◆「クリエイティブでプロダクティブな人材」を創る方法 そのヒントは千葉にあった

「クリエイティブでプロダクティブな人材」を創る方法  そのヒントは千葉にあった

「大学で学んだことは、社会に出てから、ほとんど役に立たなかった……」。

これが、大多数の社会人の本音ではないだろうか。

日本の大学で教えられているのは、「学問のための学問」であり、実用性が低いことが多い。大学でいくらよい成績を取っていたとしても、仕事ができる人材とは限らない。

そんな状況の中、「クリエイティブで、プロダクティブ」な人材の輩出を目指す場がある。千葉県九十九里浜にほど近い場所にある、ハッピー・サイエンス・ユニバーシティ(HSU)だ。

（続きは以下のURLより）
http://the-liberty.com/article.php?item_id=13220

「坂の上の雲」を超えた国家ビジョンを目指せ

[HRPニュースファイル1837]http://hrp-newsfile.jp/2017/3219/

HS政経塾第6期生　坂本麻貴

◆国の税収が減収

日本経済がリーマンショックの影響を受けた2009年から、今年で8年がたちますが、国の2016年の税収が前年度を下回り、55兆5千億円程度となりました。

これは7年ぶりの前年割れで、所得税、消費税、法人税といった税収全体の8割を占める「基幹3税」がそろって減収となっています。

さらに消費税収は2015年度の1兆4千億円を数千億円下回り、これは2014年4月の消費税率引き上げが絡んでおり、経済成長頼みの財政運営は転機をむかえているといいます。（6月30日付日本経済新聞）

◆社会保障の充実を名目に引き上げられた消費税

2014年に消費税率は８％へ引き上げられました。その少し前の民主党政権かで、社会保障の財源のために消費税率をあげるという法案を通し、それをベースに引き上げられ、また2019年からは10％まで引き上げられます。

しかし、高齢化が進む日本において、消費税の税収を社会保障にあてても、今以上に充実していくことは極めて難しいと言わざるを得ません。

そもそも、消費税制を始めて日本に導入した際、当時の竹下登首相は、「景気が回復し、国の借金を返すまでの間導入する」と私たちに約束しています。その年の税収は60兆円ほどでした。

しかし、その後景気はいっこうに回復せず、27年間、一度もこの60兆円の税収を超えたことがないのです。

1997年には5％へ引き上げ、これによってさらに景気は悪化。その後8％に上げたことの影響が、今になって現れてきたといえます。

消費税の増税では、景気は回復しないということがいよいよ明確になってきました。

◆鍵を握る企業の国内回帰

今回の減収の要因の一つとして、企業のグローバル化についても指摘されています。

日本企業が海外に進出し現地で雇用したりすることで、日本に法人税や所得税が入らず減収したということです。

ここから、海外に進出している企業が、再び日本国内に立地していく必要があり、そのためには大幅な法人税の減税が必要です。

また、企業が魅力に思う人材を教育によってつくっていくことも重要です。

◆坂の上の雲を超えた国家ビジョン

戦後日本は坂の上の雲を目指して経済成長してきました。それがここ30年は坂を登りきり、下り始めたかのようになってきています。

日本では、経産省を筆頭に日本の技術力に注目し、「モノづくり」を推進してきました。

戦略を階層で考えるというものがありますが、技術力というのは最下層にあたります。

「技術」→「作戦」→「戦略」→「大戦略」→「政策」→「理念・世界観」(奥山真司氏講義より所収)と進むにつれ上の階層になっていきますが、下の階層でどんなに素晴らしくても、より上の階層が強い方が勝ってしまいます。

今、日本には、世界の中でどのような存在なのかという理念や、世界の中でどういうビジョンを持ち、どの方向へ舵を切るのかという世界観が必要です。

幸福実現党のもつ、「より多くの人を幸福にする」という理念や「世界をリードする日本」といったビジョンが必要なのではないでしょうか。

 

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トランプ氏、大統領令で「見習い訓練制度」を推進 日本の高齢者雇用の鍵!?

トランプ氏、大統領令で「見習い訓練制度」を推進 日本の高齢者雇用の鍵!?

