「宇宙船地球丸」の管理人スパイラルドラゴンです。今日は、2008年７月28日です。
先日アップした民主党と社民党が主張している地球温暖化対策＝「狂った政策が民を…そして国を殺す」に、ＴＫさんから温暖化の「科学者」？２・・その実態を剥ぐ！（ＩＰＣＣ）というタイトルのコメントが寄せられました。
今回ＴＫさんから寄せられたコメントは、ＩＰＣＣとは世界に向けて「恐怖の温暖化シナリオ」と、「ＣＯ2悪玉説」を風潮する情報を発信することを目的として組織された、政治的組織に過ぎないというの実態を簡潔に表しています。以下その全文を転載します。
（以下転載）
温暖化の「科学者」？２・・その実態を剥ぐ！（ＩＰＣＣ）
2008年01月10日、インドの自動車メーカー大手タタ・モーターズ（Tata Motors）は、小型で必要最小限の装備のみを搭載した世界最低価格のファミリーカー「Nano」を発表したというニュースが流れた。
「ナノ」は、25万円台という低価格で、インド国内の中流層をターゲットにしているという。
インドは、未だ１日１ドル以下で暮らす貧困層が３億人、電気なしに暮らす人は６億人など貧困問題も忘れてはならない。
一方で、躍進インドを索引する巨大財閥タタは国内に三つの製鉄所を新設し、またタタ電力は原子力発電を推進している。
粗鋼生産は年５００万トンから数年後には３３００万トンに大増産になるが、もちろん「排出権ビジネス」でも多大な関心を抱いています。
http://amesei.exblog.jp/7345768
髭のＩＰＣＣ議長パチャウリは、タタ財閥系のタタ・エネルギー資源研究所（TERI）の所長で経済やさん（経済学博士）です。
なお、前任のワトソン議長は銀行やさんです。どこかの元副大統領と同じく、みんな多大な贅を尽くし、エネルギー消費する側にいるといえます。
多くのＩＰＣＣに拠る「科学者」がそうであるように、まず「二酸化炭素地球温暖化」が先にあって、そうした「環境の影響評価や政策等」が関心ごとのようです。
タタは「排出権取引」にも多大な関心をもっているのです。
科学と擬似科学というのがあります。政治の世界は多数決ですが、科学は多数決できまるものではありません。それはアインシュタインの「相対性理論」を思い浮かべればわかります。
何万人の科学者が集まっても一人の理論を否定できるものではないのです。
「地球温暖化論」の「科学者」たちは、地球温暖化には「科学者の合意」を根拠としているのですが、「京都議定書」にいたる道筋で、以下のノーベル賞受賞者を含む２万人を越える科学者の反対の動きがあった事を知らねばなりません。
ＩＰＣＣに集まる「科学者」というのは、残りの少なくともこれら以外の一部でしかないものです。「科学者の合意」というのは、ＩＰＣＣに集まり「温室効果」によるものの話です。科学者の合意というのは嘘でしょう。
・ハイデルブルグ控訴Heidelberg Appeal：April 14, 1992、72人のノーベル賞受賞者 を含む4000人の科学者が、二酸化炭素と地球温暖化は無関係であると主張。
http://en.wikipedia.org/wiki/Heidelberg_Appeal
・オレゴン申請Oregon Petition；1998年、二酸化炭素地球温暖化に異論を唱えるアメリカの科学者17600名が署名したもの。アメリカはこれによって京都議定書脱退。
http://en.wikipedia.org/wiki/Oregon_Petition
http://www.oism.org/pproject/
ＩＰＣＣに拠る「科学者」というのは、二酸化炭素（温室効果ガス）＝温室効果＝によって地球が温暖化するという前提がまずあって、その後の、その影響評価などをして喧伝するものです。
「経済やさん」のほか、専門不明のひとたちが活躍できる場と考えればいいでしょう。
ＩＰＣＣには、小国を含め６６カ国２０００人の「科学者」が集まって作っていると喧伝されていますが、どこの世界にもそんなに多数で作ることは決してないでしょう。
ＩＰＣＣ報告書というのは、日本の「貢献」によるもの多大であることは、報告書の日本版に書いてあります。
また日本はＩＰＣＣ国内連絡会を作って、報告書の執筆者を査読者込みで募集して基本的には誰でも応募できます。
http://www.iee.or.jp/honbu/ipcc_001.pdf#search='IPCC
多くのＩＰＣＣ「科学者」がそうであるように、まず「二酸化炭素地球温暖化」が先あって、そうした「環境の影響評価や政策等」が関心ごとなのは同じようです。
