米国パラクリプス（ネブラスカ州）は、小型置物風デザインの虫捕獲器「オートメーテッド・フライイング・インセクト・コントロール・システム」を開発し、実用化した。レストラン、スーパー、コンビニなどの商業施設や食品加工産業に向くという。
ハエや蚊など飛んでいる虫を誘い込む紫外線（ＵＶ）ランプ、性ホルモンやその他虫誘引物を効果的に作用させる自動カートリッジなどで構成。有害な化学品や殺虫剤を一切使用しない。１週間程度で粘着材の交換が必要な固定式の捕虫ボードに比べて捕獲能力に優れ、有効寿命が長く経済的に優れるといった利点がある。カートリッジの有効寿命は３０―６０日。この間メンテナンスはほとんど不要だという。カートリッジの取り換え時はアラームが知らせる。ＵＶランプの有効寿命は約８カ月。
理化学研究所と国立がん研究センターのグループは、２７例のヒト肝臓がん細胞のゲノム（全遺伝情報）を解読した。その結果、６割の症例で腫瘍抑制機能を持つ遺伝子の変異が共通して起きていることなどが分かった。変異が起きている遺伝子を標的にすることで、肝臓がんの新たな治療法や早期発見技術などに結びつくと期待される。成果は２８日、米科学誌ネイチャー・ジェネティクス電子版に掲載される。
グループは国内５カ所の医療機関からサンプル提供を受けて調査した。肝臓がん患者２５人の２７症例について、がん細胞のＤＮＡと血液から採取した正常なＤＮＡの全塩基配列を読み取り、塩基配列の変異パターンなどを調べた。今回読み取ったすべてのデータ量は塩基７兆個にも及ぶという。
変異した遺伝子のリストをつくって解析したところ、２７例中１６例でＤＮＡ複製などに関与するクロマチン制御遺伝子が変異していた。
東京大学大学院工学系研究科のキャロウ・ブラッド博士と野崎京子教授らの研究グループは、高機能の高密度ポリエチレンを合成できる触媒を開発した。触媒活性は従来比約２倍。同触媒によって合成できるポリエチレンの分子量は従来比２倍以上で、実用レベルの目安となる１万を超えた。接着性の高いポリエチレンが合成でき、接着剤を使わない新たな高分子材料として利用できる可能性があるという。今後、工業化に向けて企業との共同研究を模索する。
成果は米化学会誌に近く掲載される。開発した触媒で合成できるのは、直線状の分子構造を持つ高密度ポリエチレン。高密度ポリエチレンは、分子構造が枝分かれしている低密度ポリエチレンより硬いが、接着性が劣るのが欠点で、現在は合成・成形した後に、プラズマ処理して表面を改質し接着性を上げている。
開発した触媒を使えば、接着性の高いポリエチレンを直接、合成できるという。
［東京 ２８日 ロイター］ 外国為替市場で米ドルを介して行われている日本円と中国人民元の直接取引が、６月から本格的に始まることがわかった。日中間の貿易取引が急拡大する中、直接取引でコストを削減するなど実需の利便性を高めることに加え、規制の多い人民元の国際化を後押しすることも狙いだ。
複数の関係筋によると、６月から中国・上海でオンショア人民元（ＣＮＹ）を取引する外国銀行が中心となってオンショア人民元／円、都銀などが海外投資家向けのオフショア人民元（ＣＮＨ）／円の取引レートの提示を開始し、取引にも応じる。レートの提示と同時に値付け（マーケットメイク）も行って流動性を供給し、取引量の拡大を目指す。
市場動向や取引量が狙いほど増加しなければ、直接取引は米ドルを介して行う現状より、結果として取引コストが割高となる可能性もある。市場では、直接取引のレートを提示しても、取引そのものが広がるかは「まだ未知数」（都銀担当者）との指摘も出ている。
人民元と円の直接取引は昨年１２月、野田佳彦首相と中国の温家宝首相が首脳会談で拡大方針を合意。米ドルを介さずに済むため取引コストを抑えることができるほか、人民元や円の国際的な利用を促進することもできるなどとして、日中政府の合同作業部会が民間金融機関などと最終的な調整を進めている。
コスモ石油の研究グループは、バイオマスから液体燃料を合成する「バイオマス・ツー・リキッド（ＢＴＬ）」技術で、製造コストの低減につながる触媒を開発した。この触媒を使えば、装置構成が単純な方式で高品質な軽油が得られる。希少金属の触媒の使用量を減らせる可能性もある。詳細は石油学会が２５日に東京都江戸川区で開く研究発表会で公表する。
ＢＴＬで液体燃料を製造する方法としては、触媒を混ぜた懸濁液の中で反応を進める「スラリー床式」と、触媒材料を詰めた管の中で反応を進める「固定床式」がある。固定床式の方が装置構成がシンプルで低コスト化につながるとされるが、触媒活性の向上が課題だった。
今回開発した触媒は、ペレット状の炭酸マンガン担体に、ルテニウムを担持させたもので、スラリー床用の粉状の触媒と同等の性能を示す。
