「ＴＡＢＬＥ ＦＯＲ ＴＷＯ」と「ダイエット」

●「ＴＡＢＬＥ　ＦＯＲ　ＴＷＯ」
「ＴＡＢＬＥ　ＦＯＲ　ＴＷＯ」は、世界経済フォーラムの日本メンバーが立ち上げた途上国の学校給食を支援するプロジェクトである。
企業の社員が、社員食堂で低カロリーメニューを食べると、途上国の学校給食費用1食分に当たる20円が自動的に寄付される仕組みになっている。
この仕組みだと、コストがかからない社会貢献活動とあって、積極的に取り組む企業が増えているという。
最近、企業も社員の生活習慣病予防等の対策に予算を割いていると聞くが、こういった背景もあるのだろう。また、我々のようなオジサン達もメタボリックな体の改善策として、喜んでこの仕組みを利用するというもの。
この仕組みの素晴らしいちところは、自分が健康になるのはもちろん、途上国にいる１人の子どもの学校給食も同時に確保できるところ。つまり、企業の社員と途上国のこどもが（２人）一緒に１つのテーブルを囲んでランチを食べることができる。

●社員食堂がない・・・
私も是非、この活動に参加したいのだが、何しろ私の所属している企業に社員食堂がない。ビルの中で販売しているお弁当を購入するか、１Ｆのコンビニで食糧を仕入れるか、外に食べに行くかの三択である。結構こういった企業が多いのでは？また、社員食堂があっても「ＴＡＢＬＥ　ＦＯＲ　ＴＷＯ」の活動を知らない、あるいは興味がないということでは参加しようがない。
どうしたものか？

●メタボリック改善
私は昔から美味しいものを食べたり飲んだりするのが大好きで、２０代、３０代の頃は随分無茶苦茶な生活を送っていた。そして４０代、生活習慣病予備軍あるいは正規軍となって体調の悪い日も多くなり、「メタボリック」という言葉も気になってきた。
そして去年、マクロビオテックや地産地消など食事で健康になることを少し勉強して、少し実践もした。確かにわずかながら、体調が良くなったような気（？）がする。
そこで、今年の年頭に思い立った。生まれて初めてのダイエットである。奥さんに「あなた、エコエコ言っても、体型がエコじゃないわよねぇ。」と言われたのもトリガーの１つとなった。身内の一言は結構効くのである。

●「いつまでもデブと思うなよ」
オタク評論家として名高い岡田斗司夫氏のベストセラーであるが、これをそのまま採用した。何故か。ダイエット本は数多く世に出ていているのだが、本人の経験、それも５０キロ痩せた実績と「メタボ」の気持ちを良く分かっていると思ったからだ。ダイエットの詳細方法は氏の本を読んで欲しい。新潮新書で定価７００円なり。

●中間報告
１ヶ月経過して、約６キロ痩せた・・・
やってみると面白いもので、１００グラム痩せたといっては歓喜し、１００グラム戻ったといっては落ち込む。なかなかスリリングな人生だ。

●ダイエットで「ＴＡＢＬＥ　ＦＯＲ　ＴＷＯ」？？？
私の所属する企業には社員食堂がない！
自らダイエットをはじめ、健康な体を目指してまっしぐら！
そこで、こんなことを考えた。
「ダイエットで「ＴＡＢＬＥ　ＦＯＲ　ＴＷＯ」」
つまり、今まで会社でランチを食べると外食で１０００円くらい使っていた。これを、例えば、おにぎり２つと春雨スープ（合わせて４００キロカロリーちょっと）で５００円でつり銭がくる。そのつり銭から２０円を自分で用意した貯金箱に寄付するのだ。そして、ある程度溜まったところで、貯金箱のお金をＮＰＯへ送る。
ダイエットできて体が健康になる。その上、途上国のこどもが学校に行けることへの支援ができる。ダイエットは辛いことが多いが、「この１食で、アジアまたはアフリカのこどもに、何かしらのことができる。」と思うことでダイエットの励みになると考える。

確かに、ＮＰＯと企業の正規のルートからはずれた、私が勝手にはじめたプロジェクトだが、こういった形の参加も良いのではないか・・・


●特定非営利活動法人ＴＡＢＬＥ　ＦＯＲ　ＴＷＯ　Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ
東京都港区白金１丁目２５番１１－１８０２号

