日本製靴のブランド「V&R」のシングルモンクストラップです。
日本製靴の社史にも載っていないので発売時期などの詳細は不明。
グレーのスムースレザーとスエードの同色異素材のコンビです。
製造はリーガルではなく日本製靴なので
1990年以前の製造。
マッケイ製法でした。
日本製靴のブランド「V&R」のシングルモンクストラップです。
製造はリーガルではなく日本製靴なので
1990年以前の製造。
マッケイ製法でした。
日本製靴のブランド「V&R」のシングルモンクストラップです。
製造はリーガルではなく日本製靴なので
1990年以前の製造。
マッケイ製法でした。
日本製靴のオリジナルブランド､New Lookのストレートチップです。
コバは矢筈仕上げ。
靴紐が付いていましたが､セルが付いていないので紐が通せません。
ソールはニッピで「PAT.NO. 232297」の刻印があります。
ヒールはVクリート付きのレザーヒール。この靴は日本製靴(リーガル)が特許を持っている「ファッジ式製法」で作られています。
底面に飾りを入れるところまでがファッジ式製法。
この頃は既製品でもカールエッジは当たり前の仕様でした。
50年代製とのことですが､サイズ表記が文数ではないので､58年頃の製造だと思います。
大正13(1924)年4月､伊藤琢磨が取締役会長に就任しました。
伊藤琢磨は半年後の10月には日本皮革の取締役会長も兼任することになります。
昭和7(1932)年3月､満州国が建国され､日本製靴からも満州向けの民需靴の輸出が始まりました。
日本製靴の民需靴は三井物産横浜支店を通じてアフリカのタンザニアやケニア､少量ながらハワイにも輸出されました。
昭和11(1936)年にアゴー式と呼ばれる接着機械による機械靴を松坂屋百貨店で販売を開始しました。
しかし､当時の接着剤が粗悪なため､返りが悪く､普及はしませんでした。
昭和13(1938)年1月15日､日本製靴は陸軍及び海軍の管理工場に指定され､陸海軍から工場監督官が派遣されました。
軍管理工場になると､生産計画､資材の入手なども軍の指示により行われました。
陸軍と海軍では運営方式に違いがあり､陸軍では原材料を現物支給する加工方式､海軍では前渡金方式をとり､原材料調達から後は会社に一任するやり方でした。
伊藤琢磨は半年後の10月には日本皮革の取締役会長も兼任することになります。
昭和7(1932)年3月､満州国が建国され､日本製靴からも満州向けの民需靴の輸出が始まりました。
日本製靴の民需靴は三井物産横浜支店を通じてアフリカのタンザニアやケニア､少量ながらハワイにも輸出されました。
昭和11(1936)年にアゴー式と呼ばれる接着機械による機械靴を松坂屋百貨店で販売を開始しました。
しかし､当時の接着剤が粗悪なため､返りが悪く､普及はしませんでした。
昭和13(1938)年1月15日､日本製靴は陸軍及び海軍の管理工場に指定され､陸海軍から工場監督官が派遣されました。
軍管理工場になると､生産計画､資材の入手なども軍の指示により行われました。
陸軍と海軍では運営方式に違いがあり､陸軍では原材料を現物支給する加工方式､海軍では前渡金方式をとり､原材料調達から後は会社に一任するやり方でした。
明治35(1902)年1月に誕生した日本製靴株式会社は､翌36(1903)年2月13日に本社を京橋から千住に移転し､7月15日に陸軍被服廠から短靴1万組の注文を受けます。
陸軍靴は東京､大阪､広島の被服廠直営工場で製造されましたが､民間では日本製靴､東京製靴､桜組工業で機械製軍靴が日中戦争まで納入されました。
明治37(1904)年2月に日露戦争が始まり､陸海軍からの大量受注によって靴業界は好景気に湧き､各メーカーは日夜軍靴の生産に追われていました。
終戦後はその反動で業界は不況に見舞われるものの､大正3(1914)年に第一次世界対戦が始まり､ロシアからの大量発注を受けて再び好景気に湧きました。
この年の革靴輸出量は最高記録の859万円となり､このうち848万円はロシアへの輸出が占めました。
大正12(1923)年4月､大沢省三の長男である大沢亨が専務取締役に就任しました。
9月1日に関東大震災が起こり､日本製靴は工場4棟と社宅が倒壊し､死者2名､負傷者数名の被害を受けました。
関東大震災を期に庶民に洋服が普及して､それと同時に革靴の需要も激増し､グッドイヤー式による機械靴の時代が始まりました。
陸軍靴は東京､大阪､広島の被服廠直営工場で製造されましたが､民間では日本製靴､東京製靴､桜組工業で機械製軍靴が日中戦争まで納入されました。
