サムソンNote7の失火とそれに続く生産中止が大きなニュースになっている。
2016年10月12日のFT(フィナンシャル・タイムズ)によれば、Note7にリチウム電池を供給していたのはサムソン子会社のサムソンSDIとTDK子会社のAmperex Technology(ATL)。
FTによると、当初失火したNote7の大多数はサムソンSDI製のリチウム電池を搭載していた（ATLの供給割合は35％）。そこでサムソンは、ATLのリチウム電池を搭載した代替機で製品交換を開始。
しかし、代替機でも失火が発生。失火原因はリチウム電池以外にある可能性が高まり、最終的にサムソンはNote7の生産を中止することを決定した。
欧米メディアでは、失火が報告されてからの迅速な対応（製品交換やソフトを通じた使用制限）が高く評価されていたが、代替機も問題があることがわかり困惑が広がっている。あくまで個人的な感想だが、短期間での生産中止決定は短期的な損失より長期的な信用維持を優先した対応で、日本メーカーも見習う点があるように思う。
ちなみに日本のスマホはiPhoneの一人勝ち状態だが、日本以外ではアンドロイドのシェアの方が高い。市場調査をおこなうカンター社によれば、2016年第2四半期、スマホ販売におけるアンドロイドのシェアは、英・独・伊・仏・スペインで78.1％、米で65.2％。そしてアンドロイドでトップに立っているのがサムソン。アメリカのスマホ販売で、サムソンのシェアは33.9％となっている（同上調査）。
★ 2017年1月26日追記
サムスンは、失火は両社それぞれの電池にあったとの分析結果を発表した。
「スマホ発火事故「電池の問題」 サムスンが原因特定」『日経新聞』（2017/1/23）