APAさんぐっじょ！
マーケテイングの基本です。
そのプレーヤーの経営資源が必ずしもコンペティターに比べて
大きくない場合（←ヒルトンとか西武とか・・・）・・・
▼２０１５年日本国内売上ランキング
1位 西武ホールディングス 1625億
2位 リゾートトラスト 1168億
3位 東急電鉄 919億
4位 ホテルオークラ 682億
5位 京王電鉄 636億
6位 ニューオータニ 631億
7位 阪急阪神ホールディングス 630億
8位 藤田観光 621億
9位 帝国ホテル 531億
10位 ロイヤルホテル 453億
2位 リゾートトラスト 1168億
3位 東急電鉄 919億
4位 ホテルオークラ 682億
5位 京王電鉄 636億
6位 ニューオータニ 631億
7位 阪急阪神ホールディングス 630億
8位 藤田観光 621億
9位 帝国ホテル 531億
10位 ロイヤルホテル 453億
要は、すべての潜在的顧客をマーケットにする戦略よりは、
特化した有効需要に絞る方が得策。ならば、行儀の悪い／常識のない
支那や南朝鮮の「お客様」には向こうからお断りいただき（←そうすれば、
予約やキャンセル、コンプレーン処理の業務コストもミニマムにできる！）、
日本人とか特定アジア以外の外国人のお客様に営業を集中できる。
これ一挙両得。一石三鳥、鴨。
と、そう私は思います。
＞ないすやわ、びっくりぽんやわAPAはん～♪
▼APA（アパ）ホテルは超快適です☆☆☆
アパホテル最高
真実を発信してくださっているのですね
シナ・コリアンは大嘘つきです シナ・コリアン悪魔魔除けにもなりますねv(｡･ω･｡)ｨｪｨ♪
シナ・コリアン悪魔魔除けにもなりますねv(｡･ω･｡)ｨｪｨ♪日本に来るな
おまエラの言いなりになると思ったら大間違いだ！！何様だと思ってやがる！！
この嘘つきども！！
日本にシナの旅行会社なんてあるんだｗ
日本からとっとと出て行きやがれ！！
来るな！！
世界中で悪行をしてやがるシナ！コリア！！
アパホテルを使いましょう
【動画】APAホテルに南京大虐殺を否定する本が置かれていると中国で大騒動に～ネットの反応「これでマナーの悪い人を少なくする作戦か。やるなアパホテル！」「次の出張はアパにするわ」
2017/1/17
日本のホテルチェーンが、
中国の南京大虐殺や
第二次世界大戦中の韓国での強制売春を
公然と否定する書籍を販売している
というソーシャルメディアのニュースに、中国人は怒っている。
日曜に中国語版「Global Times」は、その本はAPAグループの最高経営責任者（CEO）が
ペンネームの「藤誠志」名義で書いたもので、
日本語と英語の両方で書かれていると報じた
報道によると、APAのホテルのすべての部屋の引き出しにあり、
ホテルのフロントデスクで販売されている可能性があるという。
2016年9月現在、APAグループには
413のホテルまたは
リゾートがあり、7万のホテル客室があります。
同社の推計によれば、ピーク時にはホテルの部屋の約40％が外国人で占められており、
その半分は中国と韓国からのものである。
木曜日に微博のコードネーム「Katandsid」-Katは米国でSidは中国が、
APPのホテルでこのような本を販売していることを初めて暴露しました。
続いてAPA所有のホテルのフロントデスクでAPAのCEOが書いた書籍
『Theorytical Modern History II – The Real History of Japan』を購入した2人のニューヨーク大学生のビデオが公開された、
この本は、「南京で虐殺された30万人」を「虚偽」、
中国の南京大虐殺、「慰安婦」、
韓国の強制売春を「偽り」と呼んでいる。
25ページの本はまた、ビデオによると、
最高経営責任者（CEO）が彼の政治的見解をサポートするために
彼のホテル事業から得た資金を使うことを示唆している。
共産主義青年連盟中央委員会の微博公式アカウントを含む377,000人以上のユーザーが
ビデオの投稿を報道し、17,000人以上のユーザーがビデオにコメントしています。
