は、前項の政令を制定したときは、法律で定めるところにより、速やかに国会の承認を求めなければならない。
（※内閣の事務を定める第７３条の次に追加）
第６４条の２
大地震その他の異常かつ大規模な災害により、衆議院議員の総選挙又は参議院議員の通常選挙の適正な実施が困難であると認めるときは、国会は、法律で定めるところにより、各議院の出席議員の３分の２以上の多数で、その任期の特例を定めることができる。
（※国会の章の末尾に特例規定として追加）
参院選「合区」解消】
第４７条
両議院の議員の選挙について、選挙区を設けるときは、人口を基本とし、行政区画、地域的な一体性、地勢等を総合的に勘案して、選挙区及び各選挙区において選挙すべき議員の数を定めるものとする。参議院議員の全部又は一部の選挙について、広域の地方公共団体のそれぞれの区域を選挙区とする場合には、改選ごとに各選挙区において少なくとも１人を選挙すべきものとすることができる。
前項に定めるもののほか、選挙区、投票の方法その他両議院の議員の選挙に関する事項は、法律でこれを定める。
第９２条
地方公共団体は、基礎的な地方公共団体及びこれを包括する広域の地方公共団体とすることを基本とし、その種類並びに組織及び運営に関する事項は、地方自治の本旨に基づいて、法律でこれを定める。
【教育の充実】
第２６条
（第１、２項は現行のまま）
（第３項）国は、教育が国民一人一人の人格の完成を目指し、その幸福の追求に欠くことのできないものであり、かつ、国の未来を切り拓く上で極めて重要な役割を担うものであることに鑑み、各個人の経済的理由にかかわらず教育を受ける機会を確保することを含め、教育環境の整備に努めなければならない。
第８９条
公金その他の公の財産は、宗教上の組織若しくは団体の使用、便益若しくは維持のため、又は公の監督が及ばない慈善、教育若しくは博愛の事業に対し、これを支出し、又はその利用に供してはならない。
＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿
(おわり)
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【杉並からの情報発信です】【YYNews】【YYNewsLive】
情報発信者 山崎康彦
メール：yampr7@mx3.alpha-web.ne.jp
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【杉並からの情報発信です】【YYNews】【YYNewsLive】を主宰する市民革命派ネットジャーナリスト＆社会政治運動家の山崎康彦です。
昨日月曜日(2019.09.23)夜に放送しました【YYNewsLiveNo.2856】の『メインテーマ』を加筆訂正して【今日のブログ記事】にまとめました。
【放送録画】103分15秒
https://ssl.twitcasting.tv/chateaux1000/movie/568762872
【放送録画】
【今日のブログ記事No.3245】
■もしも我々が安倍晋三ら『極右ファシスト・天皇主義者』らの『憲法改正=憲法破壊』策動を阻止しなければ『貧困と弾圧と戦争』の歴史はこの国で再び繰り返えされることは確実だ！
安倍晋三、自民党、公明党=創価学会、『日本維新の会』『N国』や『日本会議』『神社本庁』『靖国神社』『護国神社』などの『極右ファシスト・天皇主義者』らが主張する『憲法改正』は『憲法破壊』が目的である！
このことに『危機感』を持って『断固闘う決意』を持っている国民は何人いるのか？
もし我々が安倍晋三らの『『憲法改正=憲法破壊策動』を阻止しなければ、日本には再び戦前の『大日本帝国』が復活し、新たな『天皇制独裁体制』によって『国民生活』は完全に破壊され、日本国民は殺されるだろう！
▲もしも日本で『信頼性』の高い『世論調査専門機関』が『安倍内閣支持率調査』を今やれば、これほどの『悪政』『生活破壊』『憲法違反』『法律違反』『国民資産横領』を7年間に繰り返してきた安倍晋三自公政権の支持率は、日経新聞の『59%』ではなく『10%』だ！
日本の『全国世論調査』は下記の大手マスコミ8グループ・13社と裏で仕切っている『電通』に独占・支配されている！
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1.共同通信
2.時事通信
3.NHK
4.日経新聞とテレビ東京
5.朝日新聞とテレビ朝日
6.読売新聞と日本テレビ
7.毎日新聞とTBS
8.産経新聞とフジテレビ
9.電通
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彼らが『第4次安倍内閣』組閣直後の9月11日-12日に一斉に行った『安倍内閣支持率世論調査』の結果はあまりにも『恣意的でひどい』！
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1.共同通信:支持50.9%、不支持31.4%
2.時事通信：支持43.1%、不支持34.1%
3.NHK: 支持48%、不支持33% (2019.09.06-08調査)
4.日経新聞とテレビ東京：支持59%、不支持33%
5.朝日新聞とテレビ朝日：支持48%,、不支持38%
6.読売新聞と日本テレビ：支持53%、不支持35%
7.毎日新聞とTBS：支持率50%、不支持28%
8.産経新聞とフジテレビ:支持率51.7%、不支持31.9%
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▲この時期に大手マスコミと電通が誰が考えても『おかしい』と思う『異常な高支持率』をでっち上げて報道したのはなぜなのか？
それは、安倍晋三と背後の『日本会議』『神社本庁』『靖国神社』『在特会』『日本維新の会』『N国』ら『極右ファシスト・天皇主義者』たちが、悲願の『憲法改正=憲法破壊』を安倍晋三の首相任期切れの『2021年」までになんとしてでも実現するため、最後の『賭け=大謀略』に打って出たことを意味している。
