元旦の記事に引き続き、これも根拠の不確かな私の感触にすぎないが、先日安倍首相が隣国と驚くべき、そして過去と将来のわが国民すべてを傷つけ、今日のわれわれ国民すべてを裏切るような合意を行ったことの「裏」を想像してみる。
いま様々な混乱が世界中で起きている。順不同であげてみよう・・・
――ドイツその他欧州諸国への中東・北アフリカからの難民流入、いや「民族大移動」、これによるEU組織の崩壊、伝統的欧州社会の崩壊
――「ドイツ帝国の成立」と呼ばれるほどのEUの変質
――無事なのは日本だけといわれる世界各国の経済の弱体化
――ドイツの中核産業、VWの失墜、経済の先行き不安
――日本へのシナ、朝鮮からひっそりと行われ増大している実質的な移民の増大（現在すでに250万人に達している）
――日本に対してシナはともかく、あの弱小国南朝鮮までが恫喝的にふるまっている。
――シナ、朝鮮経済の崩壊危機、にも関わらず人民元のSDR化の保障
――このような経済・社会的動乱から無事で高見の見物をしているのは英国と米国だけ。
――米国社会は伝統的なアメリカ人ではなくユダヤ人エリートの支配下に組み込まれてしまった。
――米国は製造業を失い、金融、農業、ITだけで生きている。
――同じく英国は一切の産業を失い金融だけで生きている。
――中東の社会的混乱は米国が引き起し、さらにその前、第1次世界大戦後に英仏両国がその原因を作った。
――ロシアはエリツィン時代の財閥支配をプーチンが破壊し、民族主義・国民経済化を目指しているが、その後主要産業であるエネルギーの価格が米国の操作のため低く維持されていることにより経済危機が予想されている。
――第2次世界大戦後の世界秩序が終りを迎えつつある、と言われている。
このような動乱の中で日本はどんな立ち位置にあるのか?
メディアはいつも歴史を排除した近視眼的な事象ばかりを報じ、あるいは左からの偏見にみちた報道しかしない。われわれはいつも真実に目ををくらまされている・・・
思い出してみよう、戦後GHQによる言論検閲と戦犯意識計画（ウォーギルト・インフォーメーション・プログラム、WGIP）が、われわれ国民に分からないように密かに実施され、われわれは皆その落とし穴に落ちてしまった。いまなおそうである。
計画に協力した数千名の日本人がおり、かれらは秘密のうちに国家の要職につき、GHQ=日本壊滅路線を実行した。愛国的人士は社会的に抹殺された。あの時のルーズベルトの米国は「自由、民主主義」を掲げた社会主義(フランクフルト派)であった。
(参照 http://hidemichitanaka.net/column/single/110727/)
GHQに協力した日本人は判明しつつあるが、あっと驚くような人物たちである。東大の教員その他のインテリが多かった。かれらは隠れ左翼となり、官僚体制を支配し、学会を支配し、メディアを支配し、われわれ国民の洗脳を行った、そして今なお行いつつある ! (私はこれを知って初めて、大学時代の教員がなぜあのように低資質であったか納得がいった。そして一生懸命にそれら教員について学ばなかったのは、それでよかったのだ! と逆にホッとしたのである。)
わが国はいまなお「敗戦国」として戦後の世界秩序=ヤルタ体制、ポツダム体制に捉われており、経済的に世界有数の国になったにもかかわらず、脱けだそうとする努力がいまだ報いられないでいる。
この秩序を維持したい世界勢力がある－－EU諸国もシナも朝鮮も弱い日本を望んでいる。
米国もそうだ。北方領土の返還を妨げ、尖閣については言葉を濁し、日本の孤立と米国依存を決して放棄しない。 (イアンフ問題を焚きつけたのは実は米国民主政権であった－－オバマ政権時のクリントン国務長官の振る舞いを思い出そう。長官が東アジアを歴訪するたびにこの問題がシナ、朝鮮から沸き起こった）。またシナをニクソンとキッシンジャーが1970年代に訪問して言明した「日米軍事同盟は日本を閉じ込めておくためのビンの蓋」論は、いまだ米国民主党の党是のようである。(共和党は日本の積極的国防力強化を認めているようだが。)