●「ＴＡＢＬＥ　ＦＯＲ　ＴＷＯ」のＷＥｂサイト
ＵＲＬ：http://www.tablefor2.org/

朝まで・・・地球温暖化！

久しぶりに「朝まで生テレビ」（テレビ朝日系列）を観た。田原総一朗氏が司会を務め、右翼や左翼、問題、宗教問題、日中問題など社会のタブーにまでテーマにする番組である。今回のテーマは「地球温暖化」。
パネリストには政治家、学者、科学者、ＮＰＯの代表がおり、その中には「地球温暖化」論に反対の立場を取る学者２人が入っていた。彼等が反論したポイントは次の点。
・地球温暖化の原因が人為的によるものより、他の場合（自然現象等）が大きい
・ＩＰＣＣの研究発表結果が正確ではない
・京都議定書に定めた各国のＣＯ２削減枠組みの根拠はいい加減だ
・自然エネルギーには限界がある
などなど。

●地球温暖化の原因
産業革命以降、特に２０世紀後半からの人為的に排出されたＣＯ２を含む温室効果ガス濃度の増大が昨今の異常気象や地球温暖化の原因になっている可能性がきわめて高い（９０％の確度）ことをＩＰＣＣの第４次評価報告書で述べている。
これに対しての反論は、地球温暖化の原因として、人為的に排出された温室効果ガス濃度だけではなく自然現象他の原因によるものも多く、その比率など現在の研究範囲では特定できない。ましてや、ＩＰＣＣが報告している実験の過程においていい加減なものが見受けれ、報告そのものが疑わしい。というものだ。
しかし、その反論も人為的に排出されたＣＯ２を含む温室効果ガスが原因の１つであることは認めている。また、ＩＰＣＣの研究の中にも素晴らしい研究が多いことも認めている。地球温暖化現象も人為的に排出されたＣＯ２を含む温室効果ガスが原因の１つであることは認めるが、だからといって昨今の異常気象があたかも地球温暖化が原因で、この先数十年で地球が壊滅状態になるということには異論がある、ということだ。

●京都議定書の意味
京都議定書とは、１９９７年に京都で開催されたＣＯＰ３で採択された、ＣＯ２等の温室効果ガスについての排出削減義務などを定めた議定書のこと。
２００８年から２０１２年までの５年間で１９９０年を基準年として温室効果ガスを先進国全体で５．２％削減することを義務づけ、日本も６％削減が義務付けされた。
ここでの反論（削減枠組みの根拠がいい加減である理由）は、今や米国を抜いて温室効果ガス排出１位となった中国やインドなど途上国が削減義務を負わないこと、当時の温室効果ガス排出１位の米国が批准していること、基準となった１９９０年はＥＵと日本では温室効果ガス排出状況が異なり日本に不利であること、この時に決まった京都メカニズムにより排出権売買という新たなマネーゲームを生んだこと等。
確かに京都議定書の内容には各国の思惑が見え隠れする。基準の１９９０年はヨーロッパでは東西ドイツの統一など共産国が民主化に流れた年である。一方、日本は既に企業をはじめ省エネ対策を実施し温室効果ガス排出量が十分減った成果が出ている年である。また、削減義務を決定した頃は中国やインドの経済発展の初期段階であった。マネーゲームという点では、排出権売買の大きな市場がＥＵには既に出来ており、売買で大きな利益を受けている企業もあると聞く。排出権売買市場において、米国や日本は大きな遅れをとり、日本の経済界は市場の導入に反対している。
しかし最近の状況を見ると、米国は地球温暖化問題に否定的だったブッシュ政権も大型台風の直撃による被害や世論が地球温暖化対策を支持することから方針が変わってきており、今行われている大統領選挙の一番のテーマが環境対策である。また政府と異なり、自治体の多くは環境対策に積極的だ。
また、中国でも北京オリンピック開催や最近増えた公害問題を配慮して、国を挙げて積極的な環境対策を指導している。
日本でも経済界は明確な削減義務や排出権売買市場の導入には反対しているが、企業や業界は積極的にＣＯ２削減対策を実施している。中でも、トヨタ自動車はハイブリッド自動車を武器に環境に配慮した自動車に力を入れ、いまや世界第１位のＧＥを抜こうかという世界トップ企業になりつつある。まさしく、環境対策と利益追求が両立できることを証明してくれている。
確かに日本にとって不利ではあるが、達成不可能ということはないらしい。
排出権売買については、単にマネーゲームにならないように、実際の排出に貢献するよう今後検証していかなければならないと感じる。

