尖閣諸島奪還
どうするの日本政府、安倍晋三総理大臣は
尖閣諸島を、我が国の領土と中国が、盗人猛々しく本気で領海侵犯してきたよ。
強硬に突き崩そうとする中国政府は、領有権を主張し、実効支配を見せつける
ような行動に動き出した、南沙と同様に、長期に亘る奪還作戦を実行してきたようだ。
中国は、さすが一挙に領海には入り込まなかったが、領海外側にある接続水域に
出没、漁業が目的でない漁船を送り込み、時には領海侵犯させ。
阻止しようとする日本の巡視船へ中国側の漁船は、警告を無視しながら必要以上に、
幾度となく故意に巡視船に衝突を繰り返した為に、領海侵犯と国内法にのっとって
判断、船長を逮捕し、船を拿捕した。
民主党政権は、船長逮捕当時、菅首相をはじめ政府内では、逮捕と起訴は、
「国内法で粛々と判断する」と積極的な発言する中で、菅直人首相と前原誠司外務大臣は、
国際連合総会出席の為に外遊、領海侵犯されただけでない、日本の巡視船に故意に
挑発された国内最大の重要な時期に外遊したよ。
野党の日本共産党は、9月20日に「日本の領有は正当」との見解を提出している。
志位和夫委員長も9月25日の第2回中央委員会総会にて、「日本の領海で、外国漁船の
不法な操業を海上保安庁が取り締まるのは当然」と述べた。
当然検察では当初、船長の起訴は可能という判断であり、勾留延長をするなど起訴に
向けて動いていたが、
中国政府は、尖閣諸島の領有を主張していることから、乗組員と漁船を返すよう
日本政府に強硬に主張し、駐中国大使の、丹羽宇一郎に対し乗組員釈放問題などで、
5度も呼び出しそのうちの、1回は深夜で、外交上非常に無礼な行為に対し、日本政府は
必要以上の中国の抗議に、厳重抗議を行った。
日本側は、尖閣諸島は日本固有の領土であり、領有問題そのものが存在していないとの
立場から、これを拒否する中で、民主党官房長官仙谷氏は、「日中関係は重要な2国間
関係だ。戦略的互恵関係の中身を充実させるよう、両国とも努力しなければならない」と
中国との関係修復を努める考えを示し、秘かに、柳田稔法務大臣と、同日昼すぎに
会談していた。
アメリカ国連総会に、総理菅氏と外務大臣前原氏が不在の中で、那覇地方検察庁が、
勾留延長期限が5日残っている時点で、「わが国国民への影響や、今後の日中関係を
考慮して、船長を処分保留で釈放する」と発表した。
この件に関し、国連総会でアメリカ滞在中の菅首相は、「検察当局が事件の性質
などを総合的に考慮し、国内法に基づき粛々と判断した結果だと認識している」と
述べたが、「弱腰外交」との批判が出ている事については、「(今回の事件の対応は)
歴史に耐えうるものだ」と発言した。
また同じく、アメリカ滞在中の前原外務大臣も「国内法にのっとって対応した検察の
判断に従う」と述べたが。
この件については、総理・外相と政府の二人は事前に、船長の釈放について「検察
独自の判断」を強調しているが、実際には釈放の結論を出したのは、仙谷官房長官の
意向が強く、そのことを政府の菅首相も前原外務大臣も、釈放決定を事前に知って
いたという。
そして、24日午前の閣議の後、仙谷官房長官が柳田法務大臣に、船長の釈放を指示し、
さらに大林宏検事総長の指示の下、那覇地検による釈放の発表になった。
「検察当局が事件の性質などを総合的に考慮し、国内法に基づき粛々と判断した
結果だと認識している」と、那覇地検が釈放理由として、日中関係への配慮などを
挙げた「事件の性質などを総合的に考慮」との発言について、「捜査機関が言う
べきことではないだろう。」何故、検察がこのようは政治判断で釈放できるのか、
