マスコミ崩壊元年？

　下記１．のように、メディア（マスコミ）の不祥事は、最近激しさが増していますが、広告を出す企業・団体がやっと腰を上げたようです。
　どの程度本気かは分かりませんが、不祥事を恥じることなく垂れ流し、謝罪・訂正を隠れて行い、自らを律することができなければ早々に退廃するのは、当然の帰結でしょう。
　また、広告企業・団体とは関わりの少ないＮＨＫですが、下記２．のように、偏向で番組の質や顧客対応が低下しており、視聴者離れ（受信料不払い・受信契約解除）が進んで、自然淘汰されることを覚悟すべきです。


１．　メディア不祥事に「遺憾」　広告主が異例の緊急声明　2009.4.20 20:33
　広告主企業や団体でつくる日本アドバタイザーズ協会（理事長・西室泰三東芝相談役）は２０日、日本テレビの報道番組の虚偽証言問題や週刊新潮の誤報などメディアの相次ぐ不祥事について「広告主の信頼・信用を大きく失墜させた重大な問題」として遺憾の意を示す緊急声明を発表。法令順守の徹底と倫理規範に基づいた行動を強く要請した。
　同協会が、メディア業界に徹底した改善を求める声明を出すのは極めて異例。
　同協会は、日本テレビと週刊新潮のほか、デイリースポーツ社の広告記載漏れや、博報堂子会社が関与した障害者団体向け郵便料金割引制度の悪用事件も問題視。「貴重な（企業の）広告宣伝投資が不祥事のために使われているのではないか、といった誤った認識へもつながりかねない」と懸念を示した。
（引用終了）


２．　ＮＨＫの番組の酷さ
（１）日台双方で批判続出…ＮＨＫ「偏向報道」政界に波及

（２）ＮＨＫは、ゴールドマンはインサイダーだろ、って言ってるわけよ。 - 株式日記と経済展望

（３）「台湾人は憤っていない」と言い切る卑劣さ―ますます露呈のＮＨＫの欺瞞

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おまけ：　ＮＨＫ解約（解除）方法について






・李長春常務委員、日本の主要メディアの首脳と面会
　⇒中国メディアの一切を仕切っている李長春氏（中国共産党中央政治局常務委員）が、日本のマスコミ１４社とホテルで会食し指令を出す。
　　中国の報道では、「テレビ朝日、共同通信、朝日新聞など日本の主要メディア14社の首脳を招宴し会見した」と、３社を明記。
・李長春委員、14社の日本メディアの責任者と会談
　⇒それに対して、日本のマスコミが受諾する。