●環境対策の効果
番組ではエネルギー問題に関する意見が多く交わされていた。

【原子力】
今の国内の消費電力維持を考慮した場合、原子力発電を使わず他の発電方法で電力を補うには相当無理があるらしい。従って、原子力発電所を今以上新しく作る必要はないが、稼働率を上げる必要があるというものだった。ただでさえ、地震や事故、報告内容の粉飾などで稼働停止している原子力発電所が多い状況にある。
以前このブログに書いたが、原子力発電を今後も維持させるなら、すべての情報の粉飾のない開示、危機対策プログラムの作成・訓練・公表などを明確にすることが必要条件と考える。

【バイオ燃料】
最近話題のバイオ燃料については、大豆やとうもろこしを使用したエタノールを使用する場合、燃やす時は確かにＣＯ２は排出しないが、栽培する時に多くのＣＯ２を排出するのでカーボン・ニュートラルにならない。その上、南米やアフリカでは食糧危機になったり、（大きな栽培面積が必要なため）森林伐採につながるなどの状況にあるという。
確かに、食糧危機や森林伐採を引き起こしてまで、化石燃料を補うための代替燃料を使う必要はないと考える。やるなら、廃材等食糧以外を使用したり、休耕田など食糧問題に影響しない土地で栽培する等を検討しなければならない。また、国の政策も食糧危機や森林伐採に考慮しなければならない。

【太陽電池】
太陽電池の利用において、一時日本がトップを走っていたが、現在はドイツに抜かれてしまった。ドイツでは太陽電池を利用して家や企業で溜めた電気を電力会社が高く買上げる制度が出来、効果を上げている。
太陽電池そのものの価格が高く、日本では導入しても元を取るのに数十年もかかることも利用が増えない理由だという。
太陽電池の場合、天候に影響されるのも不安定要因といえる。また、国の政策のよって左右されるのも分かる気がする。

【オフィスや家庭での環境対策】
エネルギー以外のオフィスや家庭での環境対策では、「ＣＯ２排出量の比率にして家庭から出るＣＯ２なんて大した量ではないので、削減努力や工夫なんてする必要はない！」なんて思わないでください、とＮＰＯの代表者が発言していた。
あるパネリストは、家庭で使用している家電製品を最新のエコ対策をしている家電製品に代えただけでＣＯ２排出量が４０％削減できた、と言っていた。
しかし、液晶テレビでも冷蔵庫でも大型になればそれだけ多くの電気量、ＣＯ２排出量が出ることを胆に銘じなければならない、と最近の家電の大型製品化に苦言を呈していた。
確かに、以前、稲城市でやった「ＣＯ２削減大作戦」でも４０％近い成果を出していたことを考えれば、オフィスや家庭での環境対策は決して無駄ではないと思う。
逆に大きな力となるのではないか。

●まとめ
番組は夜の１時２０分から４時２０分まで３時間続いた。
もっと「地球温暖化」論に反対の立場を取る学者の意見を聞きたかった。
番組を見た範囲では、「地球温暖化」は確実に進んでいる。ただし、原因、詳細部分、将来的なことは分からないことや予想できないことが多いようだ。ということは逆に、これから効果のある対策を打つことで、「地球温暖化」のスピードを遅らせることは可能であること。
最後にパネリストの１人がいいことを言っていた。「環境対策は心技体が重要！」
心：ライフスタイルの見直し（家庭）
技：技術の進歩（産業）
体：政策の充実（政治）

これからも「心」：ライフスタイルのエコシフトの部分を中心にブログを展開しよう！と元気になった。実を言うと、最近のエコ粉飾問題で少々落ち込んでいたのだ。

●Ｐ．Ｓ．
「朝までテレビを見てるなんて、あなたのエコも？ね。」と奥さんにイヤミを言われた。
「朝まで・・・」は久しぶりだし、ストーブの設定温度も最低にしていたし・・・と自分自身に弁解した。

