「宇宙船地球丸」の管理人スパイラルドラゴンです。今日は、2009年4月28日です。
全ての日本のテレビ局は、豚インフルエンザ問題を詳しく報道しているつもりのようですが、その内容には地球温暖化報道と同様に、時折デタラメ情報が混じっているので、報道内容を鵜呑みにしてはいけまでん。（例：昨日の夕方の日本テレビでは、輸入されている豚肉は「殺菌処理」されていると報道した。 正しくは「滅菌処理」です。）
さて、一連の豚インフルエンザ騒動を整理すると、4月24日にメキシコのコルドバ保健相が、豚インフルエンザの疑いがある死者は六十八人、患者は千四人に達し、死者のうち二十人は豚インフルエンザと確認されたと発表した同じ日に、米国疾病予防管理センター(CDC)が、カリフォルニア州とテキサス州で感染者が見つかった豚インフルエンザ(A型インフルエンザ、H1N1)が、人から人への感染を確認したと発表した事で、各国政府がインフルエンザ拡大防止策を講じるようになったのですが、晴天とら日和で紹介されていた、米ＣＤＣが製作した「米国CDC新型インフルエンザ情報」というタイトルの日本語字幕付ビデオを見た瞬間に、今回の豚インフルエンザ騒動は、タミフルの在庫処分を目的として意図的に起こした騒動ではないかと疑うようになりました。
米国CDC新型インフルエンザ情報
ビデオ解説：米国疾病予防管理センター (CDC) 発豚インフルエンザ情報。字幕を付けました。動画ウインドウ右下三角をクリックしてc aptionをon/offできます。http://www2a.cdc.gov/podcasts/player.asp?f=11226
そもそも「タミフル」は、感染が流行すると考えられていた「鳥インフルエンザ」のＨ５Ｎ１亜型［注：A (H5N1)とも表記する］ウイルス対策用に開発されたものです。そして、今回メキシコで発生した「豚インフルエンザ」のウイルスは、Ｈ１Ｎ１亜型［注：A (H1N1)とも表記する］です。
日本を代表する防疫研究組織の国立感染症研究所は、今年の１月19日に「Ｈ１Ｎ１型」ウイルスの98%が、タミフルの効かない耐性ウイルスであると発表したのに、4月24日に米国疾病予防管理センター (CDC) が人から人へと感染したと発表した後、国立感染症研究所感染症情報センターのＨＰに掲載されている、「ブタインフルエンザとあなた Q＆A」の中では、何と治療薬として「タミフル」を推奨しています。
（以下転載）
ブタインフルエンザの治療薬はありますか？
ブタインフルエンザの治療薬はあります。CDCはブタインフルエンザウイルスの感染の治療や予防にオセルタミビル（訳註：商品名タミフル）またはザナミビル（訳註：商品名リレンザ）の使用を推奨しています。
抗ウイルス薬は処方薬（錠剤、液体または吸入）であり、体内でインフルエンザウイルスの増殖を防ぐことによりウイルスと戦う役割をします。もしも感染したら、抗ウイルス薬が症状を和らげるか回復を早くすることが可能です。また、抗ウイルス薬はインフルエンザの重篤な合併症を予防できるかもしれません。治療のために、発症後すぐ（症状が出てから2日以内）に抗ウイルス薬の使用を開始すれば、抗ウイルス薬は最善の効果が期待できます。
（転載終わり）
参照：インフルエンザH1N1型、98％がタミフル耐性（Tout est bien qui finit bien.）
なのに昨日（4月27日）舛添厚生労働相は、豚インフルエンザ用のワクチン開発を急がせると発表したのです。
もしも何らかの感染症の効果的な治療薬があるのならば、ワクチンの開発を急がせる必要など全く無いはずです。
要するに、今回のメキシコ発の豚インフルエンザ感染拡大は、すでに業界関係者の一部からインフルエンザ治療薬としては欠陥薬だとの烙印が押されている「タミフル」の在庫処分を目的の一つとして起こした騒動だということであり、その片棒を日本政府も担がされているということです。参照：肝心のポイントがまだわかっていないメキシコ・カリフォルニアのH1N1豚インフルエンザ問題（by Sasayama’s Weblog） タミフル使用はすぐに中止して詳細な調査を 07/3 メキシコで豚インフルエンザ爆弾炸裂！！
ちなみに、薬剤師の資格を持つ民主党の「はたともこ」参議院のブログによると、現段階で政府および地方自治体が備蓄する「タミフル」の総量は、２，８００万人分だそうです。
参照：新型インフルエンザ：「タミフル」備蓄の真の目的
ＰＳ：28日の朝に、ＷＨＯ(世界保健機関)がウイルスを「新型」と認定し、警戒水準を現在の「3」から「4」へ引き上げたと報道されたので、もう暫く豚インフルエンザ騒動が継続すると思いますが、今回の豚インフルエンザ騒動を通して、日本を代表する防疫研究組織である国立感染症研究所が、地球温暖化詐欺の事務局の役割を担っている国立環境研究所と同等の、国際詐欺集団を擁護する売国組織だということが判明したことだけは、不幸中の幸いだと思います。
