新年おめでとうございます。本年もよろしくお願いいたします。
さて、先日、退院した池江璃花子選手の手書きの書面が新聞に
出ていました。私も2年にわたる闘病生活を経て、年末に退院
しました。同じような経験者として、池江選手の書面を読んで
目頭が熱くなりました。書面の一部を紹介します。
― 2月から入院生活をし、約10ヶ月の月日が経ちこの度退院
することができました。つらくて長い日々でしたが、皆さま
からの励ましのメッセージを見て、早く戻りたいと強く思う
事ができました。応援してくださった方々や、関係者の方々、
そして家族には感謝の気持ちでいっぱいです。 ―
池江選手は「2024年のパリ五輪出場、メダル獲得という目標
で頑張っていきたいと思います。これからも応援よろしく
お願いします」と力強く言っています。
がんばれ！ 池江選手！
公認スポーツ栄養士のこばたてるみさんが、日本経済新聞の10月26日の別刷り
「日経プラスワン 」のコラム「元気のココロ」で、スポーツ愛好家にも役立つ
食事術を紹介していました。以下はその一部です。
ー １つ目のポイントは、運動量に見合った食事を取ることです。バランスが
悪いと競技力向上はおろか貧血やケガなどの障害を招きかねません。運動すると
エネルギーや栄養素の損耗が起こり、必要量が増します。そのため「主食・
主菜・副菜（２皿）・果物・乳製品」を揃（そろ）え、栄養の「質と量」の確保
に努めます。
また、運動量が多くて一日三食では必要量の確保が難しい場合は、おにぎりや
サンドイッチ、乳製品、果物などを補食するとよいでしょう。
２つ目のポイントは、競技特性を考慮して、必要な栄養素を含む食材の活用を
意識することです。例えば、マラソンや登山などの持久系種目の場合には、
運動中の主なエネルギー源となる糖質と、それをエネルギーに変換する際に
必須のビタミンＢ１を十分に補給します。具体的には糖質の多いご飯に、
ビタミンＢ１が取れる豚肉の生姜（しょうが）焼き、やはり糖質が見込める
ポテトサラダとビタミン豊富な野菜の煮物に果物と牛乳です。ー （以下略）
10月30日の 日経流通新聞に「プロスポーツを盛り上げていくことは、
地方都市でこそ重要」と指摘する記事が出ていました。その記事の
一部を紹介しましょう。
ー 【松山】いよぎん地域経済研究センター（松山市）がまとめた愛媛の
プロスポーツ調査によると、県内に拠点を置く４チーム合計の２０１８年
の経済波及効果は約１４億円だった。ホーム試合の開催などで
スタジアム周辺の流動人口や消費が拡大する。同センターは
「新たな投資や雇用を生み、定住人口の増加という好循環が期待
される」と分析する。
サッカーＪリーグの愛媛ＦＣ、野球四国アイランドリーグｐｌｕｓの愛媛
マンダリンパイレーツ、バスケットボールＢリーグの愛媛オレンジ
バイキングス（以上、松山市）と、サッカーＪＦＬのＦＣ今治（今治市）が
愛媛県内を拠点とする。
愛媛ＦＣの１８年のホーム戦観客数は、４チーム中で最も多い
約６万６０００人。そのうち県外からの来場者が約１割を占める。
チケットやグッズの売上高、飲食宿泊費などを合計した経済波及効果
は約５億５０００万円だった。 ４チーム合計の１８年の県内開催試合
の観客数は延べ約１６万８０００人。人口１０００人当たり１２４人と、
中四国では広島県（同９０３人）、徳島県（１６１人）に次いで多い。
同センターは「人口減少などで地域の活力低下が懸念されるなか、
経済的恩恵やシビックプライド（地域への誇りや愛着）醸成が期待
される。プロスポーツを盛り上げていくことは、地方都市でこそ重要」
と指摘する。 ー
11月13日の 日経流通新聞に、景気のいい話が出ていましたので、
少し紹介します。
― ２日に閉幕したラグビーＷ杯日本大会。日本中に感動を呼んだ
裏側で、新たなビジネスの潮流が生まれている。試合を見ながら
取引先と仲を深める「スポーツ接待」の定着だ。豪華な食事やショー
を組み合わせたパッケージ商品に企業が殺到。２０２０年の東京五輪
でも盛り上がりが期待される新たな接待の実態を探った。
９月下旬。アシックスの幹部は海外から訪れた取引先幹部を３日間、
豪華接待でもてなした。 初日は東京のアシックスジャパン本社で
事業方針について説明。２日目はラグビーＷ杯の南アフリカ―
ニュージーランド戦に合わせ、横浜国際総合競技場（横浜市）
近くのホテルに向かった。約２時間半、洋風のコース料理に
舌鼓をうち、両国のＯＢ選手らのトークショーを楽しんでから
試合会場で観戦した。―
このような景気のいいエピソードが続きます。
この記事を読んだ当社外部スタッフのSさんが残念そうに言って
いました。「東京五輪では、取引先幹部の豪華接待よりも、
もっとしてほしいことがありますね」。
10月21日配信の朝日新聞デジタルにこんな記事が出ていました。
「何をしたらパワハラ？厚労省、防止策義務化に向け指針案」。
厚生労働省が示した指針案は、パワハラを（1）優越的な関係を背景に
した言動で、（2）業務上必要な範囲を超えたもので、（3）労働者
の就業環境が害されることと定義。パワハラを「行ってはならない」
と明記する一方、罰則を伴う禁止規定は見送っています。
また記事では、「パワハラか否かの判断例」が4項目出ています。これを
読んだ当社外部スタッフのSさんが言いました。
「今の上司や管理職は大変ですね。彼らと接するときはいちいち指針や
判断事例で予習しなければなりません。次代を担う若者がどう育っていくか、
楽しみでもあり心配でもありますね」。