仙谷由人官房長官は、船長の釈放は、検察独自の判断でなされたと述べ、これを
容認する姿勢を明らかにした。
この検察判断に関しては、船長釈放問題とは「全く別件だ」と釈放決定への関与を
否定したが、この釈放決定に対し、民主党など政権内部からも、批判が出ている
ことについては「承知していない」と述べたが、このような高度な政治判断を、
民主政治、三権分立の中で、検察当局が、独自に下した判断とは誰も思わないだろう。
総理と、外相が留守の折、一体誰が裏で指示したのか明白だろう。
これにより、船長は「不法上陸」扱いとなり、入国管理局が国外退去の手続きをし、
翌25日未明に中国のチャーター機で中国へと送還され、一件落着。
この日本の判断に、船長は帰国した際、Vサインであいさつし、現地報道機関に対し、
尖閣諸島は中国領であり、自身の行為は合法である旨を主張し、英雄扱いされた。
法務省幹部は、船長釈放は末代までの恥であるとして、釈放理由に『外交関係に
配慮した』という趣旨を入れることを要請した。
その結果、「法と証拠に基づいて」でなく、「外交関係に配慮した」との文言が
含まれることになった。
一方で、前原外務大臣を除いた、外務省政務3役（副大臣・政務官）は、事前に釈放の
話は全く知らされていなかったという、厭きれた民主党政権だ。
2010年9月7日、尖閣諸島付近の海域を、パトロールしていた巡視船「みずき」が、
中国籍の不審船を発見し、日本領海からの退去を命じるも、それを無視して
漁船は違法操業を続行、逃走時に巡視船「よなくに」と「みずき」に衝突し、
2隻を破損させた。この折の中国漁船が、巡視船に追突する状況を事細かく状況を
ビデオに収めていた海保の持つ画像を、時の政府・民主党政権は、国民への情報
公開を隠蔽したが、
一色 正春氏、元海上保安官は、2010年10月下旬、尖閣諸島中国漁船衝突事件の
ビデオ映像が入ったSDカードを、CNNの東京支局に郵送、だが、この映像をＣNNでは、
画像の検証もしないまま、出所不明の怪文書とみなしてSDカードを
処分、廃棄したという。
メディアから、画像公開がなされなかった事で、政府が、情報隠ぺいしている限り、
国民が知る権利を奪われてはならない、このままなら本当の情報が、隠蔽された
ままとなる、ならどう国民に配信するか、本来国民の知るべき権利でもある、情報、
尖閣諸島中国漁船衝突事件映像を、「sengoku38」名でYouTubeでの配信を決断、
一色 正春氏は、そして投稿した。
YouTubeで流された画像から、衝突時の実状を正確に情報公開で知った、多くの日本
国民だけでなく、世界は如何に中国が、他国の領土で無法な行動をしているのが
公開された。
何故民主党は、この衝突映像を隠蔽しようとしたのか、国民には理解不能、
民主党：菅内閣の官房長官仙谷氏は、「日中関係は重要な2国間関係だ。戦略的互恵
関係の中身を充実させるよう、両国とも努力しなければならない」と釈放の理由と
考えたようだが、馬鹿じゃない、この男の行動で喜んでくれる、「戦略的互恵関係に
応えた中国は」船長の釈放を受けて、すかさず、中国は改めて日本に、事件について
の謝罪と、賠償を求める声明を発表した。
中国も、隣国、韓国同様にやくざ以上、要求はエスカレートするばかり、要求を
満たせば、つぎが来る、このように、中国側は「日本の行為は中国の主権と、
中国国民の権利を著しく侵犯したもので、中国としては当然謝罪と賠償を求める
権利がある」と反論している。
仙谷官房長官が、良かれとした行為が、このように跳ね返ってくる事も、判断でき
ない全く未熟な、民主党政権だと暴露し証明したのだ。
