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テレビ局も淘汰が必要

2008-11-25 21:34:36 | マスコミ
キー局まで広がった“パチンコ広告依存”
 「放送収入の落ち込みが激しく、コスト削減でカバーしきれなかった。下期に入っても回復の兆しが見えない」
 11月10日に開かれたTBSの2008年9月中間期決算説明会。井上弘社長は厳しい表情でこう語り、通期の連結純利益予想を下方修正した。TBSは放送事業だけだと今期、20億円の営業赤字に転落する見通しだ。
 厳しいのはTBSだけではない。在京民放キー局5社の9月中間期決算では、フジ・メディア・ホールディングスを除く4社が営業減益となり、最終損益は5社すべてが前年割れ。日本テレビ放送網とテレビ東京は最終赤字に転落した。5社すべてが業績見通しを大幅に下方修正する異例の事態になっている
 …
 テレビ局の焦燥感は、パチンコ関連CMの急増からも見て取れる。地方局では珍しくなかったが、最近は在京キー局でもパチンコ機器メーカーのCMが目立つようになった。CM総合研究所のまとめによると、キー局5局のパチンコ関連CM投入回数は、2004年の2066回から2007年には1万3151回に急増。今年は10月までの累計で、既に昨年を大幅に上回っている。年率換算すると、2万回近くになる計算だ。
 これを不安視する声も出始めた。放送倫理・番組向上機構の青少年委員会は4月、パチンコ関連CMについて審議。委員は「パチンコCMを受けないと経営的に難しいのか」「(各局のCM)考査の基準が緩くなってきているのではないか」などの問題点を指摘した。
 日本民間放送連盟(民放連)は日経ビジネスの取材に、「どのCMを流すかは、各局の判断による。民放連として規制することは考えていない」と回答した。収入の落ち込みを補うためには、背に腹は代えられないというのが実情だ。
 改正貸金業法の影響で消費者金融のCMが激減したこともあり、「自主規制してきたパチンコCMを解禁せざるを得なかった。だが、次に解禁できる大型産業は残されていない」。あるテレビ関係者は危機感をあらわにする。
 …
(一部引用終了)


 テレビのキー局の業績が悪くなるのは、次の影響で悪くなるのは当然と思えます。
(1)インターネットとの競争
(2)デジタル化の他チャンネルとの競争
(3)米国の金融危機・経済悪化によるコマーシャル減少
(4)番組の質の低下

 また、ほとんど賭博と思われるパチンコ及び関連の宣伝が多くなり、視聴者のイメージを悪くする効果もあるのかもしれません。
 パチンコ店経営者が、韓国籍50%、朝鮮籍30~40%というのも、テレビ局に対するイメージを悪くしています。(韓国も北朝鮮も反日言動が激しく、韓国は竹島を武力侵略し、北朝鮮は日本人拉致をし続けています)
 韓国では、パチンコを法律で禁止されているにも関わらず、日本では堂々と行っているのもイメージを悪くしています。

 韓国・朝鮮籍のパチンコCMがテレビ局に影響しているのが原因なのか、在日韓国人・在日朝鮮人の採用枠がある(という噂)影響かは分かりませんが、韓国のテレビ番組・映画を多用し、韓国がらみの旅行・ニュース・芸能が多く、悪い印象を持つ情報を少なくし、良い印象を与えるような情報ばかりを提供する姿勢も、イメージを悪くしています。

 また、政治的な事も、韓国・北朝鮮・中国側に立ったような番組を多用しているのもイメージを悪くしています。

 ただでさえ、経営環境が悪化している中、自分の首を絞めるような番組・CMを流しているのは、おめでたいものです。

 知れば知るほど嫌いになる韓国・朝鮮。

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おまけ: damedakoreaさんの「特亜を斬る」:イザ!


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