愛国者のつぶやき

日本を守るため相続税を廃止し核武装をせよ

東大に現代芸術

2019-02-24 17:44:04 | 日記
昨年、東大の学生食堂にかかっていた現代絵画の大作を
東大が廃棄処分にしてしまった事件がありました
所有が東大生協であったため、東大側が積極的に関与せず
生協側は、食堂改修工事の邪魔になるということで
勝手に廃棄してしまったということです

なんとも怖ろしい話です
私は、その絵の作者の宇佐見圭司氏も
「きずな」と題された、その作品も知りませんでした
今、写真で観てみると
なかなか優れた作品に感じられます
現代芸術と言っても、わけの分からん不快な作品ではなく
丁寧に描かれた美しい作品です
この作品を廃棄するなど、まさに暴挙です

東大側は、生協の所有物だからと、責任逃れをしました
要するに、法的責任は無いと言いたいだけです
東大には、現代芸術は理解できないということです

猫に小判、豚に真珠、そして・・・東大に現代芸術、です

残念なことですが、これはやむを得ないことであると私には思えます

現代芸術は、伝統や熟練を否定し
芸術家の感性が、いかに正確に作品に表現できるかに価値があります
本質的に自由であるため、自由の精神を共有できなければ
そもそも、理解できないのです
伝統と権威の牙城である東大には、不向きな作品でした
立派な額縁に入った伝統的な油絵や日本画であれば
処分されずに済んだかもしれません

あるいは、どんなつまらぬ作品でも
所有が独立行政法人東京大学にあれば
処分を免れた可能性は大きいです
彼らにとって重要なのは、あくまで法的根拠であって
芸術的価値などというものは、どうでもいいことだからです

性的少数者の結婚?

2019-02-16 18:05:27 | 日記
性的少数者が結婚の自由を認めろと裁判を起こしたとか
生まれながらに不幸を背負った人々です
同情の余地はあります
しかし、これが憲法違反だという彼らの主張はいただけません

日本国憲法の規定では
結婚は両性の合意のみで成立するとされています
これも酷い規定です
結婚と恋愛と売春の区別もつきません
それはそれとして・・・
両性の合意ということは男性と女性の合意のことです
両者の合意とされていないということは、そういう意味です
つまり、同性愛者の結婚は日本国憲法は想定していません
彼らは憲法改正の主張をすべきです

恋愛も同棲も自由な時代に
なぜ、わざわざ籍を入れて、結婚しなければならないか?
それは、結婚には妊娠出産の可能性があるからです
結婚は男女の愛を守るためではなく
生まれてくる可能性のある子供の権利を守るためにあるのです
その考え方から言えば、同性愛者には、結婚という制度は要りません

結婚は子供を守るための制度だということを知らないから
我が子を虐待するような、愚かな男女が現れるのです
こういう連中には断種刑の導入を考えるべきです

以上の理由により
同性愛者には結婚制度は不要ですが
彼らを家族として認める制度は必要かもしれません
同姓カップルを、現状の夫婦と同じように扱える制度です
病気の時の介護や代理人となる権限を与えるのです

相続税や贈与税を無くし
相続や贈与に関する国家権力の介入を廃せば
もとより、この種の問題は、ほとんど発生しません
相続税や贈与税、遺留分・・・といった
私有財産に関する国家権力の介入が
いかに人権を侵しているか
同性愛者の苦しみから、よく分かるのです

重要な日本企業がインド企業に買収された

2019-02-02 18:08:13 | 日記
今朝の日本農業新聞の一面は、トップが

「日欧EPA発行」

でした

私が注目したのは、その下

「印最大の農薬会社アリスタ社買収」

でした
天敵製剤で日本最大メーカ-である

”アリスタライフサイエンス社”

が、インド企業に買収されたのです

アリスタライフサイエンス社は
天敵製剤では、日本国内シェア80%を占めます
そんな重要な企業が、なぜ
インド企業に買収されてしまうのでしょう?

私は、日産自動車とルノー
そして、カルロス・ゴーンのことを思います

売却時に、どの様な話し合いがなされようと
買収されてしまえば、相手の言いなりになるしかありません
日本や日本人の立場は無視され
外国人の利益のためだけに企業経営はなされます
話が違うと嘆いても、あとの祭りとなります

こういうバカなことが起きる背景は相続税です
優れた研究開発型の経営者は
商品開発には情熱を燃やしますが
しばしば、税金対策には頭が回りません
その結果、創業者が亡くなると、遺族は相続税が払えず
企業は、わけの分からぬ連中に売り渡されるのです

相続税が払えずに売り出される株式を
個人で買える日本人はいません
そこで、法人が買うことになるわけですが
その法人はサラリーマン経営者が経営していますから
高く買ってくれる相手がいれば転売してしまいます
こうして、貴重な日本企業が、外国人の手に渡るのです
相続税は、まさに亡国税制です

それにしても
こんな事態が起きたら
昔の日本人の経営者や政治家であれば
指をくわえて見ていることはしなかったでしょう
重要企業が外国人の手に渡らぬように
何らかの手を打ったはずです
経営者にも政治家にも、愛国者がいなくなりました・・・