日本の男なら切腹せよ！ロシア副首相がネットに書き込み

ロシアのメドベージェフ首相が２２日、択捉島（ロシア名称：イトゥルップ島）を訪問し、日本がこれに抗議したことについてロシアのロゴジン副首相が不満の意を示し、インターネット上に「日本の男なら切腹するべきだ」といった内容を書き込んだ。ロシアのニュースサイト「Ｌｅｎｔａ.ｒｕ」の報道として、中国・環球時報が２４日伝えた。

報道によると、日本はメドベージェフ首相の同島訪問を不満としてロシアの駐日大使館に抗議し、岸田文雄外相はロシア訪問計画を先送りした。菅義偉官房長官も先ごろ、「メドベージェフ首相の行動は日本人の感情を傷付けるものだ」として反発を示していた。

こうした事態を受けて今回、ロゴジン副首相はネット上に「今のように騒ぎ立てるだけではなく、彼らが真の日本の男ならば、伝統に従って切腹すべきだ。そうすると、静かになる。」と書き込んだ。

意味わかんね～？
抗議の切腹？？？
生麦事件じゃあるまいし、時代錯誤も甚だしい

サッカーW杯をめぐる密約 韓国の裏切りにキレた英国が暴露

巨額マネーが動くスポーツイベントでは招致に絡んだ密約がつきものだ。

　2018年と2022年のサッカーW杯で、それぞれロシアとカタールに開催地が決まったことをめぐってFIFA（国際サッカー連盟）の汚職・不正疑惑が取り沙汰されている。が、アメリカの司法当局がFIFAの捜査に本格着手する以前の昨年11月末、韓国とイングランドの密約が暴露されて大騒ぎになったことは、なぜか日本の新聞ではほとんど報じられなかった。

　英国紙「サンデータイムズ」など複数の英メディアは、イングランドサッカー協会（FA）関係者の証言として、大韓サッカー協会名誉会長の鄭夢準（チョンモンジュン）氏とイングランドのジェフ・トンプソン氏（いずれも当時FIFA副会長）の間で、票を取り交わす密約があったことを報じた。

　韓国が2018年招致でイングランドに投票する代わり、2022年招致を目指す韓国にイングランドが投票するという取引だったとし、さらに韓国側は投票日前日にデビッド・キャメロン英首相と密会してイングランドへの投票を約束していたという。

　それが暴露されたのは「韓国が我々に投票しなかったから」（FA関係者）。韓国はロシアに投票していたのだ。その裏切りにキレたイギリスに密約を明かされるというお粗末な展開だった。

　名指しされた鄭氏は自身の公式ホームページで「事実無根」と反論したが、FIFAは開催地選定に絡む様々な不正疑惑について、いったんは「嫌疑なし」とした昨年の調査結果を見直す考えを明らかにしている。

　サッカージャーナリストの財徳健治氏はこう指摘する。

「FIFAのブラッター会長は、会長選でのアフリカ票欲しさに南ア開催を決めたとされています。トップからしてそんな体質だから、こっそり票を融通し合うのはよくあることと言えます。

　とはいえ表沙汰になることはなかった。2002年のW杯招致では、日本に遅れを取った韓国が当時の欧州連盟幹部に泣きついて日韓共催に漕ぎつけたとされます。逆にイングランドにすれば、“我が国で開催したい時はわかっているよね”という腹でした。しかし韓国に恩を仇で返され、腹に据えかねて暴露したのでしょう」

　韓国の裏切り体質によってこの密約は明らかになったが、まだまだ隠された取引はありそうだ。

※SAPIO2015年9月号


そうやっていつまでも世界中から嫌われてろ、クソチョンのカスども！！！

“猟奇的犯罪”が増加する、韓国・若年層の闇

韓国で若者による猟奇的な事件が発覚し、社会に衝撃が走っている。20日、女子高生や大学生などを含む数名の犯罪グループが、知的障害者をモーテル（韓国のラブホテルのような場所）に監禁した後、虐待を加えたとして警察に摘発された。

　韓国警察の発表によると、同犯罪グループは知的障害3級を持つ男性（46歳）と女子高生に性行為を持たせようとホテルに誘導し、その後、カメラを持ったほかのメンバーが部屋に押し入った。そして「援助交際をした。警察に訴える」として男性を脅迫。日本円にして約100万円を要求した。

　男性が「お金がない」と支払いを拒否すると、若者たちは暴力的な行動に出た。まず、服をすべて脱がした後、頭部を殴るなどの暴行を加えた。次いで、タバコの火を体に押し当てたり、沸騰させた熱湯を性器にかけるなどして性的な虐待を加えた。監禁時間は実に46時間にわたったという。それでも支払いに応じない男性に対して、若者たちが取った行動は衝撃的だった。男性を臓器売買業者に売り払おうとしたのだ。「業者に頼めば自分たちの犯罪の証拠は残らないだろう」。そう考えた結果の行動だったという。

