デジタルTVが故障

買って間もないデジタルＴＶに、突然、昨日から、日本語の文字が沢山現われ、画面がとても見づらくなった。意味の分からない日本語である。
世界最先端技術の高価なＴＶなので、メーカーに電話をかけた。近日中に、製造責任者が点検に来るそうだ。

この画面に現われたのは、石破元防衛庁長官ではなく、あの草薙クンだったら、肖像権やスポンサーの権益はどうなるのだろう。

これまでＴＶ聴視料を払ってきた。今度は好きでデジタルＴＶを買ったのではない。デジタルＴＶしか電気店にはないから買ったのである。

画面文字列の一番最後に（無料）と書いているから、デジタルは無料である。こんな妨害文字の発信源はどこだ。それを安易に受信するＴＶは故障か欠陥品であろう。

四川地震異説 08.5.12

インドオーストラリアプレートとユーラシアプレートの衝突により、中国四川盆地の龍門山断層が３００ｍ動き、四川盆地周辺の山村に大きな被害を受けた。震源の深さはほぼ０ｍである。被災者1000万人、死者5万人を越えると見られる。下図の南北地震帯が、龍門山断層である。これらの説は、もっともらしくても、眉唾物のようでも、９９％は仮説の域を出ていない。


四川地震についての新旧諸説
四川盆地西端の龍門山断層は、四川盆地の地図を見れば、その存在は容易に分かる。地震被災地は、龍門山断層あるいは四川盆地西縁にあるから、龍門山断層が動いた、ということは、専門家でなくても分かる。しかし、計算上あるいは空想上ではなく、実際に龍門山断層が動いた根拠は、いつになったら示されるのであろうか。

①カエルの異常行動
四川大地震の３日前、０８年５月９日に震源から2000km離れた、江蘇省秦州市ではヒキガエル１０万匹の大移動があった。地震がなければ、繁殖期におけるカエルの移動と解釈されておしまいである。異端派つまり将来の正統地震学の立場では、プレートテクトニクスとは無関係に、次の解釈することが可能である。



地震あるいは火山の震源の大半は地下100～300ｋｍの深さに存在する、大量の水が地震の原因である。高温高圧では水として存在せず、水素分子と酸素分子とに分離して存在する。この分離水が地面の割れ目つまり断層に沿って上昇して水蒸気となる。体積は大きな、高温の水蒸気である。カエルは、龍門山断層から吹き出す熱風から逃げたのである。地震直前に大量の水蒸気が噴出、驚いたカエルが逃げた、と考えるのである。なお、高温であっても、低温動物カエルにとっての高温であり、人間にとっての高温ではないので、人間が水温の観測値から地震予知はできないであろう。

②地震雲
中国各地で地震雲が観測され、中国政府は地震警報を四川省に発令すべきであった。しかし、地震雲が観測されたのは、地震の何か月も前であったり、地震の後であったりし、地震警報として発令するには不完全であった。このため、中国政府の地震予知は出されなかった。地震雲は次のように解釈される。
地震の最大の原因は地下のマグマとともに存在する水である。マグマ外の水も地震を起こす可能性はある。このような水は高温高圧のため、酸素分子と水分子が水をつくるだけの分子間距離を維持できず、水でありながら、固体に近いが流動性も大きいという性質がある。
この高温高圧の水が、断層などから地上に噴き出すと、強い圧力から解放されて、大量の水蒸気になる。噴出口をスタート地点とする雲ができる。これが地震雲であり、大地震の前触れとなる。
ただし、すでに層雲のような低い雲がたれこめていたり、晴天が続いて湿度が低い場合には、地震雲ができない。今回の四川地震の当夜は雨であったから、地震前から低い雲があって、地震雲が観測できなかったかもしれない。

③地向斜
星野通平（東海大）や藤田至則（東教大）などが１９６０年代に一所懸命に主張し、竹内均（東大）の新説プレートテクトニクスを厳しく批判していた。地向斜説で四川盆地の大地震を解釈すると、多分、次のようになる。地向斜説が正しいような気がするのは、なぜだろう。
四川盆地周囲の山地が隆起傾向であり、四川盆地は沈降傾向にある。四川盆地には長江・岷江・嘉陵江などの河川が砂礫を堆積し、その重量で四川盆地がさらに沈降した。四川盆地の沈降が断続的に続き、周辺山地とは大小長短の断層で区切られるようになった。
今回（2008.5.12）の四川地震は龍門山断層の活動が原因である。しばらく静止していた龍門山断層が、四川盆地の沈降量が限界に達したため、急激に動いたのである。
地向斜の考えに従えば、次回は四川盆地が火山活動をともないながら、一転隆起する可能性がある。


