9月16日 その2 英語とカタカナ語について一言

言葉は正しく理解して使いましょう：

＊ライドシェアー：

自民党総裁選に立候補しておられる小泉進次郎氏と河野太郎氏は、このライドシェアーの推進派だと理解している。しかも、御両所ともアメリカの一流私立大学留学経験者で、小泉氏の場合は修士号まで持っておられる。即ち、高い英語力の持ち主であるという事だと認識している。

そこで、疑問に思う点を取り上げてみよう。それは「ライドシェアー」というカタカナ語を英語にしてみれば“ride share”となって、文法から見れば誤りなのである。解りにくくなるかも知れないが「動詞が二つ続いていては意味を為さない」のだから。さらに、アメリカでは通常は“ride sharing”と言われているにも拘わらず、彼等は「シェアー」というカタカナ語をそのまま使っておられる点だ。

河野氏は現職のデジタル化担当大臣であり、小泉氏も環境大臣という閣僚経験者だ。それならば、「ライドシェアー」を推進されるときに「この言葉は本来の英語と同じように『ライドシェアリング』と表記すべきであり、私はその表現を使う事を、関係する各方面に要望したい」とでも言って欲しかった。国務大臣たる者はカタカナ語の表記を訂正するくらいに、国語に対して厳格であるべきではないのだろうか。

第一に、これまでに何度も指摘してきたことで、河野氏の担当である“digital”の正確な発音をカタカナ表記すれば「ディジタル」となっても、「デジタル」ではあり得ないのだ。「次の質問を」だの｢それは何処の河野さんの話｣などと人を食った答え方をするくらいなら「デジタルって何の事」くらいは言って欲しかった。

＊CPA：

先ほど、公認会計士のTS氏をCPAのTS氏としてあった。このCPAは“Certified Public Accountant”の頭文字を取った略語で、全世界共通かどうかまで確かめたことはないが、アメリカでは使われている。

だが、2006年1月に一回目の心筋梗塞を発症して以降、何度も循環器系に異常を来して救急車で搬送され病院で治療を受けた結果で、医療の専門語と救急隊の用語を何時の間にか覚えてしまった。その中に、実は「心肺停止」乃至は「心停止」の意味で使われている“CPA”があったのだ。最初の内は気にしている暇などなかったが、「何故、公認会計士が関係するのかな」とは感じていた。

だが、看護師さんたちに訊けばCPAは「心肺停止」の状態の意味で、生命の危機のことであると知るようになった。そこで調べてみれば、CPAとは“Cardiopulmonary arrest”の略語であると分かった。実は、私は2006年8月に意識を失って心臓マッサージまで受けたことがあった。看護師さんに訊けば「それはCPAだった事よ」だった。

真っ暗で何にも見えない世界でふわふわと浮いていたようだったと覚えているが「花も咲いていなかったし、川も見えていなかった」ので、そういう話は俗説だと思っている。CPAから話の筋が変わってしまったが「同じアルファベットを使った略語には二通りの意味がある」という点を取り上げてみた次第。

自転車は危険な乗り物ではないのか

何故、人々はあれほど自転車に乗りたがるのだろうか：

先ずは導入部として「1990年代に初めて上海に行って、自転車専用の幅広いレーンを無数の自転車が走っている状態を見て驚愕させられた。これは土地が広い中国でから可能なことで、我が国で多くの自転車が公道を走り出したらどうなるのだろうか」と、心配させられていた。ところが、「我が国では自転車は著しく増えたが、道路行政はとても追いついていない」と言っておこう。

次には「自転車を漕ぐ運動は体の為になる」と言われていることがあり。確かにその通りであり、私が2015年に重度の心不全で入院した回復した後には、リハビリテーション科で毎日小一時間の運動があったが、その中にはエアロバイクを20分間も漕ぐという科目もあった。という具合で、健康の為になると信じている人が多いのだろうと思う。現に、ジムでもエアロバイクでは常時大勢の人が懸命になって走っている。