2007年10月、都内で開催されたGEA国際会議2007で、IPCCのパチャウリ議長は、「アジア諸国は人口が過密状態にある。
気候変動に対するアジア諸国のぜい弱性は重大な問題だ」と語り、早急に対策を取らなければアジア諸国は洪水被害や水資源・食糧の不足に見舞われるだろうと指摘したという。
http://www.afpbb.com/article/environment-science-it/environment/2300201/2260945
まだ貧困にあえぐ人が多いインドの中で、エネルギーを使い放題、贅沢三昧をしているだろう者が何をのたまうのか、もっと基本的な検証をすべきだろう。
「気温上昇」がこのまま続けば、洪水が発生し数百万人が被害に遭うだろうと分析した。農作物にも多大な影響が及ぶ恐れがあるとしたという。
「温室効果論」は簡単に言えば、宇宙に一方的・不逆的に捨てられる廃熱の回収（再放射）によって、地表が温度上昇するというものです。（第二種永久機関メカニズム）
そして、二酸化炭素濃度の増加によってのみ、一意的に温度上昇が起こるというものでり（放射強制力）。そして温度上昇によって、「気候変動」（異常気象）が起こるという論ですが間違いです。
それは温度差のない「環境温度」では何も(仕事が)起こりえないということです。すべての“仕事”を引き出すこと能わずということです。
“仕事”(気象)をするということは、必ず“廃熱”（温度差）が出て、その《廃熱を捨てないといけない》のです。
逆に言えば、廃熱が出てその廃熱を捨てる場がないと何も起こらない。環境温度では直接廃熱がないから仕事である“気象現象”が起こらない＝「気候変動」が起こらない＝のです。
環境温度より低い“寒気”が必要＝エントロピー増大の法則。環境温度は、すでに十分エントロピーが高く、地球は《大気の仕事》によって《“温度差”を解消》する＝エントロピー増大の法則＝必要がないのです。）
地球温暖化論では、こうしたことを何もいっていないのです。そこにリソースの無駄があるのです。すべては「熱力学の体系」から逸脱している（永久機関）ことにより起こるのです。
以下参考にまとめてみましょう・・・。
☆熱力学と二酸化炭素地球温暖化論☆
◇〔位置付け〕
・熱力学 《物理法則》 自然の摂理
・二酸化炭素地球温暖化論 《永久機関論》自然界には実在しない・嘘！
◇〔依拠理論〕
・熱力学 熱力学の法則（第一・第二法則）
・二酸化炭素地球温暖化論 無し(敢えて探せば放射平衡論)
◇〔保温システム〕
・熱力学 仕事（dW）by 重力場（＋大気の熱容量）
・二酸化炭素地球温暖化論。 廃熱の回収＝温室効果（再放射）
◇〔地表の温度上昇〕
・熱力学 断熱圧縮（ by dW ）
・二酸化炭素地球温暖化論 温室効果《“熱の不可逆過程”で不可》
◇〔夜間の保温システム〕
・熱力学(ｄＱ＝０) 仕事（dW）（＋熱容量）
・二酸化炭素地球温暖化論 実際は無し（→氷の惑星）
◇〔気象現象の要因〕
・熱力学 エネルギー（＊）と“温度差”
・二酸化炭素地球温暖化論 “平均気温”（の上昇）by 「放射強制力」
＊エネルギーには、熱エネルギー（ｄＱ）と仕事（ｄＷ）がある。
気象現象（熱力学的には大気の仕事）は、地球の熱の偏在（温度差）を解消するための大気の仕事です。
熱は偏在しているので、太陽熱以外に、“大気の大循環”（偏西風の大蛇行など）によって、他から運ばれて移動してくる物。気圧（ｄＷ）によるものなどがある。
二酸化炭素地球温暖では、温室効果（放射強制力）によって一意的に、温室効果ガス濃度の増加によって（のみ）、「平均気温の上昇」がおこるとするもの。
そしてこの“平均気温の上昇”で“気候変動”が起こるとするものですが、“平均気温の上昇”で“気候変動”が起こることは決してないことを指摘しておきましょう。
“平均気温の上昇”が何年で何度とかは、「温室効果論＝放射強制力論」と「排出シナリオ」によるものなのですが、まったく信用に値しない意味のないものです。
野党はこの多大な金が流れる怪しげな「二酸化炭素地球温暖化論」の「排出削減対策」の中で,問題点がたくさんあるはずなのです。
とくに「排出権取引」などの実体のないものに、巨額な兆単位の税金（２０年度１兆４０００億円）を支出していることや環境税などです。
「国民の生活が第一」というからには、そのことをあらゆる面で実行することが求められるはずです。与党と同じことを同じレベルで競っているのでは野党の使命を放棄したことになります。
そのためにはこうした実態をよく広く勉強していただくことです。
