エネルギー価格の上昇とユーロ安（輸入物価の上昇）によりヨーロッパの消費者物価が2％を超えようとしている。
なぜか日本のメディアではほとんど無視されているが、ECB（欧州中央銀行）のゼロ金利政策や国債買い入れに大きな影響を及ぼす可能性のある大きな出来事である。
そこでホームページにユーロ圏、ドイツ、イギリス、日本の消費者物価のデータを追加し、しばらくその推移を見ていくことにした。
▲ 2015年1月から2017年2月までの消費者物価（ユーロ採用国、ドイツ、イギリス、日本）
▲ 2007年1月から2017年2月までの消費者物価
なお近年、日本のメディアでは変動の激しいエネルギーや生鮮食品などを除いた消費者物価が使われることが多いが、消費者物価はもともとは生活者の負担の変化をみるために作られたもので、欧米では生活への影響が大きいエネルギーや生鮮食品を含めた消費者物価が重視される。ということでホームページでは、全品目の消費者物価のデータを載せている。
最近はエネルギー価格が落ち着いた動きを見せているが、今後、消費者物価がどう推移するか注視していきたい。