④地下注水説
ダムができると、従来は水の入り込まなかった地層、あるいは地層境界に大量の地下水が流れ込む。地下水が滑り面となり、ダムの近くで地震が発生する。ただし、この地震はダムの貯水初期とか、ダム近辺とかに限られ、震度１以下の小さな地震である。群発地震になることもある。
話は変わるが、今回の四川地震では２００ダムの２０００カ所に危険な亀裂が見つかった。突然上流のダムが決壊すると、中下流のダムも決壊し、ダム湖の水が下流へ流れ、人的・物的被害は天文学的数値に跳ね上がる。洪水を抑える名目で建設されたダムが、下流に大きな被害を与える。地震そのものよりも、人工的なダムが恐ろしい。
湖北省に世界最大の三峡ダムが建設されてほぼ完成し、貯水が始まった。ダム湖の大部分は上流側四川省にあり、四川省ではダム湖を囲む山地からの漏水により、数万戸の住居移転が追加された。三峡ダムによる微少群発地震もあった。
四川地震(08.5.12)は、ダムの大きさから推察するに、微小地震が累積されて、巨大地震になったとも解釈される。
なお中国地震局の孫首席予報官は、「ダムが引き金となる地震の震度は、ダムの貯水量と正比例するわけではない。しかも、三峡ダムは今回の四川省の震源地から1000kmも離れているので、今回の地震は三峡ダムとは関係がない。地震は一般に地球内部の動きによるもので、ダムが引き起こす地震がマグニチュード7．8クラスになることはありえない」と語った(08.5.14）。中国政府の公式見解としては当然である。


⑤なまずの地震予知
日本ではなまずが地震を予知するので、地震予知を専門とする研究者は、なまずを飼育している。地震が近づけば、なまずがどのようなふるまいをするのか、当面の研究対象とされている。



中国の四川料理の名物になまず料理がある。特に四川省の省都成都のなまずは、泥臭さのない高級なまずである。四川盆地に集まる大小河川を泳いでいる無数のなまずの中には、地震に対して何らかの異常行動を見せたものがあったかもしれない。震災直後の混乱が収まれば、なまずによる地震の予知のあったことが公表されるであろう。
日本のなまずは、地震直前、断層から噴き出した地下水の水温水質の異常を感知する能力にすぐれている。四川盆地のなまずにも、そのような能力はあるだろう。



⑥核兵器地下爆発実験失敗説
大気圏内の核実験は、アメリカ・台湾・フランス・ロシアなどの軍事衛星が中国全土を２４時間、監視しているので難しい。地下核実験は、人工衛星からでは地震と区別が難しいので、秘密裏にできる。
地下核実験の目的は、新型核兵器の爆発実験以外に、古い核兵器を爆発処理し、新型核兵器に更新するためである。地下核実験で生じる波は、地震を誘発する危険があるといわれているが、これまでには、そのような誘発地震はなかった。しかし、今度の秘密地下核実験が、四川省大地震の間接原因であったのか、なかったのか。十分な検証が必要、とアメリカは言うだろう。中国は地下核実験はしていなかった、と反論するであろう。
中国では原子力発電所を２１基まで増やしたが、使用済み燃料プルトニウムを処理するために、水爆を増やした。
中国の核兵器研究施設は四川省にある。チベット自治区には実験設備があり、古い水爆を処理し、原発連動の新型水爆を保管している。核ミサイル発射基地もチベットの地下にある。
今回の地下核実験は、旧型水爆の処理を誤り、地下倉庫の旧型水爆を誘爆させたためと推測されている。あるいはオリンピックブーム高揚のため、新型核兵器を技術的に未完成のまま爆発実験させて失敗したため、とも推測されている。
このような新型核兵器の地下核実験の失敗が、四川大地震を誘発した、とする国際的批判に、中国政府は、チベット自治区・四川省のいかなる核施設にも全く異常がないと公式発表した（2008.5.18）。このことは、核関連物質は四川省、核廃棄物はチベット高原にあるとする、専門家の見方を一部肯定したことになる。
なお、中国が外国からの救援隊を地震発生から３日後に地域を限定して受け入れるようになったのは、四川省とチベットの核関連施設の隠蔽をしていたためであろう。

追加
本当に核兵器あるいは核関連施設は無事なのだろうか。２００８年５月２１日の『読売新聞』は次のようなニュースを掲載した。
新華社電によると、中国の周生賢・環境保護相は５月２０日、四川大地震の被災地視察のため訪れた四川省成都で、「３２個の放射性物質ががれきの下に埋もれたが、うち３０個は回収した」と語った。

