ブラジル風バッハ全曲演奏会の前半だけを聴く

ヴィラ＝ロボス没後50年記念「ブラジル風バッハ全曲演奏会」が東京オペラシティコンサートホールで。
最初に「第6番（1938）～　フルートとファゴットのための」、2番目に「第9番（1945）～　無伴奏合唱のための」を新国立劇場合唱団。この曲、通常は弦楽合奏で演奏されるという。無伴奏合唱は、めずらしいこと。
　ついで、「第4番（1930[～41]）～ピアノのための」。「第1番（1930）～8本のチェロのための」は何度も聞いた曲。パブロ・カザルスの献呈された曲、8人の奏者が、交代でメロディーを奏でる。
「第5番（1938/45）～ソプラノ独唱と8本のチェロのための」もよく聞く曲。ソプラノの中嶋彰子氏、ポルトガル語を14歳の子供に教わったと、曲後に披露。すばらしい声。
　この後、30分の休憩をはさんで、残り4曲だが、都合で、退出。残念。

指揮：ロベルト・ミンチュク
ソプラノ：中嶋彰子
フルート：斎藤和志
ファゴット：黒木綾子
ピアノ：白石光隆
新国立劇場合唱団
東京フィルハーモニー交響楽団
司会：加藤昌則

長崎―核のない世界に向けて

「今、私たち人間の前には二つの道があります。」と訴えた田上長崎市長の長崎平和宣言。「核のない世界」か「64年前の広島と長崎の破壊をくりかえす滅亡の道」か、全世界に呼び掛けた熱意を聞きました。日本政府に対して、オバマ米大統領のプラハでの演説を支持し、国際社会を導く役割を果たすことを求めるとともに、核兵器を所有している国の代表に被爆地・長崎に来て、原爆資料館を訪れることを訴えた。
　ドイツのヴァイツゼッカー大統領が、戦後40年の時点でユダヤ人虐殺とヨーロッパ侵略を謝罪し、2度と同じ過ちを繰り返さないことを表明したことを思い出す。
　日本がアジアで、世界で信頼を取り戻すのは、いつの日か。

・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・　　　　　　2009年長崎平和宣言

　今、私たち人間の前には二つの道があります。

　一つは、「核兵器のない世界」への道であり、もう一つは、６４年前の広島と長崎の破壊を繰り返す滅亡の道です。

　今年４月、チェコのプラハで、アメリカのバラク・オバマ大統領が「核兵器のない世界」を目指すと明言しました。ロシアと戦略兵器削減条約（ＳＴＡＲＴ）の交渉を再開し、空も、海も、地下も、宇宙空間でも、核実験をすべて禁止する「包括的核実験禁止条約」（ＣＴＢＴ）の批准を進め、核兵器に必要な高濃縮ウランやプルトニウムの生産を禁止する条約の締結に努めるなど、具体的な道筋を示したのです。「核兵器を使用した唯一の核保有国として行動する道義的な責任がある」という強い決意に、被爆地でも感動が広がりました。

　核超大国アメリカが、核兵器廃絶に向けてようやく一歩踏み出した歴史的な瞬間でした。

　しかし、翌５月には、国連安全保障理事会の決議に違反して、北朝鮮が２回目の核実験を強行しました。世界が核抑止力に頼り、核兵器が存在する限り、こうした危険な国家やテロリストが現れる可能性はなくなりません。北朝鮮の核兵器を国際社会は断固として廃棄させるとともに、核保有５カ国は、自らの核兵器の削減も進めるべきです。アメリカとロシアはもちろん、イギリス、フランス、中国も、核不拡散条約（ＮＰＴ）の核軍縮の責務を誠実に果たすべきです。

　さらに徹底して廃絶を進めるために、昨年、潘基文国連事務総長が積極的な協議を訴えた「核兵器禁止条約」（ＮＷＣ）への取り組みを求めます。インドやパキスタン、北朝鮮はもちろん、核兵器を保有するといわれるイスラエルや、核開発疑惑のイランにも参加を求め、核兵器を完全に廃棄させるのです。

　日本政府はプラハ演説を支持し、被爆国として、国際社会を導く役割を果たさなければなりません。また、憲法の不戦と平和の理念を国際社会に広げ、非核三原則を揺るぎない立場とするための法制化と、北朝鮮を組み込んだ「北東アジア非核兵器地帯」の実現の方策に着手すべきです。

　オバマ大統領、メドベージェフ・ロシア大統領、ブラウン・イギリス首相、サルコジ・フランス大統領、胡錦濤・中国国家主席、さらに、シン・インド首相、ザルダリ・パキスタン大統領、金正日・北朝鮮総書記、ネタニヤフ・イスラエル首相、アハマディネジャド・イラン大統領、そしてすべての世界の指導者に呼び掛けます。

　被爆地・長崎へ来てください。

　原爆資料館を訪れ、今も多くの遺骨が埋もれている被爆の跡地に立ってみてください。１９４５年８月９日１１時２分の長崎。強力な放射線と、数千度もの熱線と、猛烈な爆風で破壊され、すさまじい炎に焼き尽くされた廃虚の静寂。７万４千人の死者の沈黙の叫び。７万５千人もの負傷者のうめき。犠牲者の無念の思いに、誰もが心震えるでしょう。

