東証一部上場企業について、役員にしめる女性割合が30％を超えると、株価と企業業績（ＲＯＥ）のパーフォマンスが著しく高くなることを明らかにした論文を書いた。
1990年代まで、どの先進国でも女性役員はほとんどいなかった。
しかし、2000年代にはいると一定比率の女性役員を法律で義務づけたりコーポレートガバナンス・コード（証券取引所などが定めたルール）の目標にする国がふえ、女性役員がふえていった。
ところが日本はその流れに乗り遅れ、現在も1990年代とあまりかわらない役員構成にとどまり、ほかの先進国との違いがきわめて大きくなってしまった。
もっともそうしたなかにあっても、女性役員を積極登用する企業はあり、とくに女性役員が30％をこえた企業は株価ですぐれたパーフォマンスを出している。
論文のおおまかな内容は以上のようなもの。
具体的なデータをたくさん載せているので興味のある方はご覧ください(論文のＰＤＦファイルはこちら）。
なお、この論文については石井記念証券研究振興財団から研究助成をいただきました。ここに記してお礼申し上げます。
大野威, 2020, 「女性役員登用の国際比較および女性役員と企業業績・株価の関係－女性役員比率30％以上の日本企業の株価とROEの分析」