《本記事のポイント》
・ トランプ政権が、働きたい人が働けるよう「見習い訓練制度」を推進
・ 技術や知識がなければ稼げない現代において、「見習い訓練制度」は効果的
・「見習い訓練制度」の発想は、日本の高齢者の再就職などにも有効


トランプ政権の経済政策が、第二段階に突入している。

米労働省が発表した雇用動態調査によると、2017年4月の求人件数は全米で600万人を超えた。2000年の集計開始後初めてのことだ。求人数の増加は複合的な理由によるものだろうが、トランプ米大統領が掲げた「雇用を増やす」という公約は達成されつつあると言える。

（続きは以下のURLより）
http://the-liberty.com/article.php?item_id=13217

ドラマや映画で描かれる不倫の悲劇 不倫や愛、運命についての考え方

ドラマや映画で描かれる不倫の悲劇 不倫や愛、運命についての考え方

《本記事のポイント》
・好きな相手を思い通りにしたいという「執着」は本当の愛ではない。
・結婚相手と結ばれているという「運命」の赤い糸は1本とは限らない。
・人を不幸にする不倫は、当事者も不幸にする。

映画やドラマ、小説のテーマとしてよくあるものが、不倫だ。先日、不倫をテーマにしたドラマ「あなたのことはそれほど」(TBS系)が最終回を迎えたが、視聴率は14.8%を記録した。

ドラマの主人公、渡辺美都は、偶然知り合った涼太と結婚したが、中学生時代に好きだった既婚者の有島光軌と再会し、不倫してしまう。そして徐々に、両者の夫婦関係が壊れていく、というストーリーだ。

（続きは以下のURLより）
http://the-liberty.com/article.php?item_id=13213

【都議選】小池知事の圧勝で安倍1強と民進党の終わりが近づく

http://the-liberty.com/article.php?item_id=13214

《本記事のポイント》

• 選挙戦は政策論争ではなく、「スキャンダル合戦」に。
• 自民、民進の"二人負け"だが、小池人気も長続きしない。
• マスコミが"当選者を決める"のは民主主義の否定。

 

各政党が国政選挙並みに力を入れた東京都議選の蓋を開けると、あっけない結果となった。 

2日に都議選(定数127)の投開票が行われ、小池百合子・東京都知事が率いた地域政党「都民ファーストの会」が、49議席を獲得し、第1党へ大きく躍進した。 

同党が推薦した候補者と、連携する公明党の議席を合わせた「小池知事の支持勢力」は、過半数を超える79議席で圧勝。自民党は、改選前の57議席から、23議席まで大きく減らす歴史的な大敗となった。 

 

政策論争ではなく、「スキャンダル合戦」に

都議選はさながら「スキャンダル合戦」の様相を呈した。 

加計学園問題をはじめ、稲田朋美防衛相の失言や豊田真由子衆院議員の暴言問題などで、安倍政権の支持率は急落。自民党への逆風が強まる中で、都議選が行われた。 

敗因について安倍晋三首相が、「安倍政権に緩みがあるのではないかという厳しい批判があったのだろうと思う」と語ったように、安倍1強のおごりに対し、都民がノーを突き付けた格好だ。 

本来、争点だったはずの豊洲市場問題も、小池知事が突然、築地市場との併用案を打ち出し、"争点隠し"を演じた。結局、スキャンダルに注目が集まる一方で、都政の課題は後回しにされた。 

さらに都議選では、最大野党の民進党の凋落も際立った。 

同党は、改選前の7議席から5議席まで議席を減らした。前回の選挙で獲得した15議席と比べると、復活の兆しは見えず、自民党に対抗する受け皿になり得なかった。民進党からは、離党者も相次いでおり、存在感はますます後退している。 

都議選は、自民党と民進党の"二人負け"と言えよう。 

 

小池知事の人気は続かない

ただ、都民ファーストの会の人気が、今後も続くとは限らない。 

同じく、地域政党から出発した日本維新の会(前身は大阪維新の会)も、結党当初の注目度を超える活動には至っていない。都議選では、わずか1議席の確保にとどまり、全国に根付いた組織力を有していない。国政への勢力拡大を視野に入れる都民ファーストの会も、今後、同じ課題に直面するはずだ。 

 

マスコミが"当選者を決める"という民主主義の否定

 

　6月23日の主要ニュース番組における報道時間の合計(ザ・リバティ編集部作成)。

 

一方で都議選では、マスコミの偏向報道の実態も露わになった。 

大手マスコミは、都民ファーストの会と自民党の両党だけで、報道時間の約半分を割き、国民に「事実上の一騎打ち」との印象を広めた。その報道量が、選挙結果に直結しているのは明らかであり、国民の知る権利に奉仕しているとは言い難い。 

