自然エネルギーへの関心が高まるなか、国立公園内などで地熱発電に対する規制緩和がなされるなど、地熱発電事業の推進に対する環境整備が進んでいる。そのようななか、今月1日に、日本地熱協会がスタートした。同協会は、出光興産 <5019> をはじめ33社の企業が参加し、「地熱発電全般に関する調査研究」「政府その他関係機関に対する提言と陳情」「地熱発電全般に係る会員相互の情報交換」「地熱発電に対する理解の促進と広報」などを行う。活動を通じ、環境との調和や国への支援拡充などを推進し、地熱発電事業の健全な発展に寄与することを目指す。
地熱発電は、日本国内のポテンシャルは約2300万キロワットといわれているが、実際に発電に使用されている割合は2-3%にとどまっているとみられている。熱源として利用できる場所の約8割が国立・国定公園内にあるとされるが、環境保護の規制が緩和されるなど、地熱発電を推進する機運が高まっている。原子力発電所の本格的な再稼働が見通せないなか、火力発電所の増設は、温暖化ガスとされる二酸化炭素の排出量増加につながりかねず、自然エネルギーを利用した発電の推進が望まれる。
上場企業では、出光興産 <5019> 、大林組 <1802> 、伊藤忠 <8001> 、川重 <7012> 、国際帝石 <1605> 、清水建 <1803> 、住友商 <8053> 、石油資源 <1662> 、Jパワー <9513> 、東芝 <6502> 、日鉄鉱 <1515> 、海洋掘削 <1606> 、富士電機 <6504> 、三井物産 <8031> 、三菱ガス化 <4182> 、三菱重工 <7011> 、三菱商 <8058> 、三菱マテリアル <5711> が加盟。
系列では、ソフトバンク <9984> 傘下のSBエナジー、JFE <5411> 傘下のJFEエンジニアリング、JX <5020> 傘下のJX日鉱日石金属、神戸鋼 <5406> 傘下の神鋼エンジニアリング&メンテナンス、新日鉄住金 <5401> 傘下の新日鉄住金エンジニアリング、三井住友 <8316> 傘下の三井住友銀行が加盟している。(高橋克己)
提供:モーニングスター社
地熱発電は、日本国内のポテンシャルは約2300万キロワットといわれているが、実際に発電に使用されている割合は2-3%にとどまっているとみられている。熱源として利用できる場所の約8割が国立・国定公園内にあるとされるが、環境保護の規制が緩和されるなど、地熱発電を推進する機運が高まっている。原子力発電所の本格的な再稼働が見通せないなか、火力発電所の増設は、温暖化ガスとされる二酸化炭素の排出量増加につながりかねず、自然エネルギーを利用した発電の推進が望まれる。
上場企業では、出光興産 <5019> 、大林組 <1802> 、伊藤忠 <8001> 、川重 <7012> 、国際帝石 <1605> 、清水建 <1803> 、住友商 <8053> 、石油資源 <1662> 、Jパワー <9513> 、東芝 <6502> 、日鉄鉱 <1515> 、海洋掘削 <1606> 、富士電機 <6504> 、三井物産 <8031> 、三菱ガス化 <4182> 、三菱重工 <7011> 、三菱商 <8058> 、三菱マテリアル <5711> が加盟。
系列では、ソフトバンク <9984> 傘下のSBエナジー、JFE <5411> 傘下のJFEエンジニアリング、JX <5020> 傘下のJX日鉱日石金属、神戸鋼 <5406> 傘下の神鋼エンジニアリング&メンテナンス、新日鉄住金 <5401> 傘下の新日鉄住金エンジニアリング、三井住友 <8316> 傘下の三井住友銀行が加盟している。(高橋克己)
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