日本政府は「中国側の要求は何ら根拠がなく、全く受け入れられない」とする、
外務報道官談話を出したが。
その後、菅直人総理自ら「尖閣諸島は、わが国固有の領土であり、謝罪・賠償は
考えられない。全く応じない」としているが。当たり前だ、
もうここまで来ると、中国と言う国家には厭きれると言うより、民主党も同じだ。、
日本政府民主党：政権時代、2012年9月の尖閣列島を国有化以降から、中国政府は
領有権問題で露骨さを表面化させた、以前は、接続水域に、隠れるように1,2隻
姿を見せては、すぐに日本の海上保安庁に警告されると、水域外に退去したものだが、
最近は日毎、接続水域から巧みに領海侵入を繰り返す大胆さ、
第11管区海上保安本部によると、中国海警の艦艇、2102・2115・2151・2401、4隻が
日毎、中国海警は艦を変え、連続して41日、日増しに増隻してきている。
この接続水域の潜入に対し、海上保安庁の巡視船から領海に近づかないよう警告すると、
時には、無言で、無視してきたが、最近では退去警告について、中国の海警から
「釣魚島（尖閣諸島）およびその付属島々は、古来中国固有の領土だ」と喚きはじめた。
このように日本側の警告について応える事で、中国海警局による、通常領海パトロールと
既成事実化を進めてきている。このように中国が、日々接続水域から巧みに領海侵入を
巧みに繰り返しながら、拡大させていく中国の日本領土への侵入に、どう対応するのか
尖閣諸島へ中国漁船団の襲来で、領海侵犯したと海保が、「検挙・拿捕」すれば、中国海警
だけでなく、人民救出と理屈をつけ、中国軍が動いた時は、日本はどう対応するつもり。
本気で考えているの、日本政府は領有権問題を、安倍政権は、どうするの？
もぅ、いい加減国民も、真剣に考える時ではないのかね、
何時までも、平和ボケでいられないよ？
どうするの日本政府、安倍晋三総理大臣は
尖閣諸島を、我が国の領土と中国が、盗人猛々しく本気で領海侵犯してきたよ。
強硬に突き崩そうとする中国政府は、領有権を主張し、実効支配を見せつける
ような行動に動き出した、南沙と同様に、長期に亘る奪還作戦を実行してきたようだ。
中国は、さすが一挙に領海には入り込まなかったが、領海外側にある接続水域に
出没、漁業が目的でない漁船を送り込み、時には領海侵犯させ。
阻止しようとする日本の巡視船へ中国側の漁船は、警告を無視しながら必要以上に、
幾度となく故意に巡視船に衝突を繰り返した為に、領海侵犯と国内法にのっとって
判断、船長を逮捕し、船を拿捕した。
民主党政権は、船長逮捕当時、菅首相をはじめ政府内では、逮捕と起訴は、
「国内法で粛々と判断する」と積極的な発言する中で、菅直人首相と前原誠司外務大臣は、
国際連合総会出席の為に外遊、領海侵犯されただけでない、日本の巡視船に故意に
挑発された国内最大の重要な時期に外遊したよ。
野党の日本共産党は、9月20日に「日本の領有は正当」との見解を提出している。
志位和夫委員長も9月25日の第2回中央委員会総会にて、「日本の領海で、外国漁船の
不法な操業を海上保安庁が取り締まるのは当然」と述べた。
当然検察では当初、船長の起訴は可能という判断であり、勾留延長をするなど起訴に
向けて動いていたが、
中国政府は、尖閣諸島の領有を主張していることから、乗組員と漁船を返すよう
日本政府に強硬に主張し、駐中国大使の、丹羽宇一郎に対し乗組員釈放問題などで、
5度も呼び出しそのうちの、1回は深夜で、外交上非常に無礼な行為に対し、日本政府は
必要以上の中国の抗議に、厳重抗議を行った。
日本側は、尖閣諸島は日本固有の領土であり、領有問題そのものが存在していないとの