特に、都民ファーストの会は、国会議員を抱えていない地域政党。同じ条件の幸福実現党は、なぜか、ほとんど報道されなかった。同党は、日本維新の会を上回る6人を擁立させ、豊洲市場の民営化という他党にはない独自の政策を掲げていたにもかかわらずだ。 

都議選は、政策論争ではなく、スキャンダル合戦で勝敗を決し、マスコミの偏向報道も浮き彫りになるという何とも後味の悪い結果となった。小池知事の真価は、敵対勢力と見定めた都議会自民党を倒した今から問われ始める。

 

【関連記事】

2017年7月1日付本欄 【都議選】幸福実現党、豊洲問題への"別解"を提示 「豊洲も築地も民営化すべき」http://the-liberty.com/article.php?item_id=13208 

2017年6月29日付本欄 都議選報道 議員5人の「都民ファースト」は30%、62人の「その他」は6%http://the-liberty.com/article.php?item_id=13201 

2016年7月24日付本欄 【都知事選】"主要3候補"以外の報道時間は3% 非"主要"候補者が共同記者会見http://the-liberty.com/article.php?item_id=11703

「日本海」を「東海」と呼ぶケースが増加 日本海の未来は危ない!?

◆「日本海」を「東海」と呼ぶケースが増加  日本海の未来は危ない!?

《本記事のポイント》
・世界地図の「日本海」の表記に、韓国側の呼称「東海」の併記が増えてきている
・歴史的にみると、韓国側の主張は説得力に欠ける
・表記の問題が領海問題につながる可能性もある

海外の世界地図で、「日本海」の呼称について、韓国側の呼称である「東海」が併記されるケースが増えてきている。このほど、産経新聞が報じた。

韓国は1992年ごろから、日本海地域の表記を、「日本海」から「東海」に変えるか、「東海」という表記を併記するよう、主張。韓国政府が支援している民間団体も、海外のメディアや地図製作会社などに交渉してきた。

その結果、2000年に日本の外務省が報告した、「主要60カ国で使用される地図のうち、97%以上が『日本海』を単独表記している」という状態から、「東海」の併記が約28%に達したという(2009年韓国側の調査)。

（続きは以下のURLより）
http://the-liberty.com/article.php?item_id=13211

 

 

「ファーストコンタクト」に備え、現役の軍人もUFOについて語るべき

◆「ファーストコンタクト」に備え、現役の軍人もUFOについて語るべき

現役時代にUFO事件に遭遇し、機密保持のために沈黙を保ってきた元保安官や元軍人たちが、退職後に次々とUFO情報を公開するという動きが後を絶たない。

まず、英ミラー紙(6月2日付)の記事では、歴史的なUFO墜落事件である1947年のロズウェル事件の新たな証言者が紹介された。

記事によると、4月に出版された書籍『UFOs Today?70 Years of Lies, Misinformation and Government Cover-Up』(著イレーナ・スコット博士)で、ロズウェル事件を間近で目撃した元保安官代理チャールズ・フォーガス氏のインタビューが初公開されたという。

（続きは以下のURLより）
http://the-liberty.com/article.php?item_id=13210

僕はまだ生きている！─脳死判定

この記事は２００６年フジテレビ、アンビリーバボーで放映された内容をＷｅｂ上に公開されていたものです。現在は公開期間終了のため消去されています。　http://www.fujitv.co.jp/unb/contents/505/p505_1.html

 

2007年11月19日、アメリカ、オクラホマシティ。この日、一人の青年がバイク事故により、死亡宣告を受けた。彼の脳は取り返しのつかない損傷を負っていた。 　だがこの時、恐ろしい事態が起きていた！ 「ちょっと待って！僕はまだ死んでない！」なんと、彼はまだ生きていたのだ！ 　そして生きているにもかかわらず・・・臓器移植まで行なわれようとしていたのだ！！刻々と迫る、本当の死へのタイムリミット。一体なぜこんなことが起こってしまったのか？そして、生きているはずの彼に待つ衝撃の運命とは？

ザック・ダンラップさん1986年10月1日生まれ。ザックは生後15日で、消防士のダッグ・ダンラップと教師をしている妻、パムのもとへ養子として迎えられた。ザックは綺麗な青い瞳がとても印象的な子供だった。 　しかし、成長するにつれて、思いがけない試練が訪れる。重度の難読症でがあることが判明したのだ。それでも、母・パムが毎日文字を教え、ザック本人が必死に努力した結果、無事に高校を卒業することができた。 　そして、念願だった運転免許を取った時に、ザックはあることを心に誓っていた。それから休日は4輪バイクに夢中になった。

