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201126 ヒップホップ歌詞から大麻に興味…元自衛官、使用する側から密売人に

2020-11-26 10:18:48 | ニュース


幾つもキーワードが出てきますね。
「ヒップホップ」「名古屋」「大学生」そして「自衛官」。
その国を滅ぼすのに、まず薬物を蔓延させるのは
古今東西支配欲の塊勢力の常套手段です。
それにまんまと引っかかる人の特徴。
パヨ陳系もヒップホップ好きですしね。
珍妙な太鼓のリズムで、よく反日デモやってますし。
自衛官なんか、結構潜入活動の舞台に使われてそう。
ミンス政権の頃よりは、多少改善?してるのかもしれませんけど。
大学なんて、今時多すぎでしょう。
本当に勉強したい人だけ学べるようにして
アホでも入学させる「金目」大学なんか不要でしょう。
どうせ就活に有利だとか、周囲が進学する人が多いとか
その程度の理由で、大学入って遊ぶんだから。

様々な疑惑が深まります。

ヒップホップ歌詞から大麻に興味…元自衛官、使用する側から密売人に

 大学生に大麻を密売したなどとして逮捕、起訴された元自衛官の男(30)の公判では、ヒップホップの歌詞から大麻に興味を持ち、ネットで情報を収集し、使用する側から密売人になっていった経緯が明らかになった。捜査当局の調べでは、男はSNSで隠語を駆使し、1年間で少なくとも全国の130人に違法薬物を発送したとされる。多くの若者が大麻に群がる現状が浮かび上がる。(横山潤)
■700回発送
 「ストレス発散の手伝いを大麻がしてくれた。その人(客)が必要としているなら売ってもいいと安易に考えた」
 18日、福岡地裁で開かれた初公判で、大麻取締法違反に問われた被告の男はそう語った。
 起訴状などでは、昨年12月と今年1月、長崎大の学生に乾燥大麻計約7グラムを4万3800円で密売したなどとしている。起訴事実を認めており、判決は27日に言い渡される。
 公判での供述などによると、2019年3月まで陸上自衛隊久居駐屯地(津市)の部隊に勤務しており、2年ほど前から大麻に手を出した。人見知りで対人関係が苦手。ストレスのはけ口を、ヒップホップの歌詞で「身近」に感じていた大麻に求めた。出入りしていた名古屋市内のクラブで、顔見知りの男から「気軽に稼げる」と密売の方法を教わり、他人名義の携帯や預金口座を譲り受けた。
 <とっておきのドライフルーツを速達にてお届け>
 捜査関係者によると、自身のツイッターではこう宣伝していた。真意をくみ取り反応してきた客には、メッセージが自動で消える無料通信アプリ「テレグラム」でのやり取りを持ちかけ、大麻をレターパックで送った。密売は遅くとも19年夏頃に始め、1400万円以上を売り上げたとみられる。
 九州厚生局麻薬取締部などは、自宅から顧客リストを押収。レターパックの追跡情報を記載したシール約700枚も残っており、全国の都市のほか、鹿児島県の離島への発送記録もあった。捜査幹部は「捜査の目をかいくぐるために隠語を使い、やり取りを一切残さないためテレグラムを使った」と分析する。
■「1回なら」
 男から大麻を購入したとして、1月に現行犯逮捕された長崎大水産学部4年だった男子学生(大麻取締法違反で有罪判決)は、麻取の調べに「大学の友人たちに配り、一緒に使った」と供述している。麻取などは、この学生や友人のほか、別の友人グループの学生も摘発した。
 この問題を受けて長崎大は7月、学生と大学院生計約9000人を対象に、薬物に関するアンケートを実施。約7割から回答を得た。
 その結果、90%以上の学生が薬物使用は「良くない」としたが、一部の学生は「1回くらいならいいと思う」と回答。「周囲で使用している人を見たことがあるか」との問いにも、複数の学生が「ある」と答えた。
 同大は7月以降、麻取の担当者を招き、薬物の危険性を学ぶ講演会を開催。ネットで同時配信もした。「学内での蔓延まんえん防止のため、今まで以上に注意喚起する」としている。
■20代以下6割
 大麻の密売や所持を巡る摘発は年々増えている。若者が目立ち、昨年は20歳代以下が6割を占めた。今年も東海大硬式野球部や近畿大サッカー部で集団使用が判明するなど、全国で大学生や高校生の摘発が相次いでいる。
 厚生労働省などによると、昨年、全国では過去最多の4570人が摘発された。この数字は、5年前の14年(1813人)の2・5倍だ。10歳代は615人、20歳代は2007人で、14年に比べ、10歳代が7・5倍、20歳代が3倍に増加。今年は、若年層が占める割合がさらに増えるとみられている。
 薬物問題に詳しい京都大大学院薬学研究科の金子周司教授は「大麻は薬物乱用のきっかけとなる『ゲートウェー・ドラッグ』になる恐れがある。新型コロナウイルスの影響で室内にこもる時間が増え、興味本位で友人と使用するケースも増えているだろう。SNSで若者が簡単に入手できる状態になっており、より強い対策が必要だ」と指摘している。