デフレの正体 藻谷浩介著
デフレの正体は生産年齢人口の減少が原因だった。
主張が分かりやすくて、根拠も説得力があり、 自分の中にある疑問が解消されていくのが気持よくてあっとゆう間に読み終えてしまった。
金融緩和を行ってもデフレが解決しないのはなぜって思ってたけど、 なんかはじめて一番説得力のあるストーリーを聞いたきがする・・・。
特に著者の数字の絶対数にこだわる姿勢には共感した。 率とか微分係数のプロットってなんだかごまかされた気になる。
全体を把握するには、まず絶対数の確認をするのが基本だなぁと納得した。
あと経済学に対する批判的な思いも感じた。 個人的にも経済理論からの演繹ってなんだか頼りないなぁって感じる。
経済って物理とは違って、人間という対象に使用するものだから 理論の前提が時代によって移り変わっていくんじゃないのかなぁってよく思う。
人間って、物とはちがって学習するし、合理的に行動するかと思えば気分で動いたり。 よくわかんないもんね。
そんで、本当に生産年齢人口とデフレが関係あるのか確かめようと思って消費者物価指数と生産年齢人口の変化をプロットしたのが上の図。
相関係数出そうと思って作ったのが下の図。相関係数の使い方ってあってんのかな・・・。てか、この図意味あるんやろか・・・。まあいいや。
で、上の図を見ると物価上昇と生産年齢人口の増加は綺麗に一致していて相関関係があるみたいだ。
生産年齢人口が減少すると消費者物価指数の減少がみられるが、その相関というのは物価の上昇の時ほどは大きくない。
相関係数は0.92だった。まあ、2000年以降をデフレと考えて、デフレと生産年齢人口の関係はってなると、その相関はもっと小さくなるハズ。
これは1999年から始まったゼロ金利という金融緩和政策が影響しているんじゃないかな。
そのおかげでデフレは小さくすんでいると。生産年齢人口が減るスピードほど価格は下がらない。
さらに価格には下方硬直性ってゆーのがあるらしいから、値段が上がるほどには値段はさがらないのかな。
今後を予測するとさらに生産年齢人口は小さくなっていく。
いくら世界的に景気がよくなっても国内市場は小さくなり、モノは売れず、不景気は続くと。
生産年齢人口の増加と物価の上昇って相関強そうだから（因果関係かどうかわかんないけど）
デフレ解消には生産年齢人口の増加というのも処方箋だと確かに感じるけどなぁ。