そんなある日のこと、運転操作を誤ったザックは、身体を投げ出され、硬いアスファルトの上に頭から激突し、大量の血が流れ出していた！！ 連絡を受けたパム達ははすぐに病院に駆けつけたが、状況は最悪だった。ザックは、脳の一部が耳から出て来ている状態だったのだ！！ 　この病院では、充分な対応が出来ないため、ザックは50キロ離れた大病院へ、ヘリで緊急搬送された。しかし、その病院に運ばれたところで、助かる見込みはほとんどなかった。脈拍は40を切り、痛みへの刺激に対しても反応はない。自立呼吸も出来ず、瞳孔の反応も失われていた。 　だが、絶望感が漂っていた集中治療室で信じられないことが起こっていた。なんと・・・脳に深刻なダメージを負い、生体反応も失われていたのにも関わらず、ザックには意識があったのだ！！ 　やがてザックも自分の置かれている状況を理解し始めた。だが、意思表示をしようとしても、全く体の自由がきかなかった。両親や医師の会話は聞こえるのだが、それに応えることができない。そう、覚醒しているのは意識だけ。

そして、さらなる衝撃の事実が発覚する！！ザックの脳を写した画像は深刻な状況を表していた。血流や代謝を測定するPET検査で脳の部分が真っ黒になっていた。 　脳内に全く血液が流れておらず、自発呼吸はなく、刺激に対する反応もない・・・全ての結果が脳死の基準に達していたのだ。脳死とは、心肺機能に致命的な損傷はないが、脳の活動が回復不可能な段階までに低下してしまった状態のことである。その判定基準は国や地域により異なるが、この病院では昏睡状態であることを前提に、自発呼吸の消失、心拍数の低下、痛みへの無反応、対光反射や角膜反射などの脳幹反射の消失、さらに脳のPET画像で脳内の血流が完全に停止していることを確認。これら全ての結果を総合し、脳死状態であると判定されたのだ。 　ちなみに、判定基準の厳しい日本では、判定の経験がある2名以上の医師で行うことが義務付けられており、昏睡状態、瞳孔固定（両側直径4mm以上）、脳幹反射の消失（刺激などの反応）、平坦脳波（刺激を与えても30分以上平坦）の、4つの条件を満たしたあと、自発呼吸の消失を確認、さらに6時間後にもう一度同じ確認を行ない、同じ所見であると認められた場合のみ、脳死と判定される。 　意識があるにも関わらず、脳死と判定されてしまったザック、そこに問題はなかったのだろうか？日本の脳神経外科に状態を確認してもらった。 工藤 千秋医師「やはりアメリカの脳死の判定基準をしっかり満たしていらしゃった症例、つまり残念ですけれども脳死の状態にいた方ではないかと想像致します」

脳死状態にありながら、意識を回復したザック。 皮肉なことに彼の善意がとんでもない事態を招いてしまう。実はザックは、運転免許を取ったときにドナー登録をしていた。 ザックは、脳死状態に陥ったときに臓器を提供すると意思表示していたのだ！！ ザック「俺はまだ生きてる！！死んでない！！」 だが、その声は届くことはなく、臓器提供の準備が着々と進められていった・・。 　移植ついて説明する医師にパムは一つだけ条件をつけた。 パム「ザックの美しい目だけは、どうしても決心がつきませんでした」そして、瞳は移植リストからはずされた。 　ほどなく、2度目の脳死判定が行なわれた。 PET検査や各種の反応にも、なぜか変化は見られなかった。そして、11月19日、11時10分。事故から40時間後、ザックの死亡が告げられた。 　今後12時間以内に、ザック君の臓器摘出手術が行なわれることになった。新たに刻まれ始めた、本当の死へのカウントダウン。 果して声にならないザックの叫びは、家族に届くのか？臓器摘出まであと12時間！！