（転載終わり）
スパイラルドラゴン拝
先日アップした民主党と社民党が主張している地球温暖化対策＝「狂った政策が民を…そして国を殺す」に、ＴＫさんから温暖化の「科学者」？２・・その実態を剥ぐ！（ＩＰＣＣ）というタイトルのコメントが寄せられました。
今回ＴＫさんから寄せられたコメントは、ＩＰＣＣとは世界に向けて「恐怖の温暖化シナリオ」と、「ＣＯ2悪玉説」を風潮する情報を発信することを目的として組織された、政治的組織に過ぎないというの実態を簡潔に表しています。以下その全文を転載します。
（以下転載）
温暖化の「科学者」？２・・その実態を剥ぐ！（ＩＰＣＣ）
2008年01月10日、インドの自動車メーカー大手タタ・モーターズ（Tata Motors）は、小型で必要最小限の装備のみを搭載した世界最低価格のファミリーカー「Nano」を発表したというニュースが流れた。
「ナノ」は、25万円台という低価格で、インド国内の中流層をターゲットにしているという。
インドは、未だ１日１ドル以下で暮らす貧困層が３億人、電気なしに暮らす人は６億人など貧困問題も忘れてはならない。
一方で、躍進インドを索引する巨大財閥タタは国内に三つの製鉄所を新設し、またタタ電力は原子力発電を推進している。
粗鋼生産は年５００万トンから数年後には３３００万トンに大増産になるが、もちろん「排出権ビジネス」でも多大な関心を抱いています。
http://amesei.exblog.jp/7345768
髭のＩＰＣＣ議長パチャウリは、タタ財閥系のタタ・エネルギー資源研究所（TERI）の所長で経済やさん（経済学博士）です。
なお、前任のワトソン議長は銀行やさんです。どこかの元副大統領と同じく、みんな多大な贅を尽くし、エネルギー消費する側にいるといえます。
多くのＩＰＣＣに拠る「科学者」がそうであるように、まず「二酸化炭素地球温暖化」が先にあって、そうした「環境の影響評価や政策等」が関心ごとのようです。
タタは「排出権取引」にも多大な関心をもっているのです。
科学と擬似科学というのがあります。政治の世界は多数決ですが、科学は多数決できまるものではありません。それはアインシュタインの「相対性理論」を思い浮かべればわかります。
何万人の科学者が集まっても一人の理論を否定できるものではないのです。
「地球温暖化論」の「科学者」たちは、地球温暖化には「科学者の合意」を根拠としているのですが、「京都議定書」にいたる道筋で、以下のノーベル賞受賞者を含む２万人を越える科学者の反対の動きがあった事を知らねばなりません。
ＩＰＣＣに集まる「科学者」というのは、残りの少なくともこれら以外の一部でしかないものです。「科学者の合意」というのは、ＩＰＣＣに集まり「温室効果」によるものの話です。科学者の合意というのは嘘でしょう。
・ハイデルブルグ控訴Heidelberg Appeal：April 14, 1992、72人のノーベル賞受賞者 を含む4000人の科学者が、二酸化炭素と地球温暖化は無関係であると主張。
http://en.wikipedia.org/wiki/Heidelberg_Appeal
・オレゴン申請Oregon Petition；1998年、二酸化炭素地球温暖化に異論を唱えるアメリカの科学者17600名が署名したもの。アメリカはこれによって京都議定書脱退。
http://en.wikipedia.org/wiki/Oregon_Petition
http://www.oism.org/pproject/
ＩＰＣＣに拠る「科学者」というのは、二酸化炭素（温室効果ガス）＝温室効果＝によって地球が温暖化するという前提がまずあって、その後の、その影響評価などをして喧伝するものです。
「経済やさん」のほか、専門不明のひとたちが活躍できる場と考えればいいでしょう。
ＩＰＣＣには、小国を含め６６カ国２０００人の「科学者」が集まって作っていると喧伝されていますが、どこの世界にもそんなに多数で作ることは決してないでしょう。
ＩＰＣＣ報告書というのは、日本の「貢献」によるもの多大であることは、報告書の日本版に書いてあります。
また日本はＩＰＣＣ国内連絡会を作って、報告書の執筆者を査読者込みで募集して基本的には誰でも応募できます。
http://www.iee.or.jp/honbu/ipcc_001.pdf#search='IPCC
多くのＩＰＣＣ「科学者」がそうであるように、まず「二酸化炭素地球温暖化」が先あって、そうした「環境の影響評価や政策等」が関心ごとなのは同じようです。