立場から、これを拒否する中で、民主党官房長官仙谷氏は、「日中関係は重要な2国間
関係だ。戦略的互恵関係の中身を充実させるよう、両国とも努力しなければならない」と
中国との関係修復を努める考えを示し、秘かに、柳田稔法務大臣と、同日昼すぎに
会談していた。
アメリカ国連総会に、総理菅氏と外務大臣前原氏が不在の中で、那覇地方検察庁が、
勾留延長期限が5日残っている時点で、「わが国国民への影響や、今後の日中関係を
考慮して、船長を処分保留で釈放する」と発表した。
この件に関し、国連総会でアメリカ滞在中の菅首相は、「検察当局が事件の性質
などを総合的に考慮し、国内法に基づき粛々と判断した結果だと認識している」と
述べたが、「弱腰外交」との批判が出ている事については、「(今回の事件の対応は)
歴史に耐えうるものだ」と発言した。
また同じく、アメリカ滞在中の前原外務大臣も「国内法にのっとって対応した検察の
判断に従う」と述べたが。
この件については、総理・外相と政府の二人は事前に、船長の釈放について「検察
独自の判断」を強調しているが、実際には釈放の結論を出したのは、仙谷官房長官の
意向が強く、そのことを政府の菅首相も前原外務大臣も、釈放決定を事前に知って
いたという。
そして、24日午前の閣議の後、仙谷官房長官が柳田法務大臣に、船長の釈放を指示し、
さらに大林宏検事総長の指示の下、那覇地検による釈放の発表になった。
「検察当局が事件の性質などを総合的に考慮し、国内法に基づき粛々と判断した
結果だと認識している」と、那覇地検が釈放理由として、日中関係への配慮などを
挙げた「事件の性質などを総合的に考慮」との発言について、「捜査機関が言う
べきことではないだろう。」何故、検察がこのようは政治判断で釈放できるのか、
仙谷由人官房長官は、船長の釈放は、検察独自の判断でなされたと述べ、これを
容認する姿勢を明らかにした。
この検察判断に関しては、船長釈放問題とは「全く別件だ」と釈放決定への関与を
否定したが、この釈放決定に対し、民主党など政権内部からも、批判が出ている
ことについては「承知していない」と述べたが、このような高度な政治判断を、
民主政治、三権分立の中で、検察当局が、独自に下した判断とは誰も思わないだろう。
総理と、外相が留守の折、一体誰が裏で指示したのか明白だろう。
これにより、船長は「不法上陸」扱いとなり、入国管理局が国外退去の手続きをし、
翌25日未明に中国のチャーター機で中国へと送還され、一件落着。
この日本の判断に、船長は帰国した際、Vサインであいさつし、現地報道機関に対し、
尖閣諸島は中国領であり、自身の行為は合法である旨を主張し、英雄扱いされた。
法務省幹部は、船長釈放は末代までの恥であるとして、釈放理由に『外交関係に
配慮した』という趣旨を入れることを要請した。
その結果、「法と証拠に基づいて」でなく、「外交関係に配慮した」との文言が
含まれることになった。
一方で、前原外務大臣を除いた、外務省政務3役（副大臣・政務官）は、事前に釈放の
話は全く知らされていなかったという、厭きれた民主党政権だ。
2010年9月7日、尖閣諸島付近の海域を、パトロールしていた巡視船「みずき」が、
中国籍の不審船を発見し、日本領海からの退去を命じるも、それを無視して
漁船は違法操業を続行、逃走時に巡視船「よなくに」と「みずき」に衝突し、
2隻を破損させた。この折の中国漁船が、巡視船に追突する状況を事細かく状況を
ビデオに収めていた海保の持つ画像を、時の政府・民主党政権は、国民への情報
公開を隠蔽したが、
一色 正春氏、元海上保安官は、2010年10月下旬、尖閣諸島中国漁船衝突事件の