両親の呼びかけに、まず最初に到着したのは・・・親友のコルトンだった。さらに、ザックの妹キャシーや祖母のナオミも最後の別れを告げに、病院にやってきた・・・。 そしてついに両親にも別れの時が訪れる・・・。 声にならない叫びでザックが命の危機を訴えているころ・・・臓器移植のコーディネーターが病院へと到着。 　一方その頃、従兄弟夫婦のダンとクリスティもザックのともとへやって来た。看護士である二人は、職業経験から、各種の検査結果が脳死状態を裏付けていることを確認した。 だが、二人はザックは生きているという奇妙な感覚に捕われていた。 　ダンは確かめずにはいられなかった。ダンはナイフを手に持ち、ザックの足の裏に振り下ろした。 ダン「医療の神経の反応を見るために足の裏を刺激する検査が行なわれます。通常はペンを使いますが、ポケットナイフで代用したのです。」 その時、何とザックは刺激に反応したのだ！！ 看護士「心臓が完全に止まってしまった遺体でも萎縮していた筋肉が伸び稀にそういう反射を起こすケースもあります」 ダン「確かにも脳死した患者でも条件反射を示すことがあります。そこで私はもう一度、違う箇所に刺激を与えることにしたんです」 　ダンはザックの手を取ると・・自分の爪を、ザックの爪の間に思いっきりねじ込んだ！！すると！！痛みに反応したザックは腕を引っ込めたのだ！！

その頃パム達は、移植コーディネータから今後の流れについて、説明を受けていた。そこへ看護士から報告が医師に入り、移植は急遽中止された！！ それは、移植チームが到着するわずか前の出来事だった・・・。 　すぐさま主治医は、ザックの身体を再検査した。彼の反応が、本当に意図的な運動であるのかどうか・・・。 そして、ザックの反応が決して反射的な痙攣などではないことを確認したのだ！！ つまり・・・ザックの脳は死んでいない、彼はまだ生きている！！ 　それは、移植チームが到着寸前、まさに間一髪だった！！だが一旦、脳死状態になったザックが、目を覚ますかどうかは、彼の生命力にかかっていた。

そして、生体反応から5日後、奇跡が起こった！！なんとザックが目を覚ましたのである！！ 確かに彼は、生き返ったのだ！！ さらにその驚異的な回復ぶりは、病院の医師全員を驚かせた。まさに死の淵から奇跡の生還を果たしたザック。 　しかし、一度脳死と判定された患者が、本当に生き返ることがあるのだろうか？ 医師・レオ「脳死と判定する確認も正確に行ない、ミスなどあり得ませんでした。なぜこうなったのか、わかりません。」 パム「医師たちは慎重に正規の手順を踏んでいました。診断は正しく、ミスもなかったと思います。ですからこれは、奇跡なんです！」 　一方、脳の血流停止を疑問視する医師もいる。神経内科医・米山公啓医師によると、血流が完全に停止していて、数十時間後に復活するというのはあり得ないという。故に米山医師は、微量の血流があった可能性を指摘し、大胆な仮説を提示する。 米山医師「ある程度流れた状態で、回復してきたということは、私達が思っている以上に脳は回復力があるんだと。神経学では分からない未知の脳の再生力があるような気がします」

医学の常識では説明がつかないザックの生還。しかし、奇跡はそれだけではなかった。 ザック「記憶障害があるのでもう忘れてしまった事も多いですが皆がすでに僕がこの世を去っている最後の別れを告げるのを耳にしました。そして医者が、僕の死亡宣告をしたのも覚えています。今覚えているのはそこまでです。」 そして、なんと！ザックは死亡宣告された時間を知っていたのだ。 　 　死亡宣告の時刻を覚えていたことは、ザックの意識が戻っていた証拠と成り得る。かくして、病院に運ばれてからの出来事を覚えていたザックの証言は、関係者に大きな衝撃を与えた。 　果たして、脳死の状態でそんな事はあり得るのか？ 　この疑問に対し、一人の医師が興味深い説を提案する。脳神経内科医・古川哲雄氏「脳幹の中に乗降性脳幹網様体というのがありますけども、その部分が残っているとやはり意識は残っていると思いますね。脳死の患者さんでも家族が面会に来ると、特にお母さんがくると涙を流すという例があるんですよね。表情が違うと言う。これ実際に患者さんを見ている人はよく言われます。しかしこういった変化はつかむ事はできないわけですよね。脳幹の下の電気活動これはひろう事はできないわけですよ。だけど脳幹の一部は残っている、意識は残っていますからね」