　ただ、そのような残虐な犯罪に自責の念を感じた女子高生のひとりが、現場を抜け出し警察に通報。間もなく、若者たちは逮捕されることになった。男性は外傷性の硬膜下血腫などを患い、全治3カ月の重体だという。ここ数年、韓国では財閥子息や芸能人を狙った美人局が社会問題化しているが、今回の事件は、自分たちより立場の弱い人間を狙ったという点で悪質すぎる。

　なお、事件の舞台となったのは、ソウルから電車で40～50分ほどで到着する平沢市という街である。再開発が急速に進んでいるものの、大型の米軍駐屯基地や盛り場が幅を利かせるなど、お世辞にも治安や風紀がよいとは言えない。強いヤツがえらい。そんな、弱肉強食を絵に描いたような雰囲気が漂っている。犯行に及んだ若者たちは、その街に住む先輩・後輩で互いに顔見知りだったそうだ。

　韓国では若者たちによる凶悪犯罪が多発し、社会問題化している。14年5月には、釜山で当時15歳だった女子中学生3人を含む10～20代の若者グループが、家出した15歳の少女に売春を強要。その後、監禁し、暴行を加えた。また、若者たちは焼酎を強引に飲ませ、少女が嘔吐すると、その吐瀉物を無理やり食べさせたという。少女は暴行を受け続け、やがて死亡する。すると若者たちは、少女の顔にガソリンをかけて燃やし、死体をセメント詰めにして遺棄した。同事件の全貌は、昨月7月に警察の発表を通じて明らかになったばかりだった。

　韓国メディアは、一連の事件を、「悪魔になった女子中高生」などと見出しをつけ、センセーショナルに騒ぎ立てている。しかし、若者たちがなぜ犯罪に走ったか知ろうという観点からなされた報道は皆無である。若者の犯罪が増加、凶悪している韓国だが、その有効な対策や議論はいまだ見つからず、闇が日増しに深まっている。

この程度の猟奇さ、残忍さは、根性腐りきった朝鮮人種の本性のまだまだ一角にしか過ぎないだろうな。

「24時間テレビ」視聴率的にはふるわず…昨年と比べ1.9ポイント下がる

　日本テレビ系「２４時間テレビ３８　愛は地球を救う」（２２日から２３日）の平均視聴率が１５・４％（関東地区、以下同）だったことが２４日、ビデオリサーチの調べで分かった。


　瞬間最高視聴率は３４・６％で、２３日午後８時４４～４５分、チャリティーマラソンランナーのＤＡＩＧＯ（３７）が１００キロを完走し、日本武道館にゴールした直後のシーンだった。


　３８回目を迎えた夏恒例の番組は、ジャニーズのＶ６とＨｅｙ！Ｓａｙ！ＪＵＭＰのメンバー、史上最多計１５人がメーンパーソナリティーを務めた。


　スペシャルドラマは「母さん、俺は大丈夫」。Ｈｅｙ！Ｓａｙ！ＪＵＭＰの山田涼介（２２）が主演。


　２日間のところどころで「嵐」も登場し、二宮和也（３２）が硫黄島に行き戦没者を追悼する企画に出演した。ジャニーズだらけの２４時間テレビとなった。


　だが、視聴率的にはふるわなかった。


　２０１４年の同番組の視聴率は１７・３％。１３年が１８・１％だった。昨年と比べると１・９ポイント、一昨年とは２・７ポイント、ダウンした。

１５．４％・・・？こんなに高いの・・・？？？
こんな無理やり感動演出（ヤラセ）の大ウソ似非チャリティー番組を見る奴の気がしれない・・・

韓国大統領、北朝鮮の謝罪なければ宣伝放送続行

韓国の朴槿恵（パク・クネ、Park Geun-Hye）大統領は24日、北朝鮮がたび重なる挑発行為について韓国側に「明確に謝罪」しない限り宣伝放送を続行すると述べた。

　朴大統領は、北朝鮮が「挑発行為」により今回の事態を招いたと非難。「明確な謝罪と、挑発行為の再発防止が必要だ」と強調した。

　韓国と北朝鮮は軍事衝突の回避に向け、軍事境界線上の板門店（Panmunjom）で南北高官会談を再開したが、交渉は難航している。

出た！ワンパターンの「謝罪要求」！
「はいはい、ごめんチャイ、クソビッチボクちゃん」・・・ってか・・・

「日本はドイツのように歴史を直視せよ」と要求・・・独メディアが 「歴史を直視してないのは中国だ」

ドイツメディア、ドイチェ・ヴェレの中国語版が２０日、中国・天津市で現地時間１２日発生した爆発事故にかんしてドイツやスイスのドイツ語圏メディアから、戦後７０周年における歴史認識問題と絡めて「歴史を直視していないのはいったい誰だ」との論調が出ていると報じた。

