大企業になるほど、Youtube や Twitter に厳しい傾向――Web 広告研究会調査

日本アドバタイザーズ協会 Web 広告研究会は2010年6月1日、「第3 回 企業内 Web 閲覧環境に関する調査」を実施した、と発表した。

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この調査は、企業での Web ページ閲覧環境の実情を知り、先進技術による情報発信が企業内閲覧者にどの程度到達可能かを把握することを目的としたもの。今回の調査は2005年、2007 年に続く3回目である。

調査の結果、ほとんどの企業では Web ページを閲覧できるが、62％の企業では何らかの形で閲覧を制限しており、その制限は企業規模が大きくなるほど厳しいことがわかった。
また、今年度の調査から動画共有サイトや SNS などの利用状況も調査項目に追加した。

その結果、YouTube は企業全体で30％、5,000人以上の大企業では51％が閲覧できず、Twitter は、企業全体で25％、5,000人以上の大企業では38％が閲覧できないことがわかった。

調査対象は、日本アドバタイザーズ協会加盟企業、Web 広告研究会加盟企業467社、および官公庁102団体（省庁38、都道府県47、政令市17）。調査方法は郵送で、調査期間は2010年1月21 日～2月19日。回収数は169社（うち官公庁19団体）。

Web ページ閲覧が「各人の PC から可能」なのは95％、「特定 PC からのみ可能」は2％で、無回答を除くすべての企業で Web ページは閲覧できるようだ。ただし、「ドメイン単位」「キーワード単位」「SSL」など、62％が何らかの閲覧制限を行っている。

利用できる Web サービスでは、「個人 Blog」は80％以上で、（サービスにもよるが）SNS も80％近くが利用できる。動画共有サービスのうち Youtube は70％程度の会社で閲覧できる。

しかし、従業員規模が大きくなるに従い、利用できるサービスは少なくなり、5,000人以上の会社では半数以上が動画共有サイトや SNS を利用できない。

HTML メールを「受信しそのまま表示することができる」割合は、2007年より減少（55％→46％）、また、企業規模が大きくなるほど「受信しそのまま表示することができる」割合は小さくなる傾向がある。

動画の視聴状況では、 「動画を見ることができ、音声も聴くことができる」会社は85％と、高い割合を占め、「動画は視聴できない」会社は8％にとどまる。


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