再生紙偽装への怒り

大手製紙企業が年賀はがきやコピー用紙などの「再生紙」における古紙配合率が実際より高めに偽装されていた問題で、当初業界２位の日本製紙のみが事実を認め謝罪しトップの辞任となったが、昨日、第１位の王子製紙、第３位の大王製紙、第４位の三菱製紙、第５位の北越製紙の４社がそれぞれ会見して偽装事実を認めた。
偽装と言えば、去年多くの食品関連企業の偽装問題が取り上げられ社会問題となった。今回の製紙企業側はコスト削減で偽装した訳ではなく、古紙の配合を少なくすることで品質を上げてユーザに提供したのだから食品関連企業の偽装問題とは異なるとして、４社はトップの交代をしない方針を示した。
確かに食品関連企業の偽装とは違って人間の体に危険を及ぼす質のものでなく、製品（紙）の品質を良い方に偽装していたのだから、「そんなに悪いことをした訳ではないよね」という企業の論理だが、果たしてそうか？
偽装のトリガーとなった「古紙が集まらない」、「技術が追いつかない」ということであれば正直な配合率を示すべきである。また、消費者が求める品質を維持するためと言うが、本当にそのような高い品質を消費者は再生紙に求めているのだろうか？企業側がエンドユーザが求めている以上の品質を再生紙に求めた結果なのではないか？また、工場の判断でＴＯＰは知らなかったとか、企業どうしの情報共有／情報交換はないと言っているが、これらを信じろという方が無理である。
何より、環境やエコに興味を持ち、再生紙をグリーン購入と考えて、少しでも「環境に良い／地球に優しい」ことをしたいと思っている消費者／エンドユーザを裏切る行為であるということを企業側は真摯に受け止めて欲しい。

マイバッグ事情

以前、エコ１０ヶ条でＴＯＰに書いた「マイバッグ」について、最近の「事情」はどうなっているのか、他のＷｅｂページ等で調べてみた。

●自治体事情
昨年６月に千葉県袖ヶ浦市のマイバッグ推進運動について書いたが、自治体の考えをただやれ！といっても店側や消費者がついてこない。やはり、商工会議所などと連携し、地域全体を巻き込んでやらないと前途多難のようだ。それでも、袖ヶ浦市のその後のページを見ると、協力店が４つほど掲載されていた。少しだけ、良かった。是非、継続して欲しい。

－杉並区の事例－
東京都杉並区では、平成１４年に商工会議所・商店会連合会、町会連合会、消費者グループ連絡会、リサイクル協会が発起人となり、区を含め、32団体が参加して、杉並区レジ袋削減推進協議会を発足させた。活動としては、
・区内各駅におけるレジ袋削減とマイバッグ持参を呼びかけるチラシの配布。
・同じ活動を行っている他都市との交流
・レジ袋削減キャンペーン等の開催
・区内の各イベントでの活動紹介・ＰＲ
・エコシール事業
など多岐に渡った。
その結果、平成１７年にはマイバッグ等の持参者（常時持参の人とレジ袋併用者の人を含めて）35.2％となった。一定の評価はされるものの、杉並区の当初目標としていた数値にはとどかなかった。
そこで、平成１９年から企業と共同でレジ袋有料化実証実験を実施し、レジ袋の有料化や再利用できるレジ袋の活用などを実施しながら、マイバッグ持参率６０％を目指す方針に転換したようだ。

杉並区のように地域を巻き込み、できる限りのＰＲ活動を行ってもマイバッグ等の持参者率を増やすことが容易でないということが分かった。

それでは、企業（民間）はどのような対策を行っているのだろうか？

●企業事情
都内で営業している大型スーパーマーケットのマイバッグ事情を調べてみた。以下、アイウエオ順。

－イオン－
・買物袋持参運動を展開中。２００７年１１月時点でマイバッグ持参率は２７．４６％。
・レジ袋を断わった客には、1回の精算につき1個スタンプを押印して20個たまるとトップバリュ商品100円引きやイオン音符つきマイバッグ(レジカゴ用、携帯用)との引き換えなどの特典有り。

－イトーヨーカドー－
・買い物袋を持参し、レジ用袋を辞退するとスタンプを進呈。20個たまると100円の買物券として税込み100円以上の買物ができる。
・オリジナルのショッピングバッグ（２８０円、３５０円、４８０円）を販売。

－いなげや－
・昨年８月１日から杉並新高円寺店、日野駅前店、日野栄町店の３店舗でレジ袋有料化（１枚５円）の実証実験を実施。レジ袋配布枚数を８割以上削減。３月１日から杉並区及び日野市の未実施店舗でもレジ袋の有料化に取り組むことを決定。

－サミット－
・レジ備え付けの「ノー・レジ袋」カードの提示により、ポイントカードに2ポイント追加。
・オリジナルショッピングバッグ販売。
・昨年１月に杉並区成田東店でレジ袋の有料化。レジ袋の辞退率が３０％から８４％になった。（全国平均２３％）