昨日取り上げたアメリカ･カリフォルニア州のBARTから、CPAのTS氏が自転車有害論とでも言いたい意見を寄せて頂いた。日頃から「無謀運転であり法律無視の自転車が歩行者に与える危険性」を訴えてきた私には大いに賛成したい内容だった。

特に支持したし賛成したかった点は「自動車やバイクと違って、保険もないまま走り続けているように思えてならない。せめて、歩道を走る自転車は保険付きでないとダメ。くらいな事はしておく必要があるのに。」という主張だった。私はすべからく「自転車皆保険制度」でも設けて欲しいとすら考えている。

何年か前のことで、片手に飲み物かスマホだったかを持った若い女性が歩行者をはねて、死亡させたという事件があった。自転車に乗っている人たちには、それほどの危険性がある乗り物だという意識か自覚があるのだろうが。いや、ないのだろう、あればあれほど傍若無人に乗り回せないだろう。

交通問題の専門家が「電動アシスト付き自転車の前後に子供を乗せると、その重量は100kgを超える。それが20kmででも疾走して歩行者に当たれば重傷だけでは終わらない大事故になる」と指摘していたのを承知して、乗っているのだろうか。兎に角自転車通勤というか、最寄りの駅まで自転車で乗り付ける人の数は減ることがないようだし、歩道を我が物顔で疾走する輩も跡を絶たない。

その状態に対応して行政（地方自治体か）が打った手は、放置自転車の取り締まりと、警察による街頭での違反車の取り締まりと指導だけである。他に「努力義務」だったかに指定したのが「運転者のヘルメット着用」だった。これなどは私に言わせれば「とんでもない見当違い」なのである。何故なら、ヘルメットは運転者が事故に遭ったときの安全対策であっても、歩行者の保護では全くないから。

事故の被害者は置き去りなのだ。この有様では自転車皆保険制度は絶対的に必要だと思うし、歩行者向けにも「対自転車貰い事故保険」でも作って貰いたくなる。

取り締まりであるが、ここ新宿区では新大久保駅と高田馬場駅周辺には常に監視員が巡回していて放置自転車を見張っておられるし、一定時間が過ぎれば遠慮会釈無しに撤去していく。新大久保駅の近くには（ここから見える場所）巨大な放置自転車を保管する2階建て設備がある。

それだけではなく、駅から600mほどの我が家の近所の歩道には、常に乗り捨てられた盗難に遭ったと思える自転車がボロボロになって放置されている。狭い道路の両端には「自転車はここを走行せよ」との標識が描かれているが、それを無視して歩道を走る者、特に女性と高齢の男性が多い。高齢者である当方は何度か歩道を走る人を、危険を冒して注意したことがあったが、殆どの場合逆ギレして絡んでくる始末だった。

自由民主党総裁選の候補者たちは聞こえが良くても実行できるのかと思うような政策を述べておられるが、この自転車問題と言うよりも、それがもたらす危険性と交通事情に与える悪条件問題には、誰一人として触れていない。「巧言令色鮮仁」と昔から言われているではないか。交通事情の改革は票にはならないのだろうか。

9月19日 その2 ようこそアメリカ合衆国へ

BARTから見たアメリカという国：

BARTとは「バート（BART）は、アメリカ合衆国･カリフォルニア州サンフランシスコで運行されている鉄道である。正式名称はBay Area Rapid Transit（ベイエリア高速鉄道）で、「BART」は頭字語である。サンフランシスコ・ベイエリア高速鉄道公社（San Francisco Bay Area Rapid Transit District）が運営している。」とWikipediaにある。モノレールではなかった。

知人がサンフランシスコに行って、空港（SFO）からBARTを利用して目的地に行くと聞いて、2010年1月に初めてこの鉄道を利用したのを思い出した。それは、SM氏に案内されてLos Angelesから遙か北にあるOaklandまで行って、BARTを利用してUCのバークレー校で開催されたUCLAとのバスケットボールの試合を観戦に行った時のことだった。