ザックの生還を説明する答えは今も見つかっていない。それでもこの事件はアメリカの医学界にも大きな変化をもたらした。 州ごとにばらつきがあった脳死判定基準を統一し、さらに精度を高めるための改定が行なわれたのだ。 　一方、事故の後遺症が心配されたザックだが、事故前後の記憶障害と、わずかな運動障害が残っただけで、5週間後に転院。懸命なリハビリのおかげで、日常生活にはほぼ支障がないまでに回復していった。そして、リハビリから48日後、ザックは地元の人々の熱狂的な歓迎を受け、自宅に戻った。

死亡宣告から3年。現在、ザックはどうしているのだろうか？自宅を訪ねてみると・・・なんと彼は一児のパパになっていた！！ 　事故からおよそ2年後の2009年12月に結婚をし、昨年10月には愛娘のハーレーちゃんが誕生した。肩の痛みや聴力など、僅かな障害が残っているが、普段の生活に支障がないところまで回復した。 　そんな彼には今でも大切しているお守りがある。それは、ダンが自分の反応を確かめるために使ったナイフ。ザック「苦しくても、諦めない気持ちを忘れないよう、このナイフを持っています」 　　　　　　　　http://www.fujitv.co.jp/unb/contents/505/p505_1.html 　　　　　　　　　　　　（フジテレビ。上ＵＲＬは現在では消去されています） 精密に脳死判定検査を受けた患者が生還する。 ここで紹介された医師達は様々な医学的な見解をするも、はっきりとした原因はわからないまま。 はたして、脳神経外科という専門だからといって、脳死判定とは絶対のものなのだろうか？ 脳に様々な角度から検査をして反応が見られないからといって、イコール『死』とどうして断定できるのだろうか？ この宇宙開発もままならない地球上で そんなに脳神経外科だけは先進しているといえるのか？古来より誰にもコントロールできなかった『死』をあっさりと決めてしまえるほどに。 どんなに脳死判定基準の精度を高めたところで、それは基準になどならない、なぜなら相手は『死』なのだから。

臓器を新鮮な状態で移植するために『死』を作り出しているだけだということを、正当化しているにすぎないのではないだろうか。

【都議選】幸福実現党、豊洲問題への“別解”を提示 「豊洲も築地も民営化すべき」

左から釈量子氏、表なつこ氏、江夏正敏氏

http://the-liberty.com/article.php?item_id=13208

 

首都の未来を左右する東京都議会選挙(2日投開票)が1日、最終日を迎えた。 

争点の一つと言われているのが、「豊洲市場問題」だ。自民党は、豊洲移転を延期した小池都政を「決められない政治」と批判する。一方、小池百合子・東京都知事率いる「都民ファーストの会」も、都議会の最大会派である自民党について、「税金の使い方をチェックできていない」「ブラックボックスになっている」と批判する。 

マスコミも今回の選挙を、両者の政治手法のぶつかりであるかのように報じている。 

しかし、自民党政治も小池都政も、「税金の無駄遣い」「見えない政治」という意味で、本質は同じだという見方もある。 

 

小池都政も「見える政治」なのか?

演説する表なつこ氏

豊洲市場のある江東区・亀戸駅で1日、幸福実現党陣営が街頭演説を行い、従来の都政と、小池都政の同質性を指摘した。 

同選挙区から立候補している、表なつこ氏は以下のように訴えた。

 

「(自民党の)森友学園や加計学園の問題のようなスキャンダルがある古い政治。これを新しくしていかなければならない。それは、小池都知事のおっしゃる通り。 

しかし、『都政の見える化』と言っている小池氏の政治は、本当に『見える化』しているのでしょうか。豊洲の移転延期で、100億円近くの税金が無駄になっている。今日も、豊洲市場の維持費に500万円かかっている。業者にもさらに補償をしなければならない。これも私たちが納めている税金から払われる可能性が高い。 

小池都知事はここを『見える化』してくださっているんでしょうか。そこをきちんと言わずに、どうして『都民ファースト』と言えるのでしょうか」 

 

舛添氏は5000万円、小池氏は100億円

演説する大川裕太氏

また、同党の創立者・大川隆法総裁の三男の大川裕太・幸福の科学常務理事(21歳)も、こう訴えた。 

「自民党も、加計学園、そしてその前の森友学園のスキャンダルによって、国民の信頼がどんどん下がってきている。私は別に、大して驚いてはいません。昔から自民党はそういう党でございました。 

