粒子状物質(りゅうしじょうぶっしつ、英: particulate matter、particulates)とは、
マイクロメートル (μm) の大きさの固体や液体の微粒子のことをいう。
主に、燃焼で生じた煤、風で舞い上がった土壌粒子(黄砂など)、
工場や建設現場で生じる粉塵のほか、燃焼による排出ガスや石油からの揮発成分が
大気中で変質してできる粒子などからなる。
粒子状物質という呼び方は、これらを大気汚染物質として扱うときに用いる。
粒子状物質は主に人の呼吸器系に沈着して健康に影響を及ぼす。
粒子の大きさにより体内での挙動や健康影響は異なる。
その影響度を推し量る測定基準として、大きさにより分類したPM10やPM2.5(日本では微小粒子状物質とも言う)、
日本では浮遊粒子状物質などの指標が考案された。
疫学的には、粒子状物質の濃度が高いほど呼吸器疾患や心疾患による死亡率が高くなるという有力な報告がある[1][2][3]。
また、PM10や浮遊粒子状物質よりもPM2.5のほうが健康影響との相関性が高い[4]。