今日は“タマネギ”と“沖縄ニンニク”、それにソラマメの残り半分とジャガイモ少々を収穫した。タマネギはあまり太りすぎて、大きいのは直径12,3センチのものを約150個。ニンニクも上出来で、大小100個ほど収穫できた。雨上がりで絶好の掘り上げ日和、ついでにニンジンも二回目の間引きをすませた。近々、ジャガイモの収穫が終わると、少し間を置いてサツマイモの植え付けにかかる。隣の本家の田んぼはもう水がはられ田植えを待っている。ビワも色づきはじめ、梅も収穫が近い。梅雨までは畑仕事がいろいろ重なって忙しい。
掘り上げたタマネギ：
はじめて作った沖縄ニンニク：
さて、政府・マスコミの戦戦慄慄たる恐怖報道に振り回される“豚インフルエンザ”だが、「ビジネス＆メディアウォッチ」の『ＪCASTニュース』は「関西で“新型インフル大不況”“旅館”“ホテル”“百貨店”が悲鳴」と題し次のように報じている。
＜新型インフルエンザがまん延する関西を空前の不況が襲っている。繁華街には以前のような活気がなくなり、飲食店や小売店が打撃を受けている。前年より売り上げが４割減ったという大手百貨店もある。観光客やビジネスマンが減り、旅館やホテルも深刻だ。企業の倒産も起こっている。弱毒性と言われる新型インフルエンザだが、関西経済に与えたダメージは「強毒」だ。…（以下は次のリンクを）＞
『JCASTニュース』（5月22日）：http://www.j-cast.com/2009/05/22041737.html
この“豚インフル”については何度も書いたが、世にも珍奇な“日本国”政府役人にも骨のある人物がいることを知って驚いた。最近、処女作『厚生労働省崩壊』を出版した現役の厚労省検疫官・木村盛世（もりよ）氏である。彼女の発言を聞けば“豚インフル”騒ぎの真相がすべて氷解するだけでなく、社会混乱の渦中にある関西経済界は厚顔不遜な舛添厚労大臣はじめ関係者を告訴してもいいのではないかとさえ思えてくる。木村盛世技官の見解を見てみよう。
＜国内での新型インフルエンザの広がりは止めることはできません。インフルエンザ(流行性感冒「かぜ」)の特性から入れば広がることを阻止することはできません。そして、「空に国境なし」の現代、国内に入ることを防ぐことはできません。
国がやるべきことは、「一人の患者も国内で出さない」ことではなく「いかに広がりを少なくするか」です。このためには今の無駄な「検疫」を止め、国内患者にすべてを注ぐべきです。
そして最も重要なのは、隔離、学校閉鎖、集会の禁止などはインフルエンザの広がりを抑えるには無効なだけでなく、経済活動に大きな影響を与えるということです。
(1)咳を伴う熱があれば職場や学校に行かない、(2)咳をするときには口を押さえる、(3)重症になるまでは医療機関を受診しない、ことを政府の広報を通して徹底させることがこれからの広がりの程度を左右する事項です。
薬は家族や友人にもらってきてもらえるよう、重症の患者が受診できるよう、「発熱外来」と「プレハブ降圧室」の整備にお金と人をつぎ込むことです。
それにしても女性同伴した政治家が引責辞任するなか、「検疫オンリー」を主張した健康局長ならびに専門医委員会の専門家が何の責任追及もされないのはおかしな話です。税金の無駄という点においても社会的混乱を招いたという点においても、女性同伴よりもっと大きな罪を負っているはずです。
2009年5月16日 ＞
もう一つ、昨日の記事を引用しておく。
＜新型インフルエンザの問題は、毎日世界中で報道されています。まさに感染症ワールドカップかWBCといってよいでしょう。
その中で我が日本チームは、通常のインフルエンザ並みの新しいインフルエンザに振り回され、バイオテロ並みの装備をして臨んでいます。
それだけでなく、カゼと同じような感染の仕方をするこの病気に対して「水際封じこめ」と「感染源追跡調査」などという意味のないことに労力を費やしています。
このやり方は「天然痘バイオテロ封じ込め」に使われるものであって、インフルエンザに対するものではありません。
こうした日本の的を完全に外したあわてぶりは、「日本チームおそるるに足りず」と練習試合の段階からアピールしているに他なりません。
ただでさえバイオテロ容認国と呼ばれ、危機管理が何もされていないというレッテルを貼られた日本。さらなる弱さを世界に毎日アピールすることは国家にとってとても危険です。