「私は今朝の記事を読んだ後にこの引き出しからその本を見つけたので、
このような場所にはもう滞在することはできません。
APAは一線を越えてしまった」月曜日に日本に滞在中のネットユーザ「FoluoW」は
書き込んだ「このことを知った後では私はこのホテルを選ぶことは決してないだろう…APAのCEOのような人にも、彼の政治的な理由にも私のお金を渡したくはない」と、ネットユーザーは 「yuzhoudazhangyu」と書いている。
未知の理由から、元の投稿のコメント機能は停止されています。
月曜日に日本にある中国の旅行会社であるHuangWangグループは、
APAのCEOがホテルの当該書籍を撤去し、彼の過ちについて公に謝罪するまでAPAホテルへの予約やAPAホテルにチェックインした旅行者向けのサービスの提供を中止する予定と
声明を出した。
日本軍は1937年12月13日に中国の首都南京を占領し、数週間の虐殺を開始した。
約30万の市民と降伏した中国人兵士が殺害された。
新華社通信は、2万人以上の女性がレイプされたと報じた。
動画 （←見れなくなっていますｗ）
https://www.youtube.com/watch?v=rmoTcP-G8r8
https://www.youtube.com/watch?v=rmoTcP-G8r8
アパ グループ ホームページ
客室設置の書籍について
弊社ホテル客室に設置している『本当の日本の歴史 理論近現代史』等について、南京大虐殺を否定するものだとして批判的に取り上げる動画がインターネット上にアップされたことをきっかけに、昨日からご意見やお問い合わせをいただいていますので、ここで弊社の見解を述べさせていただきます。
ご指摘のあった書籍は、本当の日本の歴史を広く知っていただくことを目的として、弊社グループ代表の元谷外志雄が「藤誠志」のペンネームで月刊誌『Apple Town』に連載している社会時評エッセイを1年分まとめたものに、まえがきとして解説を付して制作したもので、日本語の他に、英語訳も付いています。
本書籍の中の近現代史にかかわる部分については、いわゆる定説と言われるものに囚われず、著者が数多くの資料等を解析し、理論的に導き出した見解に基づいて書かれたものです。国によって歴史認識や歴史教育が異なることは認識していますが、本書籍は特定の国や国民を批判することを目的としたものではなく、あくまで事実に基づいて本当の歴史を知ることを目的としたものです。したがって、異なる立場の方から批判されたことを以って、本書籍を客室から撤去することは考えておりません。日本には言論の自由が保証されており、一方的な圧力によって主張を撤回するようなことは許されてはならないと考えます。なお、末尾に本書籍Ｐ6に記載しています、南京大虐殺に関する見解を掲載いたしますので、事実に基づいて本書籍の記載内容の誤りをご指摘いただけるのであれば、参考にさせていただきたいと考えています。
『本当の日本の歴史 理論近現代史学』Ｐ6
二、南京三十万人大虐殺
中国は日本軍が南京で三十万人を虐殺したと主張しているが、そもそも当時の南京市の人口は二十万人であり、三十万人を虐殺し、その一ヶ月後には人口が二十五万人に増えていたなどあり得ないことだ。しかも国民党広報宣伝部に雇われていた二人を除いて、欧米人など第三国の人が虐殺を目撃した日記も手紙も写真も、記録したものが一つもないことなど、更には、上海大学の朱学勤教授が「いわゆる南京大虐殺の被害者名簿というものは、ただの一人分も存在していない」と論文で発表したにもかかわらず、辞職もさせられていないことなどから、いわゆる南京虐殺事件が中国側のでっちあげであり、存在しなかったことは明らかである。
ご指摘のあった書籍は、本当の日本の歴史を広く知っていただくことを目的として、弊社グループ代表の元谷外志雄が「藤誠志」のペンネームで月刊誌『Apple Town』に連載している社会時評エッセイを1年分まとめたものに、まえがきとして解説を付して制作したもので、日本語の他に、英語訳も付いています。