－西友－
・マイバッグ運動推進。レジ袋辞退をレジで告げると、その場で買上げ金額から２円を引く。
・２００７年１１月時点でレジ袋辞退率は３４．２％。
・オリジナル買物バッグ、再利用可能なポリエチレンバッグを販売。

－ダイエー－
・レジ袋削減キャンペーン展開中。レジ袋辞退で買物ポイント追加。

マイバッグ・エコバッグ推進活動、レジ袋辞退でポイント追加や値引き等はどこの企業でもやっているようだが、大幅にレジ袋辞退率を上げる策としては、「レジ袋の有料化」が有力のようである。レジ袋の辞退率が８割を超える結果がでることを考えても、今後益々この傾向は増えるのではないだろうか。

それでは、「レジ袋の有料化」を我々消費者はすんなり受け入れるのであろうか？

●消費者事情
インターワイヤード株式会社が運営するネットリサーチの「レジ袋に関するアンケート」(2007年3月7日～3月15日)では、
「マイバッグ、マイかごなどを持参していますか？」という質問に１６．９％の人が「常に持参している」と答え、２３．７％の人が「だいたい持参している」と答えた。合わせると４０．６％の人が持参していることになる。性別、年齢で分けてみると、２０代男性、３０代男性、４０代男性、５０代男性、２０代女性、３０代女性、４０代女性、５０代女性の順に持参率が増えている。
また、「レジ袋の有料化に賛成ですか？」という質問には、４３．９％の人が賛成、２２．６％の人が反対と答えている。

概ね、「レジ袋の有料化」には賛成のようだ。それにしても、女性の方が男性よりもはるかにマイバッグ持参率が高いのはしょうがないことなのか？

●マイ事情
昨年日本で大ブレークしたアニヤ・ハインドマークのエコバッグ。長い行列に並んでやっと買えたり、ネットオークションで何倍もの高値が付いたりと、異常と思える現象を眺めながら苦笑いだった。
それが今では、家で買物する時に使える自転車のかごにスッポリ入るような大きめのマイバッグを探して、カタログやＷｅｂを眺めてニヤニヤしている自分がいる。
会社では去年のエコプロダクツ２００６で、企業のブースに立ち寄った時にもらった布製バッグをマイバッグとして使用しているのだが、（家で使う）２枚目のマイバッグは自分でビックリするほど「こだわって」いる。

環境元年 ・ 今年もよろしくお願いいたします。

あけましておめでとうございます。
昨年はとぎれがちになったこのブログですが、心機一転、新たな気持ちで書こうと思いますので、よろしくお願いします。


●環境元年
１９９７年に採択された京都議定書の中で、先進国は温室効果ガスの排出量削減が義務付けられ、２００８～１２年の５年間に日本は１９９０年比で６％の削減目標を定められた。今年は、その１年目にあたる。
朝日新聞はそれに「環境元年」というネーミングを付け、１月１日の新聞から１面に特集記事を掲載している。１日は国内外における最近の異常気象による異変の事例紹介、３日はＣＯ２排出権取引の話、４日は経済発展を遂げている中国とインドの環境事情・・・と気になる内容の記事満載。これからもシリーズで続けていくようだ。

この１年、私もビギナーなりに環境に関する本や雑誌、新聞等を見る機会があった。これからの地球環境についても、絶望的観点で書いておりショッキングな内容であったり、危機的状況ではあるが今後の変化で期待できるという内容であったり、人為的な温室効果ガスの排出が地球環境に及ぼす影響なんて少ないとする反環境論的な内容など、いろいろな説や考え方があり、レベル感も違うということが分かってきた。
当たり前のことかも知れないが、これらを鵜呑みにして必要以上に怯えたり、馬鹿にしたりせず、自分で調べたり聞いたり体験したりしながら考える作業が必要なのではないだろうか？
「環境元年」・・・まさしく今からじっくり考えて行動したい。
ビギナーらしく、前向きに、先入観や偏見を持たずに。