安倍晋三首相を先頭とする『『極右ファシスト・天皇主義者』どもが考える『憲法改正=憲法破壊』の今後の『スケジュール』は以下の通りだろう！
→来年(2020年)1月早々安倍晋三首相は、突然記者会見を開いて『憲法改正』を大義名分にした『衆議院解散・総選挙実施』のスケジュールを発表する。
→安倍晋三自公政権は『立憲民主党』や『国民民主党』らの『偽装野党』を買収して参議院での『改憲派』議席数を2/3以上にする。
→安倍晋三自公政権は『ありとあらゆる不正手段』を使って『総選挙』に『勝利する』
その『やり口』は以下の通りである！
1.『大手マスコミ』と『ネット右翼』と『お笑い芸人』を使って『世論操作』し『安倍内閣支持率50%』『自民有利』と『世論誘導』する。
2.『選管・検察・警察・裁判所・税務署』などの『国家権力』を使って『野党つぶし』『護憲派つぶし』『組合つぶし』を恐慌する。
3.『ムサシ』『グローリー』などの『選挙専門商社』を使って『野党獲得票数を改竄』する。
4.選管職員と創価学会信者を使って『期日前労評箱』の中身をすり替えて『自公候補者』を当選させる。
5.各官庁が支配する『業界団体』と『連合』などの『御用組合』を総動員して『集票』する。
6.『日本会議』『神社本庁』『靖国神社』『在特会』『日本維新の会』『N国』などの『極右ファシスト・天皇主義者』を総動員して『集票』する。
7.『創価学会』や『幸福の科学』などの『カルト宗教団体』を総動員して『集票』する。
→安倍晋三自公政権は衆議院と参議院それぞれで『国民投票発議』を強行する。
→2020年7月開催の『2020年東京オリンピック・パラリンピック』を最大限利用して『愛国感情』と『大国意識』を高揚させ国民の間の『憲法改正アレルギー』を『除去』する。
→2020年10月に『国民投票』を強行する。
→安倍晋三自公政権は、『不正選挙』や『組織選挙』や『買収』や『脅迫』など『ありとあらゆる手段』を使って投票数の過半数の『憲法改正賛成票』を確保して『憲法改正』に持ちこむ。
→安倍晋三自公政権は、2021年4月『天皇の名』において『改正憲法』を公布し直ちに実施する。
▲もしも日本で『信頼性』の高い『世論調査専門機関』が『安倍内閣支持率調査』を今やれば、これほどの『悪政』『生活破壊』『憲法違反』『法律違反』『国民資産横領』を7年間も繰り返す安倍晋三政権の支持率は、せいぜい『10%』だろう。
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【関連資料】
▲自民党】「改憲４項目」条文素案全文
2018.3.25 産経新聞
https://www.sankei.com/politics/news/180325/plt1803250054-n3.html
【９条改正】
第９条の２
（第１項）前条の規定は、我が国の平和と独立を守り、国及び国民の安全を保つために必要な自衛の措置をとることを妨げず、そのための実力組織として、法律の定めるところにより、内閣の首長たる内閣総理大臣を最高の指揮監督者とする自衛隊を保持する。
（第２項）自衛隊の行動は、法律の定めるところにより、国会の承認その他の統制に服する。
（※第９条全体を維持した上で、その次に追加）
【緊急事態条項】
第７３条の２
（第１項）大地震その他の異常かつ大規模な災害により、国会による法律の制定を待ついとまがないと認める特別の事情があるときは、内閣は、法律で定めるところにより、国民の生命、身体及び財産を保護するため、政令を制定することができる。
（第２項）内閣は、前項の政令を制定したときは、法律で定めるところにより、速やかに国会の承認を求めなければならない。
（※内閣の事務を定める第７３条の次に追加）
第６４条の２
大地震その他の異常かつ大規模な災害により、衆議院議員の総選挙又は参議院議員の通常選挙の適正な実施が困難であると認めるときは、国会は、法律で定めるところにより、各議院の出席議員の３分の２以上の多数で、その任期の特例を定めることができる。
（※国会の章の末尾に特例規定として追加）
参院選「合区」解消】
第４７条
両議院の議員の選挙について、選挙区を設けるときは、人口を基本とし、行政区画、地域的な一体性、地勢等を総合的に勘案して、選挙区及び各選挙区において選挙すべき議員の数を定めるものとする。参議院議員の全部又は一部の選挙について、広域の地方公共団体のそれぞれの区域を選挙区とする場合には、改選ごとに各選挙区において少なくとも１人を選挙すべきものとすることができる。
前項に定めるもののほか、選挙区、投票の方法その他両議院の議員の選挙に関する事項は、法律でこれを定める。
第９２条
地方公共団体は、基礎的な地方公共団体及びこれを包括する広域の地方公共団体とすることを基本とし、その種類並びに組織及び運営に関する事項は、地方自治の本旨に基づいて、法律でこれを定める。
【教育の充実】
第２６条
（第１、２項は現行のまま）
（第３項）国は、教育が国民一人一人の人格の完成を目指し、その幸福の追求に欠くことのできないものであり、かつ、国の未来を切り拓く上で極めて重要な役割を担うものであることに鑑み、各個人の経済的理由にかかわらず教育を受ける機会を確保することを含め、教育環境の整備に努めなければならない。
第８９条
公金その他の公の財産は、宗教上の組織若しくは団体の使用、便益若しくは維持のため、又は公の監督が及ばない慈善、教育若しくは博愛の事業に対し、これを支出し、又はその利用に供してはならない。
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(おわり)
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情報発信者 山崎康彦
メール：yampr7@mx3.alpha-web.ne.jp
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