本書籍の中の近現代史にかかわる部分については、いわゆる定説と言われるものに囚われず、著者が数多くの資料等を解析し、理論的に導き出した見解に基づいて書かれたものです。国によって歴史認識や歴史教育が異なることは認識していますが、本書籍は特定の国や国民を批判することを目的としたものではなく、あくまで事実に基づいて本当の歴史を知ることを目的としたものです。したがって、異なる立場の方から批判されたことを以って、本書籍を客室から撤去することは考えておりません。日本には言論の自由が保証されており、一方的な圧力によって主張を撤回するようなことは許されてはならないと考えます。なお、末尾に本書籍Ｐ6に記載しています、南京大虐殺に関する見解を掲載いたしますので、事実に基づいて本書籍の記載内容の誤りをご指摘いただけるのであれば、参考にさせていただきたいと考えています。
『本当の日本の歴史 理論近現代史学』Ｐ6
二、南京三十万人大虐殺
中国は日本軍が南京で三十万人を虐殺したと主張しているが、そもそも当時の南京市の人口は二十万人であり、三十万人を虐殺し、その一ヶ月後には人口が二十五万人に増えていたなどあり得ないことだ。しかも国民党広報宣伝部に雇われていた二人を除いて、欧米人など第三国の人が虐殺を目撃した日記も手紙も写真も、記録したものが一つもないことなど、更には、上海大学の朱学勤教授が「いわゆる南京大虐殺の被害者名簿というものは、ただの一人分も存在していない」と論文で発表したにもかかわらず、辞職もさせられていないことなどから、いわゆる南京虐殺事件が中国側のでっちあげであり、存在しなかったことは明らかである。
そもそも日本軍が南京に侵攻したのは、一九三六年、張学良が蒋介石を西安で拉致監禁した西安事件をきっかけに、コミンテルンの指導で第二次国共合作が成立したことで、国民党政府軍は中国共産党への攻撃をやめ、国民党政府軍に共産党勢力が入り込み、日本軍を挑発して、日本を戦争へ引きずり込んでいったことが背景にある。
一九三七年七月七日、中国盧溝橋付近で北京議定書に基づき合法的に駐留していた日本軍の軍事演習中に、日本軍とその近くにいた国民党政府軍の双方に対して実弾が発射されたことをきっかけに、戦闘状態になった（盧溝橋事件）。この双方への発砲は、後に中国共産党国家主席となった劉少奇(りゅうしょうき)が指示したものであることを、彼自身が告白している。事件不拡大を望んだ日本軍は、その四日後には停戦協定を結んでいる。
しかし、日本を激怒させ国民党政府軍と戦争をさせる為に、同年七月二十九日、中国保安隊によって日本人婦女子を含む二百二十三人が残虐に虐殺された「通州事件」や、同年八月九日に起こった「大山大尉惨殺事件」、更には、同年八月十三日、国民党政府軍に潜入していたコミンテルンのスパイである南京上海防衛隊司令官の張治中(ちょうじちゅう)の謀略によって、上海に合法的に駐留していた日本海軍陸戦隊四千二百人に対して、三万人の国民党政府軍が総攻撃を仕掛けた第二次上海事変を起こすなど、中国は日本に対して次々に挑発を繰り返し、それまで自重し冷静な対応を取っていた日本も、中国との全面戦争を余儀なくされたのであり、不当に日本が中国を侵略したわけではない。
上海事変で勝利した日本軍は、敗走する国民党政府軍を追撃し、国民党政府の首都であった南京を攻略し、同年十二月十三日に南京占領。このとき敗残兵が住民に対して略奪、虐殺を行なった。それらの敗残兵が民間人の衣服を奪って便衣兵（ゲリラ）となったことから、日本軍は便衣兵の掃討作戦を行った。便衣兵（ゲリラ）の殺害は国際法上認められているものであり、一般住民を虐殺したのはこの敗残兵達（督戦隊が撃ち殺したのは、逃亡中国兵であった。）であった。しかし、こうした事実が歪められて、情報謀略戦として、「南京三十万人虐殺説」が流布されたのである。そもそも既に南京を攻略した日本軍にとって、南京で虐殺行為をする理由はない。一方、通州事件や大山大尉惨殺事件、第二次上海事件などでの日本人に対する残虐行為には、日本軍を挑発し、国民党政府軍との戦争に引きずり込むというコミンテルンの明確な意図があったのである。
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