愛媛県バスケットボール協会 審判委員会

愛媛県バスケットボール協会 審判委員会からのお知らせ

審判実績表の訂正について

2008年05月19日 | 審判員への伝達・連絡事項
以前の審判実績表において、罫線が表示されない部分がありました。
訂正版を掲載しますので、ご活用ください。

審判実績表 及び 記入例 (エクセルファイル

審判実績表 記入例 (PDFファイル

審判実績表 (PDFファイル

「ショットの動作中のファウル」についての質問事項(日本バスケットボール協会審判部より)

2008年05月05日 | 審判員への伝達・連絡事項
伝達講習でも説明がありましたが、標記の件ついては以下の通りです。

質問:
ショットの動作中のプレイヤーがファウルをされたが、そのプレイヤーがショットをすることをやめてパスをした場合、そのプレイヤーにはフリースローは与えられるのか、それともフリースローは与えられないのか?

回答:
ショットの動作中のプレイヤーがファウルをされても、そのプレイヤーが自らの意思でショットをすることをやめてパスをした場合は、そのファウルはショットの動作中のファウルとはみなされない。
したがって、そのプレイヤーにはフリースローは与えられず、ゲームは、スロー・インで再開されることになる。

ただし、競技規則15条 15.2の後段にあるように、「プレイヤーがショットをしようとしたときに腕をつかまれたり押さえられたりしたためにショットをすることができなくてボールが手から離れなくても」、あるいはボールがバスケットとはまったくちがった方向に向かってしまっても、ファウルをされたプレイヤーが自らの意思でショットをすることをやめていないかぎり、そのファウルがショットの動作中のファウルであることに変わりはない。
このような場合は、ファウルをされたプレイヤーに競技規則34条.2.2のとおりにフリースローが与えられる。
以上

平成20年度 指導重点項目(日本バスケットボール協会審判部より)

2008年05月05日 | 審判員への伝達・連絡事項
標記の件については以下の通りです。

(1)「公平性を伴う判定の一貫性」
(2)「ルール・マニュアルの正しい理解と適応」
(3)「相手審判やテーブルオフィシャルとの連携意識の向上」
(4)「試合のスムーズな進行・重要な時間帯への対応」
(5)「審判員としてのコンディショニング(心・身共)の自己管理意識の向上」
(6)「技術の理解と運営」
(7)「個々のプレーの見極め」
(8)「アクト・オブ・シューティングの見極め
(9)「ショット・クロックの把握」

(財)日本バスケットボール協会審判部19年・20年度基本指針

2008年05月05日 | 審判員への伝達・連絡事項
先日の伝達講習会でも説明があった平成20年度基本指針です。

① 若年層審判員の発掘と育成
 ●各ブロック、各都道府県と連携して若年層の審判員の発掘と育成を図る
 ●ヤングオフィシャルキャンプの全国への水平展開と若年層への指導指針を明確にする(基本的な心構え、基本的なバスケットボール技術、ルールの知識、体力、語学力の必要性)

② 女性審判員の発掘と育成
 ●将来に向けて、更に女性審判員の普及と強化を図る
 ●具体的数値目標→平成20年4月登録=全体の公認級の15%、平成21年4月登録=18%

③ 「指導重点項目」の徹底と指導基準の均一化
 ●部会、各都道府県が共通理解に基づき、指導重点項目に沿った指導を展開
 ●指導教材の作成(指導の指針となる視覚教材の作成)

④ 海外との連携と世界基準の審判員の育成
 ●海外(FIBA、NBA、FIBA-ASIAや近隣諸国、ヨーロッパ)との連携を深め、世界のトップレベルの指導者や審判員を招聘し、技術の向上や情報収集により、世界的に活躍できる審判員を一人でも多く輩出し、日本のバスケットボール全体の国際技術力向上に貢献する。

⑤ トップカテゴリー審判員の強化と活動環境の整備
 ●日本国内のトップカテゴリー審判員を強化し、トップリーグ全体のレベルアップと共に、国内各階層の審判員への審判技術の普及と強化を図る(トップカテゴリー審判員の向上無くして日本の審判界全体の向上無し)
 ●トップリーグが目指す方向に沿った審判員環境の整備(カテゴリー化、セミプロ化、プロ化への対応)

⑥ 正しい競技規則の普及
 ●改正競技規則だけでなく、正しい競技規則及びマニュアルの全国への普及と周知徹底を図る
 ●競技規則徹底を目的とした教材の作成

⑦ 情報の公開とコミュニケーションの増進
 ●部会ニュースの内容充実と全国への情報発信をより一層強化する
 ●日本バスケットボール協会JABBA-NETを活用し、審判関係者以外への広報活動の推進

⑧ 審判部会と全国との「同じ目線」による運営
 ●各ブロック、各都道府県の意見を尊重し、審判部会と全国が協力しながら、同じ方向性を目指して「公平性、透明性」のある運営を進める