2007年10月、都内で開催されたGEA国際会議2007で、IPCCのパチャウリ議長は、「アジア諸国は人口が過密状態にある。
気候変動に対するアジア諸国のぜい弱性は重大な問題だ」と語り、早急に対策を取らなければアジア諸国は洪水被害や水資源・食糧の不足に見舞われるだろうと指摘したという。
http://www.afpbb.com/article/environment-science-it/environment/2300201/2260945
まだ貧困にあえぐ人が多いインドの中で、エネルギーを使い放題、贅沢三昧をしているだろう者が何をのたまうのか、もっと基本的な検証をすべきだろう。
「気温上昇」がこのまま続けば、洪水が発生し数百万人が被害に遭うだろうと分析した。農作物にも多大な影響が及ぶ恐れがあるとしたという。
「温室効果論」は簡単に言えば、宇宙に一方的・不逆的に捨てられる廃熱の回収（再放射）によって、地表が温度上昇するというものです。（第二種永久機関メカニズム）
そして、二酸化炭素濃度の増加によってのみ、一意的に温度上昇が起こるというものでり（放射強制力）。そして温度上昇によって、「気候変動」（異常気象）が起こるという論ですが間違いです。
それは温度差のない「環境温度」では何も(仕事が)起こりえないということです。すべての“仕事”を引き出すこと能わずということです。
“仕事”(気象)をするということは、必ず“廃熱”（温度差）が出て、その《廃熱を捨てないといけない》のです。
逆に言えば、廃熱が出てその廃熱を捨てる場がないと何も起こらない。環境温度では直接廃熱がないから仕事である“気象現象”が起こらない＝「気候変動」が起こらない＝のです。
環境温度より低い“寒気”が必要＝エントロピー増大の法則。環境温度は、すでに十分エントロピーが高く、地球は《大気の仕事》によって《“温度差”を解消》する＝エントロピー増大の法則＝必要がないのです。）
地球温暖化論では、こうしたことを何もいっていないのです。そこにリソースの無駄があるのです。すべては「熱力学の体系」から逸脱している（永久機関）ことにより起こるのです。
以下参考にまとめてみましょう・・・。
☆熱力学と二酸化炭素地球温暖化論☆
◇〔位置付け〕
・熱力学 《物理法則》 自然の摂理
・二酸化炭素地球温暖化論 《永久機関論》自然界には実在しない・嘘！
◇〔依拠理論〕
・熱力学 熱力学の法則（第一・第二法則）
・二酸化炭素地球温暖化論 無し(敢えて探せば放射平衡論)
◇〔保温システム〕
・熱力学 仕事（dW）by 重力場（＋大気の熱容量）
・二酸化炭素地球温暖化論。 廃熱の回収＝温室効果（再放射）
◇〔地表の温度上昇〕
・熱力学 断熱圧縮（ by dW ）
・二酸化炭素地球温暖化論 温室効果《“熱の不可逆過程”で不可》
◇〔夜間の保温システム〕
・熱力学(ｄＱ＝０) 仕事（dW）（＋熱容量）
・二酸化炭素地球温暖化論 実際は無し（→氷の惑星）
◇〔気象現象の要因〕
・熱力学 エネルギー（＊）と“温度差”
・二酸化炭素地球温暖化論 “平均気温”（の上昇）by 「放射強制力」
＊エネルギーには、熱エネルギー（ｄＱ）と仕事（ｄＷ）がある。
気象現象（熱力学的には大気の仕事）は、地球の熱の偏在（温度差）を解消するための大気の仕事です。
熱は偏在しているので、太陽熱以外に、“大気の大循環”（偏西風の大蛇行など）によって、他から運ばれて移動してくる物。気圧（ｄＷ）によるものなどがある。
二酸化炭素地球温暖では、温室効果（放射強制力）によって一意的に、温室効果ガス濃度の増加によって（のみ）、「平均気温の上昇」がおこるとするもの。
そしてこの“平均気温の上昇”で“気候変動”が起こるとするものですが、“平均気温の上昇”で“気候変動”が起こることは決してないことを指摘しておきましょう。
“平均気温の上昇”が何年で何度とかは、「温室効果論＝放射強制力論」と「排出シナリオ」によるものなのですが、まったく信用に値しない意味のないものです。
野党はこの多大な金が流れる怪しげな「二酸化炭素地球温暖化論」の「排出削減対策」の中で,問題点がたくさんあるはずなのです。
とくに「排出権取引」などの実体のないものに、巨額な兆単位の税金（２０年度１兆４０００億円）を支出していることや環境税などです。
「国民の生活が第一」というからには、そのことをあらゆる面で実行することが求められるはずです。与党と同じことを同じレベルで競っているのでは野党の使命を放棄したことになります。
そのためにはこうした実態をよく広く勉強していただくことです。
（転載終わり）
スパイラルドラゴン拝