明治37(1904)年2月に日露戦争が始まり､陸海軍からの大量受注によって靴業界は好景気に湧き､各メーカーは日夜軍靴の生産に追われていました。
終戦後はその反動で業界は不況に見舞われるものの､大正3(1914)年に第一次世界対戦が始まり､ロシアからの大量発注を受けて再び好景気に湧きました。
この年の革靴輸出量は最高記録の859万円となり､このうち848万円はロシアへの輸出が占めました。
大正12(1923)年4月､大沢省三の長男である大沢亨が専務取締役に就任しました。
9月1日に関東大震災が起こり､日本製靴は工場4棟と社宅が倒壊し､死者2名､負傷者数名の被害を受けました。
関東大震災を期に庶民に洋服が普及して､それと同時に革靴の需要も激増し､グッドイヤー式による機械靴の時代が始まりました。
明治34(1901)年､陸軍省経理局長の外松孫太郎は､桜組の西村勝三の建議により本所横網町の被服廠内に靴工場を開設する準備を進めていました。
工場設計から生産設備の一切を桜組が担当し､明治35(1902)年にドイツからモエナス社のアリアンズ式製靴機械を輸入し､ドイツ人技師3人も招聘しました。
西村勝三はかねてより有事に備えて民間の一大工場の設立を計画していました。
明治34年､陸軍の強力な後押しを受けて桜組､東京製皮､大倉組､福島合名の4社の製靴部門が合併する事となり､設立の準備の為の第1回発起人相談会が11月16日に開催され､翌35年1月21日に正式に「日本製靴株式会社」が設立されて､創業総会が行われました。
取締役及び監査役
●取締役 大沢省三(桜組)､高島小金治(大倉組)､南川政之助(福島合名)､賀田富次郎(東京製皮)
●監査役 大倉喜八郎(大倉組)､西村勝三(桜組)
※統合した4社について
●桜組
前身は明治3(1870)年に西村勝三が開設した伊勢勝造靴場。
明治17(1884)年に商号を桜組とし､38(1905)年に製革部門は株式会社となり当時最大の皮革産業会社となる。
●東京製皮
前身は弾直樹による滝野川皮革・軍靴伝習所。
明治26(1893)年に東京製皮株式会社となり､33(1900)年に大倉組の台湾総支配人だった賀田金三郎が代表となる。
●大倉組
前身は明治6(1873)年に大倉喜八郎が組織した大倉組商会。
明治20(1887)年に藤田伝三郎と共同出資で内外用達会社を設立。
26(1893)年には大倉喜八郎が完全に実権を握り合名会社大倉組皮革製造所となり､東京の桜組と並び称される程の関西最大の大工場となる。
●福島合名
明治29(1896)年に福島良助らによって設立される。
主な業務はオーストラリア羊毛を買い入れて千住製絨所への納入。
一時は製靴製革事業も行っていました。
工場設計から生産設備の一切を桜組が担当し､明治35(1902)年にドイツからモエナス社のアリアンズ式製靴機械を輸入し､ドイツ人技師3人も招聘しました。
西村勝三はかねてより有事に備えて民間の一大工場の設立を計画していました。
明治34年､陸軍の強力な後押しを受けて桜組､東京製皮､大倉組､福島合名の4社の製靴部門が合併する事となり､設立の準備の為の第1回発起人相談会が11月16日に開催され､翌35年1月21日に正式に「日本製靴株式会社」が設立されて､創業総会が行われました。
取締役及び監査役
●取締役 大沢省三(桜組)､高島小金治(大倉組)､南川政之助(福島合名)､賀田富次郎(東京製皮)
●監査役 大倉喜八郎(大倉組)､西村勝三(桜組)
※統合した4社について
●桜組
前身は明治3(1870)年に西村勝三が開設した伊勢勝造靴場。
明治17(1884)年に商号を桜組とし､38(1905)年に製革部門は株式会社となり当時最大の皮革産業会社となる。
●東京製皮
前身は弾直樹による滝野川皮革・軍靴伝習所。
明治26(1893)年に東京製皮株式会社となり､33(1900)年に大倉組の台湾総支配人だった賀田金三郎が代表となる。
●大倉組
前身は明治6(1873)年に大倉喜八郎が組織した大倉組商会。
明治20(1887)年に藤田伝三郎と共同出資で内外用達会社を設立。
26(1893)年には大倉喜八郎が完全に実権を握り合名会社大倉組皮革製造所となり､東京の桜組と並び称される程の関西最大の大工場となる。
●福島合名
明治29(1896)年に福島良助らによって設立される。
主な業務はオーストラリア羊毛を買い入れて千住製絨所への納入。
一時は製靴製革事業も行っていました。