8月4日に朝鮮人戦時労働者裁判で日本企業の在韓資産の現金化が可能になる。それは日韓基本条約に違反するため日本としては絶対に認められない。韓国が現金化を強行するなら日本は報復として制裁しなければならない。そこで制裁のひとつとして、知的財産権を守ることは本来制裁ではないが、韓国のパクり商品に対して日本企業の知的財産権を認めるよう裁判を起こすのはどうか。韓国の裁判所は公平ではないのでまず勝てないとは思うが。だからその前に海外のマスコミを招いて大々的な記者会見を開くのだ。日本の商品とそれをパクった韓国の商品を海外マスコミに報道させる。韓国も豊かになったから貧乏国家のように大目に見られることはないだろう。一気に日本は優位に立てる。国際広報をするのは我ながら良い思いつきだと思う。 . . . 本文を読む