東京オリンピック開催の可否

その前に1980年に開催されたモスクワオリンピックは、西側諸国がボイコットした経緯があります。
　それまでのオリンピックの放映権はNHKと民放連が協賛して獲得していました。
　モスクワオリンピックの放映権はある意味抜け駆けする形で当時のNET朝日放送（現テレビ朝日）独占契約を結びました。
　その放映権の価値は当時と比べるべくも無く現在は高額になりました。
　その後に出始めたWOWOWなどの有料配信会社と契約する視聴者は少数派でした。
　近年はオリンピックに限らずスポーツ番組を有料配信サービスから見るのが当たり前の時代になりました。
　夏に迫った東京オリンピック開催の可否を握るのはIOC JOCのお歴々以外の大人の事情が深く関わってくると考えられます。
　それは、入場料収入よりはるかに高い放映権料がその鍵の一つを握っているようです。
　さらには、スポンサー企業による収入があります。ここが悩ましい事になります。
　本来であれば森喜朗氏の発言は倫理違反行為にあたります。
　ある意味オリンピックのオフィシャルスポンサー企業が反旗をひるがえすべき内容にあたります。
　海外であれば反旗をひるがえさない迎合したオフィシャルスポンサー企業は顧客からそっぽをむかれる事になります。　
　オリンピックのオフィシャルスポンサー企業が開催の可否を握っているとも考えられます。
　森喜朗氏の別な発言からロンドンブーツ2号の敦さんの行動は当然と言えます。それは今のオリンピック組織委員会に嫌気がさしたからだと思われます。
　今の流れは残念ながら中止の方向に傾きそうです。