1か月当たり5%以上の体重減少が2か月以上続き、合計で平常時の20%以上減った場合ターミナルケア期

「家族への看取りの教育を」－北里大の新村副学長(医療介護CBニュース) - goo ニュース

神奈川県保険医協会が主催する在宅医療・介護セミナー「看取りの文化～病院以外の看取りを考える～」が5月15日、横浜市健康福祉総合センターで開かれた。基調講演した北里大副学長の新村拓氏は、高度経済成長期以降、地域や家庭で看取りをするノウハウが失われたと分析。自宅で死を迎える人を増やすためには、複数の開業医と看護・介護・福祉のスタッフによる連携を実現するとともに、家族への看取りの教育が必要と訴えた。

新村氏は、高度経済成長に伴う人口の流動化と核家族化の進行によって、地縁・血縁が薄れ、死と向き合う機会が減ってしまったため、かつて日本社会に根付いていた看取りの文化は途絶えてしまったと分析。その結果、「親が在宅死を望んでも、国が在宅で死を迎える人を増やそうとしても、看取り方を知らない子どもの世代は、それを受け入れる覚悟が持てない」と述べた。

一方で、現在は110万人台の年間死者数が、2038年には170万人程度まで増えると予測されることから、在宅死を支えるための仕組みの整備が必要と指摘。そのためには、戦前の看取りのノウハウを調査した上で、家族をはじめとした地域住民に教育する場を設けるべきと訴えた。新村氏は、「こうした活動は、自分の中の『死』を自覚させ、生の充実を図る『死の準備教育』にもつながる。また、地域における看取りのネットワークも生まれ、安心して自宅で死を迎えられるようになる」と話した。

続いて基調講演した鈴木内科医院副院長の鈴木央氏は、在宅の看取りに積極的な診療所の医師が少ない理由について、「1人の医師が運営する診療所が多く、24時間365日の負担が重荷と感じられるからではないか」と分析。在宅での看取りを手掛けてきた経験から、「患者からの相談では、看護師で対応可能な内容や介護に関するものも少なくない。医師と訪問看護、ケアマネジャーが連携すれば、主治医の負担も軽減できるし、在宅での看取りもうまくいく」と述べた。

■「ターミナル期の判断のためにも体重管理の徹底を」

その後行われたシンポジウムには、新村氏や鈴木氏のほか、北区立清水坂あじさい荘(特別養護老人ホーム)の元副施設長の鳥海房枝氏らが参加した。鳥海氏は、1か月当たり5%以上の体重減少が2か月以上続き、合計で平常時の20%以上減った場合、ターミナル期を迎えている可能性が高いと指摘。「ターミナル期を判断するためにも、体重管理はしっかり行うべき」と述べた。