風邪を引いた

風邪を引いた。熱は37℃と大したことはないのだが、やはり苦しい。だからブログも省エネ更新にさせて貰う。 . . . 本文を読む

国民殺しの緊縮財政派の政治家、官僚、マスコミ、知識人、財界人を打倒せよ

内閣府は今年度のGDPが4.5%落ち込むとした試算を明らかにした。これもかなり酷いが、消費税を10%に上げた直後の昨年度の10～12月期の実質GDPは前期比年率で7.3%の落ち込みだった。そこからさらになのだ。一体どこまで縮小するのかわからない。それでも財政赤字を気にして財政出動を否定する緊縮財政派がいる。財務省が総本山だが、政治家、マスコミ、知識人、財界人も影響力は大きい。彼ら国民殺しの緊縮財政派を打倒しなければ日本に先はない。破滅するだけだ。 . . . 本文を読む

新しい領域を加えた新しい戦争

ロシア軍はウクライナへの軍事介入でサイバー、電磁波といった新しい領域を加えた「新しい戦争」を戦った。その結果元々ロシア軍の方が強いだろうが、ロシア軍15000人でウクライナ軍50000人を制圧した。この戦争から得られる戦訓を自衛隊は自らの血肉にできるのか。それができなくば戦争に負けることもあり得よう。 . . . 本文を読む

新兵器電子兵器

新たな兵器電子兵器により戦争の様相が一変するかもしれない。自衛隊は妨害電波を出し、通信を無力化したり、無人機を操縦不能にさせたりすることを想定しているそうだ。電磁パルス（ＥＭＰ）兵器の破壊力は凄まじく、一帯のあらゆる電子機器が完全に破壊されるそうだ。通常兵器は役に立たなくなるかもしれない。電子兵器でも仮想敵国の利用に先んじなければなるまい。 . . . 本文を読む

バイオテロに備えよ

支那や北朝鮮、ロシアが平時にバイオテロを起こす可能性はないとはいえないが、低いと見積もっている。そんなことをすれば国際社会から袋叩きにされてしまうからだ。しかし戦争に勝つためには何でもやるのが人間の本性だ。戦争になればバイオテロを行う可能性は跳ね上がる。備えねばならない。だが日本は敗戦で「羹に懲りて膾を吹かす」状態になっている。「日本学術会議」が軍事目的の科学研究を否定するのだ。それを説得することは不可能だが、何とかねじ伏せて大学で軍事科学研究をしなければならない。そうしてようやくバイオテロに対する備えも研究することができる。 . . . 本文を読む

韓国のパクり商品を駆逐せよ

8月4日に朝鮮人戦時労働者裁判で日本企業の在韓資産の現金化が可能になる。それは日韓基本条約に違反するため日本としては絶対に認められない。韓国が現金化を強行するなら日本は報復として制裁しなければならない。そこで制裁のひとつとして、知的財産権を守ることは本来制裁ではないが、韓国のパクり商品に対して日本企業の知的財産権を認めるよう裁判を起こすのはどうか。韓国の裁判所は公平ではないのでまず勝てないとは思うが。だからその前に海外のマスコミを招いて大々的な記者会見を開くのだ。日本の商品とそれをパクった韓国の商品を海外マスコミに報道させる。韓国も豊かになったから貧乏国家のように大目に見られることはないだろう。一気に日本は優位に立てる。国際広報をするのは我ながら良い思いつきだと思う。 . . . 本文を読む

世論調査はそれ自体が統計的に怪しい

今までも世論調査は質問の仕方、重ね聞きの有無、設問文次第で操作されてしまうから信用できないと書いてきた。だが電話調査による世論調査が統計的に正しい世論調査とさえ言えないようなのだ。それだけではなく「政治のことはわからない」と回答する人に回答を無理やり促すに至っては、世論調査ではなく、「反応調査」、「感情調査」に過ぎないと引用文の著者は書いている。そろそろ世論調査の信憑性について国民が疑いを持っても良い頃だ。 . . . 本文を読む

サイバー部隊を拡充せよ

ネット、サイバー領域の安全保障の意識も日本は遅れている。国家の中枢の重要インフラが攻撃されるという想定をしていないのだ。米国は国土安全保障省がサイバー軍と共同して守るようだが、自衛隊は自衛隊の設備のみしか守らないことになっている。「戦争」による敵国の攻撃を想定しておらず「犯罪」レベルのサイバー攻撃しか想定していない。米軍のように「サイバー軍」を組織して防衛に当たらせるべきだろう。だが何より自衛隊の「サイバー防衛隊」の規模が小さすぎる。人員を一桁増やす必要があろう。 . . . 本文を読む

安全保障の新たな領域

技術革新の急速な進展に伴い、宇宙、サイバー、電磁波といった新たな領域が戦争のあり方を根本から変え、国家の命運を左右するまでに重要性を増している。日本は安全保障に関して本当にぼんやりしているが、それでは国家が滅亡しかねない。また米国からの「独立」も夢のまた夢だ。安全保障を他国に依存している國に独立などあり得ないのだ。専守防衛なる概念も捨て去りたい。 . . . 本文を読む

支那から日本企業撤退を促す

支那に一極集中している危険性を鑑みてサプライチェーンの強化のために政府は日本企業を支那からの撤退を促す政策を採るようだ。それは当然だ。支那は日本の安全保障上の最大の脅威なのだ。日本企業が進出することで支那を膨張させるなど自分で自分の死刑執行書に署名することと同じだ。あるいはもう手遅れかもしれないが、支那に進出した企業の撤退を促す必要がある。支那の膨張を抑える必要があるのだ。 . . . 本文を読む