ジャニーズ問題で、あるワイドショー内であった、「メディアの責任だけではなく視聴者やファンにも責任がある」との某コメンテーターの発言が話題となっているらしい。私は、この意見にも一理あると考えている。
アイドルという商品をマスメディアを通じて売って金儲けをするという戦略を芸能事務所が取り、テレビ局なども、それに乗って視聴率を稼ぐというのが現在の芸能界ではなかろうか。そこにおいて、ジャニー喜多川という占領軍とも関係のあった男が、アイドル志望の少年達を集めて芸能界に売り込み、その陰では、自宅や合宿所などで性加害行為に及び、途中、暴露本の出版や民事訴訟での敗訴などにも懲りず、長年に渡って自らのゆがんだ性癖を充足させていたのであり、彼の姉などの事務所関係者は彼の行為を止めようとするのでなく、むしろ積極的に隠ぺいし、それどころか、退所した者にはテレビ局に圧力をかけて出演させないという卑劣な手段を取り続けて来た。まさに事務所ぐるみの犯罪であり、テレビ局などマスメディアも、その事実を薄々は知っていたものの、敢えて知らぬふりをして、実体として彼の犯罪行為を助長する手助けをしてきたと思う。ジャニオタ等のファンや視聴者にしても、中には、週刊誌などを読んで、このことを知っていた者もいたのかもしれないし、今は、これだけ報道されたのだから、知らないと言っても通用しない。それでも一部のファンは、ジャニーズ所属タレントを応援し、彼らには罪は無いという論理を押し通そうとしている。日本の芸能界では明確な雇用契約は無いとしても、タレントは事務所に実質上は所属しており、タレントが個人としてテレビ番組などとその都度契約するようなシステムを取っていない。したがって、大抵の場合、事務所あってのタレントである。その事務所の元社長が、未成年者多数に対する性加害を長年に渡って続けて来たことが認定された以上、そして、それが事務所ぐるみの犯行であった疑いがある以上、事務所所属タレントには責任が無いから該事務所と契約して今後もテレビ番組に出演させるというようなテレビ局側の詭弁が通用するはずがない。
ファンも視聴者も、9月7日におけるジャニーズ事務所の記者会見を注視しなければならないし、その結果、社長が変わってもジェリー氏が大株主として院政をひき、事務所としては今まで通りで大して変わり映えのしない体制やタレントの育成方針であったとしたら、その時は、ジャニーズタレントが出ている番組を見ることによって性加害に組織ぐるみで関与した事務所を応援しているということで、ファンや視聴者にも倫理的責任が生じるだろう。もし、仮にジャニーズ事務所が解体的出直しをするというのであれば、その時にこそ、所属していたタレントには罪は無いので応援するという理屈が成り立つのではなかろうか。