40年近くアメリカに住んでいるSM氏も券売機でやや手間取っていたが、無事に切り抜けて乗車。車内は広くて快適。暫くして、あの自転車専用とでも言うのか、斬新なデザインのヘルメットをかぶった若い東洋系の女性が、電動アシスト付き自転車を抱えて乗ってきた。我々が立っていた場所が自転車を置く場所だったようだった。と言うよりも、そういうかなり広い場所が用意されているのだ。

そこで、その女性に色々と尋ねてみた。アメリカでもこの種の自転車は普及し始めていて、その価格も日本と同様に10万円以上するとの話だった。この女性は勤務先への通勤にはこの自転車を利用する方が、自動車通勤よりも経済的なので（今風に言えば「コスパが良い」か）使っているそうだった。

但し、勤務先ではこの服装では宜しくないので、ロッカーに着替えは用意してあるとも語っていた。「なるほど。如何にもアメリカ風の合理的考え方だな」と思って聞いた。因みに、彼女は二世のベトナム系アメリカ人だった。

さて、我々の目的地（バークレーという駅だったかどうか、全く記憶がない）で下車して、改札口を通過して気が付いたことがあった。それは「自転車を担いだ人専用の幅が広いゲートがあったこと」だった。何時からBARTが運行を始めて、何時頃から電動アシスト付き自転車が普及し始めたのか知らないが、それ専用のゲートまで用意するとは、アメリカらしい物の考え方だなと感じた。

アメリカにも「省エネ」という思想が普及し、あの女性のように自転車＋BART通勤者が増えたと見るや、直ちにそれ専用の改札口まで儲けてしまうという手を打っていたのだ。我が国でも、このようなアメリカ式の合理主義というか、必要とあれば即断即決する方式は取り入れられないかもと考えた。

我が国では土地が狭くて余裕がないにも拘わらず、都内の駅の周辺に有料の駐輪場を設けても、違法駐輪者に悩まされている状態なのである。土地が有り余っているかのようなアメリカでは駅周辺に駐輪場を設けるのではなく、車内持ち込みを認め専用の改札口まで作ったのだ。アメリカを礼賛するのでないが、彼等の手法は受け身ではなく、自分の方から行動を起こしていくのである。

アメリカでは駐車場は屋内･屋外とも充分にあるし、その気になれば駐輪場も併設が可能だろう。それでも、自転車の車内持ち込みを認めるのだ。もし、我が国で自転車の車内持ち込みを認めれば、都内などでは毎朝自転車持ち込み専用の列車を運行せねばならなくなるのではないだろうか。都内に急増する高層建築のオフィスビルには、駐輪専用の場所は設けられているのだろうか。

いや、そんな事を心配する前に、自転車専用のレーンもなく、狭い幅の歩道を我が物顔で疾走する自転車が絶えない事態を解消できない道路行政の不行き届きの解消を図って貰いたいし、同時進行で自転車利用者の道路交通法違反を厳しく取り締まって貰いたい物だと思う。

岸田政権の医療費対策に思う事

被保険者（受益者）の窓口負担増に：

新聞の見出しは「医療費3割負担 拡大検討」と大きく出て「75歳以上、政府が大綱明記」と補足して、間もなく92歳を迎える超後期高齢者の心胆を寒からしめただけではなく、彼は矢張り何時になっても「増？メガネ」だったのだと正直憤慨している。

産経新聞の報道によれば「その大綱とは現在75歳以上の窓口負担は原則一割で、一定以上の収入があれば二割、単身で年収383万円以上など現役並みの所得の場合は三割で、所得に応じて応分負担となっている」とあった。要するに「一定以上」の者の負担を場合によっては三割にしようと言っていると解釈した。

超後期高齢者だって負担を増やさねばならなくなった事情は分かっているし、そうしたいという意味くらいは理解している。何処の官庁がそう言いだしたのか知らないが、考え方が安易すぎると言いたくなると同時に「何処まで高齢者の懐具合を把握できているのか」と尋ねたくもなる。