山居倉庫

山形県酒田市の山居倉庫は、1893年（明治26年）につくられた米取引所の倉庫である。１棟（13m×30m)で４斗俵の籾米1万６千俵を貯蔵した。現在も全農庄内が米倉庫として利用している。なお、山居倉庫は江戸時代の年貢米の輸送拠点ではないし、大地主本間家の米蔵でもない。



高橋兼吉の設計による土蔵づくり。延床面積約400㎡である。



三角屋根の倉庫が12棟。うち左端が庄内米歴史資料館である。倉庫の面しているのは、酒田港につながる新井田川である。最上川ではない。



山居倉庫からは、米が「小鵜飼舟」で酒田港出入りの外航船まで運び出された。小鵜飼舟の船の発着場がある。







山居倉庫側面。倉庫内部の貯蔵米が劣化しないように、屋根を２段とし、屋根間の小窓で温度・湿度の調整をする。



夏の西日で倉庫の西壁の温度が上がるのを防ぐため、倉庫西側はケヤキ並木になっている。



山居倉庫の１棟は庄内米歴史資料館。もみ米１俵は４斗で60kg。倉庫と舟の間の米の出し入れは女性の仕事であった。ということなどを伝えている。入場有料。

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世界的な食料不足の問題
世界的に米と小麦が不足し、国際価格が急騰している。発展途上国の貧困層は、深刻な食料不足の問題に陥っている。

小麦の不足は、オーストラリアの干ばつが一因である。マーレーダーリング盆地の灌漑農地に、土壌の塩害というツケがまわったのか、スノーウィ川からの灌漑用水が干ばつで少なかったのかが、大きな問題である。塩害であれば小麦生産の回復は困難である。また、灌漑用水の不足であれば一過性の不作と考えることができる。

アメリカでは、小麦栽培からとうもろこしへの転換が進み、小麦生産量が減少した。しかし、世界全体の小麦在庫量が一年分以上はある。小麦の安値が続き、アメリカの小麦農家も穀物メジャーも困ったいた。
アメリカの小麦農家を救済するとともに、穀物メジャーが自らを救済するために、小麦不足を演出しているのである。中国・インドの消費量が増えた、バイオ燃料としてのとうもろこし栽培のために小麦栽培が減ったとか・・・。この穀物メジャーの言い分は多分、正しいだろう。それでも、餓死者多数と見込まれる地域・国には、なぜか、小麦が配給されるのである。どこからか、国際価格の下がらない程度の量の小麦が、放出されているのである。

米不足は輸出量世界第２位のベトナムの禁輸措置の影響が大きい。ベトナムでは工業化よりも農産物の商品化に力を入れるドイモイが採用されている。ベトナム共産党の強制的指示により、米・コーヒーの大増産が行われた。世界の米・コーヒーはベトナムの輸出急増による値下がりで、2000年代に大混乱をしていたのである。
ベトナム共産党が、ベトナム米の輸出規制を断行したことで、米の国際価格は上昇した。ベトナムは米の輸出で大きな利益を得ることは間違いない。また共産党の率先実行したドイモイが、ベトナム農民の収入を増やすことも間違いない。共産党の指導の正しさが立証されたことになり、当分、ベトナム共産党の独裁は続くであろう。

隣国タイは米の輸出が世界第１位である。米の流通を支配する華僑は、米の計画的輸出によって、国際価格を上げている。米の輸出量と価格とは、前近代的農業経済で決めるのではなく、工業製品同様、輸出調整によって可能であることを理解したようである。
今後はタイとベトナムの輸出カルテルで、米の国際価格を引き上げることが簡単にできることが分かったのである。

日本。
日本国内で消費しない輸入米と古米の在庫は、合わせて３００万トンもある。日本の米消費量の半年分に相当する。農林水産省は３００万トンを廃棄予定だが、本当に廃棄をするのだろうか。経済にめざめたベトナム、タイに代わって、安値で発展途上国に輸出したらどんなものだろうか。ＯＤＡを米で実施するのは名案と思うが。しかし、米輸出国の反感を買うことは覚悟しなくてはなるまい。

ウィンドファーム立川

山形県立川町（現在の庄内町）では、夏の局地的季節風「清川だし」を利用する風力発電が行われている。風力発電用の風車本体はデンマーク製である。
観光あるいは町起こし的な発電ではなく、地球温暖化問題に対する解答としての実用的風力発電である。11の風車で年間1200万kwの発電が可能である。



「清川だし」は新庄盆地から庄内平野に吹く風である。旧立川町の最上川渓谷狭窄部を吹き抜ける時に、強風になる。その局地風が清川だしである。
ただし、風力発電は常に一定量の発電ができず、電圧が不安定である。電気の品質としては良くない。風力発電を大型蓄電池に一度蓄え、100ボルトの電圧にしてから送電する設備が必要である。