2009年5月23日 ＞
不思議なのは、彼女の見解がどうして当局で生かされないのかである。役所とはまさに魔殿なのだろう。
『木村盛世オフィシャルWEBサイト』：http://www.kimuramoriyo.com/25-swine_influenza/
掘り上げたタマネギ：
はじめて作った沖縄ニンニク：
さて、政府・マスコミの戦戦慄慄たる恐怖報道に振り回される“豚インフルエンザ”だが、「ビジネス＆メディアウォッチ」の『ＪCASTニュース』は「関西で“新型インフル大不況”“旅館”“ホテル”“百貨店”が悲鳴」と題し次のように報じている。
＜新型インフルエンザがまん延する関西を空前の不況が襲っている。繁華街には以前のような活気がなくなり、飲食店や小売店が打撃を受けている。前年より売り上げが４割減ったという大手百貨店もある。観光客やビジネスマンが減り、旅館やホテルも深刻だ。企業の倒産も起こっている。弱毒性と言われる新型インフルエンザだが、関西経済に与えたダメージは「強毒」だ。…（以下は次のリンクを）＞
『JCASTニュース』（5月22日）：http://www.j-cast.com/2009/05/22041737.html
この“豚インフル”については何度も書いたが、世にも珍奇な“日本国”政府役人にも骨のある人物がいることを知って驚いた。最近、処女作『厚生労働省崩壊』を出版した現役の厚労省検疫官・木村盛世（もりよ）氏である。彼女の発言を聞けば“豚インフル”騒ぎの真相がすべて氷解するだけでなく、社会混乱の渦中にある関西経済界は厚顔不遜な舛添厚労大臣はじめ関係者を告訴してもいいのではないかとさえ思えてくる。木村盛世技官の見解を見てみよう。
＜国内での新型インフルエンザの広がりは止めることはできません。インフルエンザ(流行性感冒「かぜ」)の特性から入れば広がることを阻止することはできません。そして、「空に国境なし」の現代、国内に入ることを防ぐことはできません。
国がやるべきことは、「一人の患者も国内で出さない」ことではなく「いかに広がりを少なくするか」です。このためには今の無駄な「検疫」を止め、国内患者にすべてを注ぐべきです。
そして最も重要なのは、隔離、学校閉鎖、集会の禁止などはインフルエンザの広がりを抑えるには無効なだけでなく、経済活動に大きな影響を与えるということです。
(1)咳を伴う熱があれば職場や学校に行かない、(2)咳をするときには口を押さえる、(3)重症になるまでは医療機関を受診しない、ことを政府の広報を通して徹底させることがこれからの広がりの程度を左右する事項です。
薬は家族や友人にもらってきてもらえるよう、重症の患者が受診できるよう、「発熱外来」と「プレハブ降圧室」の整備にお金と人をつぎ込むことです。
それにしても女性同伴した政治家が引責辞任するなか、「検疫オンリー」を主張した健康局長ならびに専門医委員会の専門家が何の責任追及もされないのはおかしな話です。税金の無駄という点においても社会的混乱を招いたという点においても、女性同伴よりもっと大きな罪を負っているはずです。
2009年5月16日 ＞
もう一つ、昨日の記事を引用しておく。
＜新型インフルエンザの問題は、毎日世界中で報道されています。まさに感染症ワールドカップかWBCといってよいでしょう。
その中で我が日本チームは、通常のインフルエンザ並みの新しいインフルエンザに振り回され、バイオテロ並みの装備をして臨んでいます。
それだけでなく、カゼと同じような感染の仕方をするこの病気に対して「水際封じこめ」と「感染源追跡調査」などという意味のないことに労力を費やしています。
このやり方は「天然痘バイオテロ封じ込め」に使われるものであって、インフルエンザに対するものではありません。
こうした日本の的を完全に外したあわてぶりは、「日本チームおそるるに足りず」と練習試合の段階からアピールしているに他なりません。
ただでさえバイオテロ容認国と呼ばれ、危機管理が何もされていないというレッテルを貼られた日本。さらなる弱さを世界に毎日アピールすることは国家にとってとても危険です。
2009年5月23日 ＞
不思議なのは、彼女の見解がどうして当局で生かされないのかである。役所とはまさに魔殿なのだろう。
『木村盛世オフィシャルWEBサイト』：http://www.kimuramoriyo.com/25-swine_influenza/