しかし小池都知事は、舛添前都知事の後を継いで都知事になりました。舛添氏は、5000万円使ってヨーロッパへ出張して、ホテルのスイートルームに泊まり、『私利私欲を満たした』として都民の信頼を失ったと言われておりました。 

小池都知事が今やっていることは、いったいどういうことだと思われますでしょうか。都民の皆さんの血税6000億円を使って建てた豊洲市場を、一瞬にしてチャラにしかねなかった。そもそも移転の延期により、既に100億円にも及ぶお金が発生しております。 

結局、小池都知事も、舛添氏と似たり寄ったりで、政局のために、豊洲という争点を使って、自分が正しいかのようにマスコミに訴えている。しかしその影で、たくさんの血税が無駄にされている」 

 

官が築地を運営しても稼げない

さらに、「豊洲か、築地か」という判断に留まらず、「そもそも都が運営している両市場を民営化するべき」という、第三の道も提示された。 

江夏正敏・同党政務調査会長は、こう訴えた。

 

「小池氏は、『豊洲も築地も両方活かす』と言っていましたが、これはどっちつかずの選挙対策の言葉。 

豊洲市場の6000億円かかった費用は、実は築地売却の4000億円を見込んでいるんです。これがなかったら、どうやって返すんでしょうか。 

過去に、厚生省のグリーンピア問題などもあったように、(築地を)『食のテーマパークにする』と言いますが、官でやっても黒字が出ないんですよ。 

だから築地は民間に売却して、民間が利用して、繁栄させて、税収をもらった方が、東京都民のためにはいいんです。 

これを選挙直前になって、『どっちもやります』と言うことは、豊洲移転賛成派も、反対派もどっちも取り込みたいだけです。判断していないということを知らなければならない」 

 

民営化で世界に冠たる「豊洲ブランド」へ

釈量子・党首も応援に駆けつけ、こう訴えた。 

「小池都知事は、『築地から豊洲に仮に移転したんであって、 5年後に戻す』と言っています。 

豊洲の移転は、14年前に議会で決めて、築地の皆様が心を一つにして、苦渋の決断をした。これから一つにならなければいけないところを、豊洲派・築地派とで、これから5年間、分断させる政治の手法。これは政治家としてはやってはいけないと思うんです。 

(豊洲移転に反対する人たちは『築地ブランド』の維持を挙げるが)豊洲ブランドは、世界で最も素晴らしい食の発信基地になりますよ。この豊洲を『稼げる豊洲』にしたい。そのために民営化したい」

 

「自民か、小池都政か」「築地か、豊洲か」ということに留まらず、より多角的に都政を考える必要がありそうだ。

 

【関連サイト】

都議選2017幸福実現党 公認候補者 特設サイトhttps://hr-party.jp/senkyo/2017togisen/ 

【都議選・もっと身近な東京問題】

ニーズに応える保育園サービスへ――しらかし貴子http://the-liberty.com/article.php?item_id=13143 

予防医療で元気に長生き――安原ひろしhttp://the-liberty.com/article.php?item_id=13176 

例えば荒川の下町にはこんな可能性がある――西野アキラhttp://the-liberty.com/article.php?item_id=13180 

都心の相続税は「お家お取りつぶし」税制――なべ島ひさし氏http://the-liberty.com/article.php?item_id=13120 

「党ファースト」よりも「地域ファースト」―上田てつじhttp://the-liberty.com/article.php?item_id=13140 

豊洲問題、いったいなんだったの?――表なつこ氏http://the-liberty.com/article.php?item_id=13126

トランプ大統領が対北朝鮮政策方針を修正 中国への圧力を強化

◆トランプ大統領が対北朝鮮政策方針を修正 中国への圧力を強化

《本記事のポイント》
・トランプ政権は、中国の対北圧力の実行力に失望し、中国企業に制裁を発動。
・融和路線の方針を転換させたのは、ワームビア氏の死去と外交・安全保障対話への不満。
・中国の出方次第で、南シナ海での「航行の自由」作戦が再開される可能性も。

トランプ政権は6月29日、核・ミサイル開発を続ける北朝鮮と違法な取引を行う中国の金融機関・企業に対する制裁を発動するとともに、台湾へ約14億ドル(約1570億円)相当の武器売却を決定し、米議会に通告した。中国の協力が望めないと見て、これまでの融和路線を修正した模様だ。