ビデオ映像が入ったSDカードを、CNNの東京支局に郵送、だが、この映像をＣNNでは、
画像の検証もしないまま、出所不明の怪文書とみなしてSDカードを
処分、廃棄したという。
メディアから、画像公開がなされなかった事で、政府が、情報隠ぺいしている限り、
国民が知る権利を奪われてはならない、このままなら本当の情報が、隠蔽された
ままとなる、ならどう国民に配信するか、本来国民の知るべき権利でもある、情報、
尖閣諸島中国漁船衝突事件映像を、「sengoku38」名でYouTubeでの配信を決断、
一色 正春氏は、そして投稿した。
YouTubeで流された画像から、衝突時の実状を正確に情報公開で知った、多くの日本
国民だけでなく、世界は如何に中国が、他国の領土で無法な行動をしているのが
公開された。
何故民主党は、この衝突映像を隠蔽しようとしたのか、国民には理解不能、
民主党：菅内閣の官房長官仙谷氏は、「日中関係は重要な2国間関係だ。戦略的互恵
関係の中身を充実させるよう、両国とも努力しなければならない」と釈放の理由と
考えたようだが、馬鹿じゃない、この男の行動で喜んでくれる、「戦略的互恵関係に
応えた中国は」船長の釈放を受けて、すかさず、中国は改めて日本に、事件について
の謝罪と、賠償を求める声明を発表した。
中国も、隣国、韓国同様にやくざ以上、要求はエスカレートするばかり、要求を
満たせば、つぎが来る、このように、中国側は「日本の行為は中国の主権と、
中国国民の権利を著しく侵犯したもので、中国としては当然謝罪と賠償を求める
権利がある」と反論している。
仙谷官房長官が、良かれとした行為が、このように跳ね返ってくる事も、判断でき
ない全く未熟な、民主党政権だと暴露し証明したのだ。
日本政府は「中国側の要求は何ら根拠がなく、全く受け入れられない」とする、
外務報道官談話を出したが。
その後、菅直人総理自ら「尖閣諸島は、わが国固有の領土であり、謝罪・賠償は
考えられない。全く応じない」としているが。当たり前だ、
もうここまで来ると、中国と言う国家には厭きれると言うより、民主党も同じだ。、
日本政府民主党：政権時代、2012年9月の尖閣列島を国有化以降から、中国政府は
領有権問題で露骨さを表面化させた、以前は、接続水域に、隠れるように1,2隻
姿を見せては、すぐに日本の海上保安庁に警告されると、水域外に退去したものだが、
最近は日毎、接続水域から巧みに領海侵入を繰り返す大胆さ、
第11管区海上保安本部によると、中国海警の艦艇、2102・2115・2151・2401、4隻が
日毎、中国海警は艦を変え、連続して41日、日増しに増隻してきている。
この接続水域の潜入に対し、海上保安庁の巡視船から領海に近づかないよう警告すると、
時には、無言で、無視してきたが、最近では退去警告について、中国の海警から
「釣魚島（尖閣諸島）およびその付属島々は、古来中国固有の領土だ」と喚きはじめた。
このように日本側の警告について応える事で、中国海警局による、通常領海パトロールと
既成事実化を進めてきている。このように中国が、日々接続水域から巧みに領海侵入を
巧みに繰り返しながら、拡大させていく中国の日本領土への侵入に、どう対応するのか
尖閣諸島へ中国漁船団の襲来で、領海侵犯したと海保が、「検挙・拿捕」すれば、中国海警
だけでなく、人民救出と理屈をつけ、中国軍が動いた時は、日本はどう対応するつもり。
本気で考えているの、日本政府は領有権問題を、安倍政権は、どうするの？
もぅ、いい加減国民も、真剣に考える時ではないのかね、
何時までも、平和ボケでいられないよ？