GHQが日本の「分割統治＝Divide and rule」のために許したわが国内での朝鮮人利権はいまだ排除されず、反対に国家の中枢である官僚体制を始め社会の隅々まで、文化や宗教にまでも浸透を続けている。
これらを照らし合わせて想像してみると、大きなプロットが見えてくる――
『日本、ドイツ、ロシアを再興させてはならない。英米より強力な勢力の勃興を許してはならない。世界を支配するのは英米 (=ユダヤ金融資本??) である。シナは先の大戦時と同様、大きな市場であり、いかにチベットやウィグル、満州で非人間的な抑圧があろうとも、 15億の人口は今後の世界最大とも言える経済的ポテンシャルである。そしてシナのトップ連中はすでに支配下に置いた！』と世界の支配者は考えている。(彼らにモラルはない。人間を単なる「経済的動物」と見ている)。
シナと朝鮮は尖閣や対馬だけでなく、いずれ日本全体を乗っ取るつもりのようである。その言動を隠そうともしない。かれらは百年単位で歴史を計画し、これまで数えきれないほど自国の興亡を経験してきた民族である。
諸外国は、日本をこれまで通り「犯罪的国家、政治的・道徳的に弱体な国家として世界に通用させたいのだろう。米国の歴史家らは確信犯であり、真実の主張に対しては馬耳東風である。かれらの説は歴史学とか学問とか呼べるものではない、単なるプロパガンダである。
今回も何らかの命令が密かに下り、安倍首相は、田中角栄、橋本龍太郎、中川昭一氏らが受けた闇の仕打ちを避けるため、あの評判が悪い合意を決めたのではないか、と推測する。
決して「日本を取り戻す」ことや「瑞穂の国の経済」を棄てたのではない、と信じたい。にもかかわらず、我々はあの合意が失敗であった、敵対国に心を許してはならない、と絶えず主張して行かねばならない。
われわれが今手にしている力は・・・ インターネットによる情報収集・発信力、過去の正しい歴史的認識、高貴な伝統にもとづく愛国心、鎌倉武士の勇気、そして一票の投票権と行動力だけである。
そして思い出そう－－秀吉の頃イエズス会によるキリシタンの日本侵略を退け、徳川末期のペリーによる日本植民地化の野望を挫き、明治初め武器商人グラバーをも使った英仏による日本の内戦・植民地化を防ぎ、先の大戦後マッカーサーによるたとえば国語廃止(ローマ字化) などによる文化的伝統の抹殺を防いだのは、わが先祖たちの「高い民度」であったことを。
（参考 1）「がんばれ産経新聞」ブログ
(参考 2) 「民団新聞」より
(参考 3) 今も残るGHQの指令
GHQによる検閲において「削除または掲載発行禁止の対象となるもの」
１、連合国最高司令官（司令部）に対する批判
２、極東軍事裁判への批判
３、司令部が憲法を起草したことへの批判
４、検閲制度への言及
５、合衆国に対する批判
６、ロシアに対する批判
７、イギリスに対する批判
８、朝 鮮 人 に 対 す る 批 判
９、中 国 に 対 す る 批 判
１０、他の連合国に対する批判
１１、 連合国一般に対する批判
１２、 満州での日本人取り扱いに対する批判
１３、 連合国の戦前の政策に対する批判
１４、 第三次世界大戦への言及
１５、 ソ連対西側諸国の「冷戦」に関する言及
１６、 戦争擁護の宣伝
１７、 神国日本の宣伝
１８、 軍国主義の宣伝
１９、 ナショナリズムの宣伝
２０、 大東亜共栄圏の宣伝
２１、 その他の宣伝
２２、 戦争犯罪人の正当化、擁護
２３、 占領軍兵士と日本人女性との交渉への言及
２４、 闇市の状況への言及
２５、 占領軍軍隊に対する批判
２６、 飢餓の誇張的言及
２７、 暴力と不穏行動を煽動すること
２８、 虚偽の報道
２９、 司令部、地方軍政部に対する不適切な言及
30、 未開禁の報道の公表
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