　かろうじて生き残った被爆者にも、皆さんは出会うはずです。高齢となった今も、放射線の後障害に苦しみながら、自らの経験を語り伝えようとする彼らの声を聞くでしょう。被爆の経験は共有できなくても、核兵器廃絶を目指す意識は共有できると信じて活動する若い世代の熱意にも心動かされることでしょう。

　今、長崎では「平和市長会議」を開催しています。来年２月には国内外のＮＧＯが集まり、「核兵器廃絶―地球市民集会ナガサキ」も開催します。来年の核不拡散条約再検討会議に向けて、市民とＮＧＯと都市が結束を強めていこうとしています。

　長崎市民は、オバマ大統領に、被爆地・長崎の訪問を求める署名活動に取り組んでいます。歴史をつくる主役は、私たち一人一人です。指導者や政府だけに任せておいてはいけません。

　世界の皆さん、今こそ、それぞれの場所で、それぞれの暮らしの中で、プラハ演説への支持を表明する取り組みを始め、「核兵器のない世界」への道を共に歩んでいこうではありませんか。

　原子爆弾が投下されて６４年の歳月が流れました。被爆者は高齢化しています。被爆者救済の立場から、実態に即した援護を急ぐように、あらためて日本政府に要望します。

　原子爆弾で亡くなられた方々のご冥福を心からお祈りし、核兵器廃絶のための努力を誓い、ここに宣言します。
　　　　　　　　　２００９年（平成２１年）８月９日　　長崎市長　　田上富久

64年目の広島

64年前の8月6日に投下された原爆が、いまなお、多くの人を苦しめている。今年、新たに５６３５人分の死没者名簿を、秋葉市長と遺族代表が原爆慰霊碑に奉納された。記帳が始まった昭和２７年以降、名簿に記された死没者は２６万３９４５人。
人間の歴史のなかで最も残虐な兵器、人間が作った兵器は人間がなくせると、核兵器を廃絶する運動が続けられている。ことしは、オバマ米国大統領のプラハでの演説で、次のように述べました。
いま、始めた地球上の最大の核保有国で、核兵器を使用した唯一の国の大統領の言明は、核廃絶の運動を大きく前進させます。
「今日、冷戦はなくなりましたが、何千発もの核兵器はまだ存在しています。歴史の奇妙な展開により、世界規模の核戦争の脅威が少なくなる一方で、核攻撃の危険性は高まっています。核兵器を保有する国家が増えています。核実験が続けられています。闇市場では核の機密と核物質が大量に取引されています。核爆弾の製造技術が拡散しています。テロリストは、核爆弾を購入、製造、あるいは盗む決意を固めています。こうした危険を封じ込めるための私たちの努力は、全世界的な不拡散体制を軸としていますが、規則を破る人々や国家が増えるに従い、この軸が持ちこたえられなくなる時期が来る可能性があります。
　これは、世界中のあらゆる人々に影響を及ぼします。ひとつの都市で１発の核兵器が爆発すれば、それがニューヨークであろうとモスクワであろうと、イスラマバードあるいはムンバイであろうと、東京、テルアビブ、パリ、プラハのどの都市であろうと、何十万もの人々が犠牲となる可能性があります。そして、それがどこで発生しようとも、世界の安全、安全保障、社会、経済、そして究極的には私たちの生存など、その影響には際限がありません。
　こうした兵器の拡散を抑えることはできない、私たちは究極の破壊手段を保有する国家や人々がますます増加する世界に生きる運命にある、と主張する人もいます。このような運命論は、極めて危険な敵です。なぜなら、核兵器の拡散が不可避であると考えることは、ある意味、核兵器の使用が不可避であると認めることになるからです。
　私たちは、20世紀に自由のために戦ったように、21世紀には、世界中の人々が恐怖のない生活を送る権利を求めて共に戦わなければなりません。そして、核保有国として、核兵器を使用したことがある唯一の核保有国として、米国には行動する道義的責任があります。米国だけではこの活動で成功を収めることはできませんが、その先頭に立つことはできます。その活動を始めることはできます。」
秋葉広島市長は、平和宣言で、「それに応(こた)えて私たちには、オバマ大統領を支持し、核兵器廃絶のために活動する責任があります。この点を強調するため、世界の多数派である私たち自身を「オバマジョリティー」と呼び、力を合せて2020年までに核兵器の廃絶を実現しようと世界に呼び掛けます。その思いは、世界的評価が益々(ますます)高まる日本国憲法に凝縮されています。」と平和と日本国憲法の大切さをあらためて強調しています。
この8月30日投票で行われる総選挙。憲法9条の改訂がこの選挙で選出された国会議員で議論されるという点でも大事な総選挙。

サラ・ブライトマンがアマルフィで歌う

サラ・ブライトマンの歌を聞くために、アマルフィを見る。
残念ながら、サラ・ブライトマンの出番と歌はわずか。それでも、迫力満点で聞くことができた。武道館とはまた違う魅力。
「無駄使いは外交官の特権」と大使館の一面、日本政府の開発途上国への「援助」を背景に、ストーリーは単純で、わかりやすい見もの。