見えてきた・世界共産主義化の陰謀の黒幕＝USA左派＋中共。早く来い来い2046年。

予約販売キャンペーンは今日9月30日(土)まで！





さらに、、、
本講座には講座提供から１ヶ月間の
返金保証が付いています。

講座の内容には自信を持っていますが、
万が一、実際に講座を見てみて、
自分には合わないと思われた場合は、
視聴画面の「購入履歴」から商品を選択し、
返金手続きをお願いします。




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※今日9月30日(土)〆切です



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バイデン大統領と習近平国家主席が
日本の核保有を恐れているって知っていますか？



バイデン氏が米オバマ政権の副大統領時代、
中国の習近平国家主席にこう漏らしているんです。

「日本が明日にでも核を保有したらどうするのか。
　彼らには一晩で実現する能力がある」


また、2016年に流出した
中国人民解放軍の内部文書は
「日本の核武装に警戒せよ、世界平和に大きな影響」
と題しており、要約すると
以下の内容が書かれていると言います、、、

1. 日本では原子力発電所の稼働によって、
核兵器を製造するための原料である
ウランやプルトニウムといった核物質を
豊富に保有している。

2. 同時に、核兵器を持たない国のなかでは唯一、
ウランの濃縮や使用済み燃料の再処理による
プルトニウムの製造技術といった、
核兵器に転用可能な核物質を製造する
一連の技術も保有する。

3. それゆえ、日本は「2000発の核弾頭を製造できる」とし、
それも「短期間で」と付け加えている。


日本の核保有は米中をはじめとする
「核保有国クラブ」にとって、
秩序を壊す悪夢のシナリオなのです。


これは見方を変えれば、、、

いまも70年以上前に作られた
「連合国体制」に世界は支配されており、、、

「敗戦国」を押さえつけておく体制が
今も続いている、、、

そう考えても不思議ではないのではないでしょうか・・・？




かつて米国務長官を務めた
ヘンリー・キッシンジャーはこうと語りました。

「エネルギーを支配すれば、諸国を支配できる」


実際、この考え方でアメリカは
日本の原子力エネルギーを支配し、
日本を都合よくコントロールしているといいます。


アメリカにとって都合よく金を出してくれる日本、、、


決してアメリカの脅威にはならない、属国・日本、、、


本当にこのままで良いのでしょうか？


日本国民の多くが、
アメリカにとって不都合な現実を知れば、
現状から抜け出せるのではないか、、、


そう思い、産経新聞特別記者・田村秀男さんと
制作したのが、


米国に支配された原子力エネルギーの戦後史
〜ＣＩＡの深謀遠慮と完成しない核技術の呪縛


経済記者として50年現場に立ち続ける
田村秀男さんの記事について、
あなたもきっと知らず知らずのうちに
ご覧になったことがあるでしょう。


新卒で入社した「日本経済新聞」
記者時代の昭和50年代、
重電機器担当になった田村さんは、
原子力発電分野を取材するため、
欧米中を駆け巡っていたといいます。

そこで目にしたのはまさに、
アメリカに支配された戦後日本の姿だったといいます。

講座の一部をご紹介すると、、、

■アメリカが日本に技術を持たせなくない
　理由は戦前日本の秘史にあり？：
　北朝鮮に眠っていた大ウラン鉱脈……
　それを活用した京都帝国大学と現・旭化成

■東電を支配したＧＥ…
　しかし福島第一原発に使われていた技術には、
　50年前から指摘されていた欠陥があった？

■ロスチャイルド銀行と
　国際的なウランカルテルの陰謀：
　ユダヤ、アングロサクソンの
　エリート階級社会に横たわる秘密クラブの存在

■「完全にあれはアメリカの陰謀だ」
　田中角栄の参謀だった通産省OBが
　漏らしたロッキード事件の真相

■中川昭一を潰しにかかったブッシュ政権：
　絶対に核を日本に持たせたくないアメリカの謀略

■青森県六ヶ所村の使用済み
　核燃料再処理工場が1993年に着工以来
　30年も完成せずに放置されている理由：
　損失額は14.3 兆円……



戦後の日本は、
私たちが考えている以上に、
多くのものを失ってきました。


今の日本はアメリカの顔色ばかりを伺う奴隷であり、、、


それを中国や韓国、北朝鮮などから
見透かされた取るにたらない国に
成り下がりつつあります……


ウクライナの二の舞にならないためにも……


アメリカに支配された
原子力エネルギーの戦後史を通して、
戦後の日本人が何を失ってきたのか、
確認してみませんか？


予約販売キャンペーンは今日9月30日(土)までです。


＞キャンペーンの詳細はコチラからどうぞ・・・







ーライズ・アップ・ジャパン事務局　小川友希






PS
今回、田村秀男さんの新講座完成にあたって
著名人のお二人から推薦の声が寄せられています。


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経済アナリスト・森永卓郎

田村秀男さんは、
私が最も尊敬する新聞記者の一人です。

この十数年、私が産経新聞を読む
動機の半分は、著者の記事を読むためでした。

朝日、読売、毎日、日経が
増税容認を打ち出すなかで、
孤軍奮闘で反増税を主張されてきました。

田村さんの勤める産経新聞にも
財務官僚はご説明にやってきたそうですが、
しかし、田村さんの長年の経験と
豊富な知識に裏打ちされた増税批判に対して、
一言も抵抗できなかったといいます。

現場の声を聞き、資料とデータを読み漁り、
自分の頭で考えるという、
当たり前のようでほとんどのマスコミ人が
できない取材姿勢を貫けることに、
人としての強さ、
そして日本への真の愛情を感じます。

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産経新聞「正論」元編集長・上島嘉郎


田村秀男さんは、半世紀にわたって
我が国の経済ジャーナリズムの第一線に立ち続け､
国家の独立の観点から
緊縮財政・増税路線を進める財務省や、
グローバリズム礼賛論と闘ってきた
孤軍奮闘の士です。

田村さんは、

「戦後の日本の政治は基本的に米国に従う、
　追随する路線である。

　"優秀な"官僚機構がそのおぜん立てをし、
　自民党一党支配というシステムは
　そのプロセスを円滑に機能させ、
　米国標準により産業・金融がグローバル化する
　世界経済体制にもっとも合った仕組みで、
　事実大成功をおさめてきた」

と語ります。


では、「大成功」と思えた仕組みの
正体は何なのか。

実は、それこそが日本を
「独立」から遠ざけ、
衰退させてきたのではないか。

本講座は日米の戦後史の一端を解き明かしつつ、
「戦後体制」からの脱却に
不可欠な視座を与えてくれます。

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田村秀男さんは経済記者一筋53年、
今でも現場を奔走するベテラン記者です。

ただ現場を見るだけでなく、
重要人物には突撃取材も辞さず、
日本国内のみならずとにかく全世界、
いろいろなVIPにも必要と思った人物には
直接取材を試み自分の目で、耳で
確かだと思ったことしか
書いてこなかったといいます。


それが視聴率を稼ぐだけの
YouTuberや芸能スキャンダルを
面白おかしく書き立てる週刊誌の記者などと違った、
ファクトにとことんこだわる
新聞記者としての矜持だといいます。

日本がアメリカに敗北を続ける
半世紀を最前線で見続けてきた、
おそらく日本で唯一の
田村さんの講座を
予約販売限定価格で受講できるのは
今日9月30日(土)が最後です。


今日、講座に申し込むも
申し込まないもあなたの自由です。

独立国としての日本を取り戻したい、
もし、あなたがそうした想いに共感してくださるのなら、
このページのリンクから講座にご参加ください。

＞今スグ講座に申し込む


















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