また、60歳にも達していない官僚と議員たちは、一度でも大病院や繁盛せざるを得ない医院やクリニックに群がる高齢の患者の様子を視察したことがあるのだろうかと疑う。当方が6週間置きに通って検査と診断を受けている国立国際医療研究センター病院の循環器内科などは、一寸した老人クラブの様相を呈している。その老人たちを観察してみれば、闇雲に3割負担などを押しつけるのは宜しくないだろうと思わずにはいられない。

負担を増やすことを企画している者たちは「引退して楽になったであろうはずの生活に入った高齢者たちは、決して身体的に楽ではない勤務とその緊張感から解放されると、それまで遠慮したのか、なりを潜めていた病気という名の悪魔が衰え始めた免疫という障壁を乗り越えて循環器系を始めとしてありとあらゆる器官を責め始めるので苦しめられている」と認識できているのか。

当方をその理不尽な攻撃から救ってくださったのがお医者まであり、近代医学なのである。その医療費を負担できたのは在職中に懸命に積み立ててきた健康保険料である。病気ばかりしている老人に、この際患者たちに負担を増加させて苦境を切り抜けようと企画した所管の官庁と国会議員たちはその現実の状況を見て言っているとは思えない。知らないだろう。知らないから「負担増」に持っていこうとするのだろう。

という具合に批判はしてみたが、どうすれば負担増を回避できるかなどを考えてもいない。何故かと言えば、それは私の仕事ではないし、そんな事を考えねばならない時期はとっくの昔に通り越したのだ。言いたい事は「足りなくなってしまったから直ちに病気ばかりする高齢者から取り立てようという発想しかない人たちの単純な思考体系だ。

当方だって好き好んでステントを7本も入れるとか、慢性心不全になった訳でもないし、前立腺癌対策でホルモン治療をしているのではない。負担を増やそうというのならば「発病しないようにする方法を専門のお医者様方にお伺いを立ててからにしろ」と言ってやりたくなるというもの。彼等の負担増派は頭が良いのか良くないのか、良く分からないが、好ましくないことをやるのは良くないのでは。

9月14日 その2 産経新聞社に一言

新宿区には「新大久保」という地名も場所はありません：

昨13日の「東京発」という元ソウル支局員･時吉達也さんの囲み記事に“「韓流」の街、東京新大久保でのことだった”とありました。「産経新聞の人までがこんな不正確なことを言うのか」と残念に思うと同時に、我が国のマスコミは何時までこのような不正確な地名の報道をする気かと慨嘆。

今日までに私がブログで繰り返して指摘してきたことで「新宿区には大久保という地名はあるが、新大久保はない」のです。だが、JRの総武線に大久保という駅があります。詳しく言えば、韓国街（Korea townかKorean town）があるのは大久保通りの山手線の外側で、ここの地名は「大久保」ですが「新大久保」ではないのです。因みに、大久保通りの山手線の外側は歴史がある地名の百人町です。

私の見方では「多くのテレビ局が「新大久保」と誤った言い方をしたのを、他社もそれに追随して百人町と大久保一帯を「新大久保」にしてしまったのだろう」となります。その結果、百人町には「新大久保店」の看板を掲げた店が何軒もあるようになりました。

私はこういう（無神経なテレビ局の）誤りを正すのが、新聞の役目ではないかと思うのですが、諸賢は如何お考えですか。

尚、文中に指摘された「韓国料理店に東南アジアの留学生が働いていた」という記述は正しいのですが、こういう流れはもう何年も前から始まっています。百人町に店名が2度も3度も変わっても続いている韓国料理店があります。そこの厨房を覗くと、明らかにイスラム教国の人が調理していました。こういう事例は珍しくも何ともありません。その近所に開店した韓国料理店もスタッフはイスラム教国の人のよう。

私が2010年1月にLAのKoreatownで夕食をしたときに、その店の数名の雑役夫はヒスパニックで、嬉々として残飯の賄い食を食べていました。カリフォルニア州でも、あの頃では既に韓国人が外国人のemployerになっていたのでした。東京でも同じ現象が起きているのです。