●ブログの内容
今後、このブログで発信していきたいと思う内容は以下の通り。

○ＮＥＷＳ
新聞、雑誌、テレビ、ＷＥＢ等で公表された国内外のニュースの中で特にこのブログで紹介したい内容

○ＩＮＴＲＯＤＵＣＥ
知り得たエコイベント・エコセミナー、気に入った自然食品・自然雑貨の店、ゆったりしたスローな場所、などの紹介

○ＥＸＰＥＲＩＥＮＣＥ
体験したエコイベントや活動に関する報告

○ＢＵＳＩＮＥＳＳ
エコに貢献している企業や役立つエコプロダクツ・アイデア


引き続き、つたない文章で申し訳ありませんがコメント下さい。今年はいろいろな人とお話したいと思いますので。

こもれびの里・コスモスの丘

今日は天気が良かったので、立川にある国営昭和記念公園に最近出来た「こもれびの里」に自転車で訪れた。

●国営昭和記念公園
国営昭和記念公園は、昭和天皇在位五十年記念事業の一環として、米軍立川基地の跡地に誕生した公園である。広大な敷地の中には、日本庭園、散歩道、こどもの森、サイクリング専用ロードがあり、自然観察、バーベキュー、サイクリング、ボート、スポーツなどが楽しめる。また春はサクラ、ポピー、チューリップにはじまり、夏はサギソウ、秋はコスモスと、季節の花が１年中堪能できる。
開園時間： 9:30～17:00（11月1日～2月末日は16:30まで）
料金： 大人400円、小中学生80円

●こもれびの里
「こもれびの里」は、昭和３０年代の武蔵野の農村風景を再現したエリアで、敷地には農家（未完成）、水車小屋、炭焼き小屋、里の小屋のほかに田んぼ、畑、竹林、雑木林があり、１年中、農作業、炭焼き、伝統行事、伝統農芸、郷土料理の調理などが体験できる。
現在、田んぼは米の収穫が終わり、畑には蕎麦、うど、粟などが育っていた。

●コスモスの丘
「こもれびの丘」の近くには「コスモスの丘」があり、今が一番の見ごろ。丘一面にコスモスの花が咲き、絶景である。是非、多くの人に見て欲しい。

●エコなテーマの宝庫
私自信は東北地方の出身だが、この「こもれびの里」を訪れて懐かしさを感じた。昭和３０年代の武蔵野地方がコンセプトであるが、我々日本人が持つ「里山・農村」の共通的イメージがここに広がっていると思う。
また、里山・森林・雑木林の保護、地域農業・自給問題・地産地消、自然観察・自然保護、雨水活用、バイオマス燃料、竹や炭の活用などなどエコなテーマも数多くころがっている。
単に懐かしさを求めるだけでなく、ここを利用していろいろなことが体験・実験出来るのではないだろうか。単なる観光スポットとしてだけではなく、いろいろな方向性を持った実験的イベントを期待したい。
まずは一度足を運んでみては・・・

地球温暖化影響・適応研究委員会

環境省は１９日、地球温暖化の影響が顕在化し深刻化する状況を踏まえて、わが国と途上国における将来の影響と脆弱性を評価し、適応策の基本的な考え方を整理して、今後の影響・適応研究の具体的な方向性を検討するために、地球温暖化影響・適応研究委員会を設置することを決めた。

検討内容としては、
１．日本に対する地球温暖化の長期的な(2020-30年ごろまで)影響として国民生活にとって何が重要かを、これまでの科学的知見に基づいて整理する。
２．影響・脆弱性・適応研究において、さまざまな分野に共通する方法論などの体系的な整理を行う。可能な分野においては、脆弱性の再評価を行うとともに、リスク分散の方法、必要となる適応対策の概要など適応策の基本的な考え方を整理する。
３．日本と途上国における今後の影響把握、脆弱性評価、適応対策の推進に必要となる科学的な知見、方法論、研究課題を明らかにし、今後の研究の方向性を示す。
となっている。

つまり、日本版のＩＰＣＣということになろうか。環境省も本腰を入れて、研究者や専門家を入れたワーキンググループを立ち上げ、地球温暖化による影響分析を行い、結果のみならず経過も公開の形で進めるという。

第一回委員会は２３日１０：００から（独）国立環境研究所東京事務所（東京都千代田区霞が関１－４－２大同生命霞ヶ関ビル７階）で開催される。 委員会は傍聴可能、ただし事前登録が必要。
できれば、我々一般からの質問を取り入れる仕組みを作って欲しい気がする。

