しばらく動きが止まっていたスポーツがようやく動きだしました。
プロ野球は6月19日開幕、Ｊリーグは7月にも再開予定、大相撲は
7月に東京で初日を迎えます。ほかにもラグビー、ゴルフなど
次々と幕が開きます。
残念なのは夏の甲子園が中止になったこと。しかし多くの県の
高野連が代替大会を計画しているようなので、舞台は甲子園
でなくても、高校生たちの真剣な姿が見られそうです。
しかし高校野球だけ特別扱いはしたくないですね。水泳、陸上、
テニス、サッカー、体操、柔道などなど多種目が競われる
インターハイも中止です。彼ら、彼女らにも晴れのひのき
舞台をつくってあげたいものと考えます。
朝日新聞4月21日付スポーツ面の「子どものスポーツ 受け皿窮地」、
という見出しが目に留まりました。
リード文には「新型コロナウイルスの感染拡大に伴う緊急事態宣言
などを受け、子どもの生活の身近にあったスポーツの場が、
失われる危機に直面している。活動停止を余儀なくされ、経営難に
頭を抱える民間のスポーツクラブやスクールの声に耳を傾けた」
とあります。記者による問題提起です。
記事本文では、福岡市のサッカークラブや、名古屋市の体操教室、
東京都内のスイミングスクールの事例を紹介しています。ある
クラブの指導者は「子どもたちの運動習慣が削られていくことに
危機感を抱く」、とコメントしています。
このことについて当社の外部スタッフのSさんは言います。
「学校を休校にしたりスポーツ施設を閉じることが本当に
いいのかどうか、私は疑問に感じています。子どもたちの
教育を受ける権利やスポ－ツを思いきり楽しむ権利を奪って
いるわけですから」。
JFAのホームページに、『JFA news』4月情報号発売の紹介が出ていました。
同号の特集では、現在の部活動が抱える課題やこれからの部活動の形について
リポートしています。
巻頭インタビューでは、池田洋二委員長が、学校部活動委員会の活動について
報告しています。
事例紹介は、2018年にスポーツ庁が制定した「運動部活動の在り方に関する
総合的なガイドライン」に沿った形で活動しながら全国大会に出場した東京都
品川区立荏原第一中学校、JFAの「中学校部活動サッカー指導の手引き」を
活用している滋賀県近江八幡市立八幡西中学校、合同部活動として地域の
生徒を迎え入れている神奈川県中学校体育連盟サッカー専門部・横須賀
ブロック、学校と地域クラブの連動を実現しているNPO法人幕総クラブ、
の4事例です。
朝日新聞4月25日付のスポーツ面に、ベタ記事ですが、「街クラブが対象 無利子融資制度」
という見出しが出ていました。日本サッカー協会が、全国の街クラブなどを対象に無利子
による緊急融資制度の設置を発表した、という内容です。
同じ日付の「ヤフーニュース」を読むと次のように出ていました。
ー日本サッカー協会の田嶋幸三会長（６２）が２４日、オンライン上で会見を開いて、
新型コロナウイルスによって運営が困難となっているクラブなどを財政的に支援する
プロジェクを発表した。
田嶋会長は「街クラブで、今すぐ指導者を解雇しないといけないなどの相談も来て
いました。融資や給付といったさまざまな形でサポートしないといけないと思って
いる。なるべく早くスタートさせたい」と語る。５月１４日に行われる日本協会の
理事会を経て、正式に発足となるが、５月の連休明けに相談窓口、受付などを設置。
審査については外部の協力も仰ぐ考えだが「まず想定しているのは１クラブに対して
数百万円のサポートになると思う」とし、素早い支援を目指す ー
子どもたちがスポーツを楽しめる場をなくさない。これ絶対ですね。
3月26日に見た「朝日新聞デジタル」に「テレワーク、日本の導入なぜ遅い？
IT化の差ではなく」という見出しの記事が出ていました。ITジャーナリストの
西田宗千佳さんのインタビュー記事です。
記事で納得したのは、「いまでは日本と米国でITインフラ面で大きな差は
ありません。違いが大きいとすると仕事の評価基準です。米国では個々に
与えられた仕事の範囲と責任が明確で、業績評価と報酬制度が浸透して
います」。
これを読んだ当社外部スタッフのＳさんも言ってました。「部下の評価を
する際にいつも悩んだのはこのことでした」。どこの会社でも、仕事の
評価基準を明確にするのは難しいようです。