（続きは以下のURLより）
http://the-liberty.com/article.php?item_id=13207

【都議選】世論調査発表 なぜマスコミは「移転延期で100億円」を言わないのか

◆【都議選】世論調査発表 なぜマスコミは「移転延期で100億円」を言わないのか

《本記事のポイント》
・ 各紙が都議選についての世論調査結果を掲載
・ 移転延期で100億円がドブに捨てられたのに、なぜか築地・豊洲両立案に注目した調査
・「豊洲は危険」のイメージを発信してきたマスコミにも移転延期の責任がある

各党トップクラスが応援演説に駆け付けるなど、国政への影響が注目を集める東京都議選について、各紙が26日、世論調査の結果を掲載した。各紙とも、小池百合子都知事率いる都民ファーストの会と自民党の対決構造で報じている。

ここで注目したいのは、本当は世論調査で聞くべき大切な点なのに、さりげなく消し込まれ、新聞でもテレビでもほとんど触れられていない問題だ。

（続きは以下のURLより）
http://the-liberty.com/article.php?item_id=13193

国民皆保険に医師の半数が「持続不能」と回答 改革が求められる日本医療界

http://the-liberty.com/article.php?item_id=13204

《本記事のポイント》

• 医師の半数が現在の国民皆保険の持続を不可能だと考えている
• 日本の過剰医療が医療費を肥大させている
• 予防医療や価格設定の自由化を始めとし、「患者を卒業させる医療」が必要

 

日経新聞社などが実施したアンケート調査によると、医師の半数が現在の国民皆保険を「持続不可能」だと考えていることが明らかとなった(30日付日経新聞)。 

1030人の医師がアンケートに回答し、「現状の皆保険制度に基づく医療は今後も持続可能と思うか」という質問に対し、52%が「そうは思わない」と回答。25%が「そう思う」、22%が「分からない」と答えている。 

持続できないと答えた医師からは、「高齢者の医療費が増大しすぎている」「過剰医療も大きな問題」との声が挙がった。持続可能だとした医師も、「消費増税があれば」「患者負担の増加が必要」という条件を示しており、現状のままでの制度維持は難しいという認識だ。 

また、30代や40代などに持続不能と答える医師が多く、若い世代がより強い危機感を抱いているようだ。 

 

患者を病院漬けにする日本の「過剰医療」

誰もが低い自己負担で医療を受けられる国民皆保険は、1961年に導入された。これにより、高度経済成長期以降、日本人の平均寿命は世界最高レベルへと上昇した。しかし、高齢化社会を迎え、生活習慣病なども増えたことから、医療費は増大の一途をたどっている。 

1990年度に20兆円を超えた国民医療費は、2015年度に41.5兆円まで倍増。2015年度の税収56.3兆円の約8割分に相当する。 

政府の推計では、医療費は2025年度に54兆円に達する見込みで、その後ますます肥大していくと見られる。加えて、2025年には団塊の世代が75歳を迎え、いよいよ日本は「超高齢社会」に突入する。医療制度の改革は急務だ。 

医療費の肥大の原因として、日本の「過剰医療」制度が挙げられる。日本の医療は、「出来高払い制度」を採用しており、治療をすればするほど病院側の収入は増える。そのため、必要以上に患者に薬を処方しがちになるなど、過剰医療に陥りやすい。 

実際に、日本の平均在院日数、人口当たりの病床数のどちらも諸外国と比較して異常なほど高い。また、国民一人当たりの外来受診回数も群を抜いている。 

必要な人に必要な医療を施すことは重要だ。だが、自立できる人までも病院漬けにしてしまうような医療には問題がある。 

 

患者を卒業させる医療へ

個人の医療費負担が少ないため、努力して病気を予防するという「予防医療」の観点が欠けがちであることも指摘される。政府や医療機関、国民が一丸となって予防医療に取り組むことが必要だ。 

予防医療の推進に加え、具体的な制度の改革としては、医療サービスの価格を段階的に自由化することを検討すべきだ。病院によって患者へのサービスには差があるはずだが、現在は同じ医療行為に対しての価格は統一されている。 

この価格設定を自由化することで、病院間・医療者間の健全な競争環境が整い、患者を回復させる実績のある医者や病院が適切な評価を受けるようになる。さらに、「診断を中心とした安い病院」「高価だが丁寧なサポートをする病院」などサービスが多様化し、患者の選択肢も広がる。 

増税ではなく、「患者を卒業させた病院が評価される医療」に変化することが、医療問題を根本的に解決することになるだろう。

(片岡眞有子)

 

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