　記事は、スイスの日刊紙「ノイエ・チュルヒャー・ツァイトゥング」が「腐敗が命取りになりうる」と題して、中国経済における「官と商の癒着」が天津市の爆発事故を起こしたと指摘する文章を掲載したことを紹介。この文章の中で「当事者間に人情や金銭の関係があると、もっとも厳格な法規も役に立たなくなるということを、天津市の爆発事故が説明した」という批判的な論調が展開されたことを伝えた。

　また、ドイツ紙「フランクフルター・アルゲマイネ・ツァイトゥング」が、「中国は日本に対して第２次世界大戦の暴行への謝罪を強く要求している一方で、共産党当局は自らが歴史を直視することを拒絶している」とする評論記事を発表したことを紹介した。

　同評論記事では、９月３日の軍事パレードで中国の戦勝７０周年イベントは最高潮に達する一方で、中国当局が日本に対して仕掛ける「宣伝戦」はこれで終わりにはならないとし、習近平国家主席率いる中国当局が「ありとあらゆる話を使って、人びとに『日本の侵略についての記憶』を呼び覚まさせようとしている」と評している。

　中国当局の言い分によれば、「戦争によって中国では約３５００万人が死亡」し、旧日本軍が中国国民に対して「巨大な苦痛をもたらした」とする一方、「しかし、中国当局が再三日本に歴史の直視を求めても説得力がないのである。中国政府自らも歴史を書き改め、回避しているのだから」と風刺した。

　評論記事はさらに、中国共産党当局はその統治下における「暗黒面」にかんする議論を認めていないとも指摘。中国では文化大革命や大躍進政策で死亡した人数について「公の場で語る勇気を持った人がわずかしかいない」とし、旧日本軍による中国侵略で死亡した人数より「同死者数は多い可能性すらあるのにだ」とし、「日本に歴史の直視を求めているのに、中国共産党当局自身がそれをできていないのだ」と繰り返した。

共産党による歴史の隠ぺい歪曲はもう世界の常識！

「日本人より残虐だ」！ 日本に歴史の「正視求める」一方で、「あの時代」の自分たちの罪は隠す

中国版ツイッター・微博（ウェイボー）で約８０００人のフォロワーを持つ、海外在住というネットユーザーが６日、中国で１９６０年代末に起きた文化大革命にかんするツイートを掲載したところ、多くのユーザーの注目を集めた。

　このユーザーは「文革時期に北京市大興県で大虐殺が行われた。中国人がどうやって中国人を殺したか見て欲しい。日本人より残虐だ」というツイートとともに、当時の「大虐殺」の様子として１枚の写真を掲載した。画像の信ぴょう性については不明である。

　ツイートはこれまでに約１４００件転載されており、その注目ぶりが伺える。また、多くのユーザーがコメントを残していった。以下がその一部だ。

　「非常に恐ろしい」

　「少なくとも日本人より５倍はひどい」

　「日本に侵略された時には家族が命を失うことはなかったが、文革では命を落とした！」

　「善が抑圧され悪がはびこった時代！　なんで懐かしむ人が多いのか分からない」

　「文革を清算しなければ、事実は永遠に清算されることはない。恥ずかしいことに、北京の資料館では文革の資料がまったく見つからないのだ」

　「日本に歴史の正視を求めつつ、自分たちの罪は隠す。歴史教科書の文革に関する記載は減る一方で、いつか『なかったこと』になるんじゃないだろうか。文化、精神、影響が及ぶ範囲と言う点で、文革は戦争より恐ろしい」

　「文革博物館を作って歴史を正視せよ！」

　あるユーザーは「文革は全面的に否定できないし、肯定もできない。なぜなら、誰の言うことが客観的な事実か分からないからだ」と論じている。まさにそのとおりであり、文化大革命に限った話ではなく、さまざまな事象に対して当てはまることだ。ただ、客観的な事実を追い求める姿勢は忘れてはならない。それが、時代が変わったとはいえ当事者であることに変わりはない中国共産党にできるのか。

　「人類に平和と尊厳を伝えるために、インターネットという道具は誕生したのだ」というユーザーのコメントが印象的。「日本人と比べてどちらが残虐だ」などという議論は不毛であり幼稚だし、ツイート主が掲載した画像だけでは本当に文革時期のものなのか判断できない。しかし、「あの時代に何があったのか」を知りたいという中国の若者たちの欲求が潜在的にせよ顕在的にせよ高まりを見せつつあるように思える。

