『 昭和史の真実 』

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『 昭和史の真実　 日米関係を破綻させた米国の極東戦略 』
平成3年11月20日発行 （ 56頁 ） 日本会議

昭和史の真実 PARTⅡ
『 満州事変・支那事変・日米戦争を根本的に問い直す
― 日本は侵略国家ではない － 』
初版 平成6年6月11日 発行 第11刷　平成11年8月15日 発行　
（ 68頁 ） 日本会議

昭和史の真実 PARTⅢ
『 欧米植民地支配の歴史的展開と大東亜戦争
― 日本の世界史的位相を問い直す ― 』
平成7年3月16日 発行 （ 54頁 ） 日本会議

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以下、近現代史を読み込む中での思いである。

1900年（明治33年）の北清事変を契機に、吾が国は1902年日英同盟を結ぶ。
1904～1905年 日露戦争は米国の仲介により終わるのであるが、桂・ハリマン仮条約
1905年（明治38年）（日米による南満州鉄道の共同経営）が破棄されると、
米国の極東戦略は一変する。

翌年にはオレンジ計画として、対日戦略が練られている。米国内での排日、そして、
吾が国は支那事変へと引き込まれてゆくのである。


聖戦か侵略かという二者択一ではなく、人種差別撤廃、植民地解放を成し遂げるためには、
避けて通れなかった戦争（大東亜戦争）であったと思われる。

こういう選択をしたら、戦争を防げたのではないか、という場面が何度かある。
例えば、日露戦争後の桂・ハリマン仮条約もそのひとつである。

しかし、いずれも、人種差別撤廃、植民地解放を成し遂げることは出来ず、
今でも、欧米による人種差別、植民地がそのまま続くことになることに変わりはない。

いつの時代の国民といえども、当時の常識や限られた情報、当時の通信時術や軍事技術の中で、
悩み、判断し、生きていたのである。今は、当時の情報戦略も明らかになってきている。

欧米史観いわゆる東京裁判史観、コミンテルン史観、コレア史観、シナ史観など、
日本からみた世界ではない。今では、近隣諸国条項に配慮して、性奴隷国家、大虐殺民族と
レッテル貼りされる始末である。性奴隷もなければ、大虐殺もなかったと断言する。

何故か、英語学者や数学者 等が書いた歴史が真面である。第一次資料をとことん突き詰め、
伝聞や情報戦略に ‟ 洗脳 ” されていないからではないかと思われる。
日本人としての自覚と誇りこそ、あらゆる課題を切り拓いてゆく基軸となるものである。