ＣＯ２排出量表示

１０月１８日の読売新聞より。
現在、大規模工場だけに義務付けられている温室効果ガス排出量の報告の対象を大幅に拡大するほか、電化製品などに二酸化炭素（ＣＯ２）排出量を表示する「ＣＯ２見える化」を導入する。鴨下環境相が１８日午前、地球温暖化国内対策に関する初の７閣僚会合で報告した。
これで消費者は、電化製品等を購入する場合にＣＯ２排出量を比較した上で製品を選ぶことができるようになる。今後は、商品の輸送距離や輸送時のＣＯ２排出量を正確に表示したり、偽りの無い産地・生産者の情報が消費者に分かるためのシステム整備など、消費者がグリーン購入し易い情報提供に期待したい。

世論調査の結果

１０月８日に内閣府から「地球温暖化に関する世論調査」の結果が公表された。その中で、「家庭や職場で行う地球温暖化対策について」を注目してみた。

●地球温暖化対策を行っていない理由。
１位、こまめに電気を消し，毎月の電力消費量の削減に努める（７１．１％）
２位、シャワーを流しっぱなしにしない（６０．２％）
３位、冷暖房温度を，目安として夏は28℃・冬は20℃に調節をする（５３．８％）
４位、風呂の残り湯を洗濯に使い回す（４９．６％）
５位、冷蔵庫，テレビ，エアコン等の電化製品や家庭用品の買い替えや新規購入の際に，省エネ効果の高い製品を選ぶ（４８．１％）
６位、買い物袋を持ち歩いたり，省包装の商品等を選ぶ（４４．４％）
・まずは、出きるところからやろう、という感じだろうか。積極的に対策を実施という感じがまだ無い気がする。マイバッグ、マイ箸、マイ水筒が上位に入っていないのが残念。

●地球温暖化対策を行っていない理由
１位、経済的なコストがかかるため（５６．３％）
２位、日常生活の中で常に意識して行動するのが難しいため（２２．９％）
３位、どのように取り組めばよいか情報が不足しているため（２２．５％）
４位、温暖化対策としてどれだけ効果があるのか疑問があるため（１３．２％）
・２位の心情は理解できる。私の周りでも「やりたくとも最初の一歩がなかなか」という人は多い。
・４位は、確かに「効果が疑問」あるいは「本当に温暖化が進んでいるの？」と思ったらバカバカしくて対策なんかする気になれない、だろう。
・１番残念なのは、１位と３位。「地球温暖化対策」については、いろいろな人、組織が多くのメディアを通して伝えているのに、まだまだ通じていないということを意味する。

その他、電化製品等を選ぶ際の省エネ意識、白熱電球と電球蛍光灯ランプの使用について、自動車からの二酸化炭素排出量削減のために推進すべき取り組み等が質問項目であったが、興味に思ったのは以下の項目。
●24時間営業店舗の利用について
・やはり利用の理由で１位だったのが、「仕事などの都合上，深夜から早朝にかけてしか店舗を利用できないため」（３６．６％）だった。まだまだ日本の労働者は残業の日々なのだ。また、夜に仕事をする人が思う以上に多いということではないか。
・「特に理由はない」と答えた者の割合が３９.１％となっている。特に女性の割合が高い。私も一人身の頃は、何を買うでもなく毎日深夜にコンビニを訪れていた。駅前にあるコンビニでは夜の１２頃でも人が多いのに驚くことがある。
・因みに、コンビニでは夜、店内にいる人の数で照明の明るさを変えているということを聞いた事がある。

アル・ゴア氏とアメリカ

２００７年度ノーベル平和賞に地球温暖化問題への取り組みが評価されて米国のアル・ゴア氏が決まった。アル・ゴア氏については以前ブログに書いたが、「地球温暖化ではなく気候の危機である。」という言葉が印象的だった。周りからは、次期大統領への出馬を期待されているという話も聞くが、ゴア氏本人はそれを否定しているという。前の選挙でブッシュ氏がわずかの差でゴア氏に勝利し４３代米国大統領に就任したが、あの結果が逆であったなら９．１１、アフガニスタン・イラク両戦争がどうだったか？と思うのは私だけだろうか。
米国政府は今でも環境より石油の方にご執心らしいが、市民団体や自治体レベルでは環境保護活動に対して積極的であり、日本と比べても先進していると言われている。京都議定書に反対な立場を取るアメリカは過去の話らしい。次の大統領選挙のポイントの１つとして「環境問題にどう取り組むか？」が焦点にあがるのではないだろうか。わが国の福田首相も所信表明演説で「地球環境問題への取組は待ったなしです。」と述べている。