中国も自国共産党の大ウソやクソさ加減にだんだん気付き始めている。

エンブレム盗用疑惑で五輪スポンサー困惑…「企業イメージ悪化する」

２０２０年東京五輪・パラリンピックの公式エンブレム問題が深刻化してきた。

　「盗用」を指摘する海外デザイナーの使用差し止め訴訟に加え、エンブレムをデザインした佐野研二郎氏による他作品の「盗用」疑惑が次々と噴出しているためだ。イメージダウンも懸念されており、エンブレムを商品や広告などに使用する公式スポンサー企業からは早期の問題解決を望む声が高まっている。

　広告などでのエンブレム使用について「現時点ではスケジュール通りに進行している」（三井不動産）というスポンサー企業が多い。ＥＮＥＯＳ（ＪＸ日鉱日石エネルギー）と野村ホールディングス（ＨＤ）は２２日から、テレビＣＭで公式エンブレムの使用を始めた。現時点で使用を自粛する動きはないもようだ。

　ただ、今後の訴訟の行方次第では、エンブレムの使用が差し止められる恐れもある。それだけに「今は大会組織委員会の判断に沿った形で使用する」（金融系のスポンサー企業）と、状況を注意深く見守る構えだ。

　一方インターネット上では、デザインをめぐる疑惑を理由に、スポンサー企業がエンブレムを“撤去”した、とする記事がまことしやかに広まった。だが、当該企業はもともとホームページ（ＨＰ）にエンブレムを掲載していなかった。こうした動向を踏まえ、あいまいな噂が独り歩きすれば「企業イメージの悪化につながる恐れがある」（スポンサー企業の幹部）と懸念する声もある。

　国内スポンサー最高位のゴールドパートナーの場合、１００億円以上とされる巨額のスポンサー料が必要だ。これによりエンブレム使用の権利などが得られる。しかし、問題が長期化すれば「エンブレムの使用に積極的になれなくなる」（スポンサー企業首脳）との指摘もある。

法的に問題なくても…

　２０２０年東京五輪のエンブレムをめぐって、ベルギーの劇場のロゴをデザインした同国のデザイナーが「盗用」疑惑を指摘。デザイナー側が、国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）に使用差し止めを求める訴訟にまで発展している。大会組織委員会は７月２４日にエンブレムを公表。劇場のロゴデザインを担当したオリビエ・ドビ氏が２７日付のフェイスブックの投稿に「驚くほど似ている」と記した。エンブレムをデザインした佐野研二郎氏は８月５日の記者会見で「全くの事実無根だ」と否定。組織委も「問題はない」としたが、ドビ氏側は１４日、地元ベルギーの裁判所に使用差し止めを求める訴えを起こした。

　訴訟では、佐野氏が劇場のロゴを基にエンブレムを作成したことを、ドビ氏側が立証する必要があり、著作権に詳しい平野泰弘弁理士は「内部告発などよほどのことがない限り、グレーであっても訴えが認められることはない」とみている。佐野氏は１４日、代表を務める事務所のホームページで、複数のデザイナーと共同制作したサントリービールのキャンペーン商品に、他作品の模倣があったことを認めて謝罪。インターネット上では、佐野氏の他の作品に関しても「盗用」疑惑が指摘されている。

　平野弁理士は「多くの疑惑が出ている佐野氏のデザインした五輪エンブレム。法的に問題がなくても、他国の模倣に厳しい目を向ける日本が、世界から多くを迎え入れる祭典の顔にするのは、いかがなものかと思う」と話している。

こんなほとんどクロの疑惑のクソエンブレを使っているようでは、この先、朝鮮や中国のパクリ、盗作に対してもうな～んも言えなくなるだろうな・・・

北、砲兵部隊を２倍に…韓国「極めて異例の数」

軍事境界線を挟み、韓国と北朝鮮の両軍は依然、にらみ合いを続けている。

　韓国国防省関係者によると、北朝鮮軍は非武装地帯（ＤＭＺ）付近に砲兵部隊の展開を続け、２３日時点の規模は２日前の２倍となった。直射砲は普段保管されている坑道から出し、いつでも射撃できる状態という。偵察衛星で米軍が監視していることを意識した上で潜水艦などを出港させた。同省関係者は「極めて異例の数だ。事実上全面戦争の準備だ」と強い警戒感を示している。

　韓国軍も即時に反撃できる最高警戒態勢を維持し、北朝鮮側が中止を求めている宣伝放送も継続した。韓国空軍は米国で訓練を行っていたＦ１６戦闘機など６機を呼び戻した。在韓米軍も、多連装ロケット砲を通常より前線に近い地域に展開し、有事の際は韓国軍を支援する態勢だという。

こいつらに全面戦争する、能力も根性もねーだろ！
せいぜいこけおどしのハッタリで、開戦しても数発、数日であとはしりすぼみのうやむやで終わりだろう。
本当に全面戦争して南北両方ともきれいさっぱり地球上から消えてくれればすっきりするのだがな・・・