日本ラエリアンムーブメント 北海道方面 公式ブログ 

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UAP議員連盟「UFO議連」を祝う 創造者異星人エロヒムの大使館建設を提案

2024年06月16日 | プレスリリース

『(*)UAP議員連盟(通称「UFO議連」)』を祝うラエリアン/創造者異星人エロヒムの大使館建設を提案しています

(*)「安全保障から考える未確認異常現象解明議員連盟」(略称「UAP議連」、通称「UFO議連」)が、超党派の国会議員によって設立されました。この議連は、日本において未確認飛行物体(UFO)について安全保障の視点から考え、研究・解明を進めることを目的としています。米国では同様の取り組みが進んでおり、「未確認異常現象(UAP)」と呼ばれています。議連の発起人には自民党の浜田靖一国対委員長や立憲民主党の原口一博衆院議員、元環境相の小泉進次郎氏などが参加しています。

 

▼「666悪魔の日」に超党派「UFO議連」発足…未確認異常現象の対応を政府に要請へ

このタイトル「666悪魔の日・・」は日刊スポーツの記事のものですが、「666」は、創造者異星人エロヒム(以下、エロヒムという)によって約13,000年前に人類が創造されて現在で666世代目になることを表しています。ようやく人類は、政府レベルで公的にエロヒムについて議論できる機関を発足させる時期に達したと言えます。

 

▼日本の解き方 「UFO議連」の未確認な正体 米政府との連携は期待できる ロケット開発も加速すべきだ(元内閣参事官・嘉悦大教授、高橋洋一)(以下抜粋)

議連は今後、米AAROの日本側カウンターパートとなる機関を設け、米政府との連携を進めるよう政府に働き掛けるというが、その方針は妥当だろう。そこにとどまらず、宇宙開発を進めることは重要だ。ロケットは地球の自転を考慮すれば真東か南北方向に打つのが合理的であるが、日本には東も南も海が開けており地の利がある。これを生かさない手はない。また宇宙開発を進めることで、技術が発展して経済力にもつながり、国を引っ張ってきたというのは、これまでの歴史をみてもいえることだ。宇宙関連でどんな新しい技術が生み出されるのか事前には分からないが、実際にさまざまなものが生み出されてきた。米航空宇宙局(NASA)が発明して一般にも広く普及した技術としては、ノートパソコン、水の濾過(ろか)、携帯電話のカメラ、義肢、粉ミルク、傷つきにくいレンズ、フリーズドライ食品、衝撃吸収材のメモリーフォーム、ワイヤレスヘッドホンなどがある。宇宙開発はデュアルユース(軍民両用)の典型で、軍事技術に直結するものも多い。安全保障の観点からも積極的な国の関与が必要だ。(抜粋終わり)

 

上記の記事では「宇宙開発を進めること」に伴う、「技術発展」、「経済発展」や「安全保障の観点からも積極的な国の関与」を提言されていますが、エロヒムは25,000年進んだ科学技術を持ち、公式に歓待する「エロヒム大使館」にご帰還後は、人類が望めばその技術を徐々に伝授できると仰られています。

 

具体的には以下のような人類の長年の夢を現実にします。

㈰不老長寿・・・聖書の記載にある1,000歳前後の寿命と老化の無い人生が可能になります。同時にあらゆる病気も克服できる社会となります。

㈪お金が要らない(あらゆる貧困を解決し、貧富の差が無い)社会・・・科学技術の伝授であらゆる生産手段やサービスの公有化と自動化が図られることでしょう。

㈫「違い」から来る軋轢、憎しみ、差別、嫉妬が無い社会・・・エロヒムは人類のあらゆる人種、民族に対応しています。モーゼ、キリスト、マホメット、ブッダ、ジョセフ・スミス、老子、孔子など・・・世界を代表する40近い宗教の開祖はエロヒムがお遣わしになった預言者(メッセンジャー)たちです。彼らは死後、地球での役割を終えてエロヒムの「不死の惑星」で生きてらっしゃいます。エロヒム大使館ができてエロヒムが来臨されるに当たって機が熟したとみなされた時に一緒にいらっしゃいます。

㈬平和な世の中・・・㈪の貧富の差と㈫の軋轢、憎しみ、差別、嫉妬こそが戦争の原因だと言われています。戦争の原因が無くなれば平和な世の中になります。

㈭自己実現が可能な社会・・・㈪の貧富の差と㈫の軋轢、憎しみ、差別、嫉妬が無くなり、㈬平和な世の中が来れば、後は自己実現に邁進し、静かで穏やかで確かな毎日を過ごせます。

㈮楽園主義・・・ひとりの人間も関与することなく効率的に運営されるすべての生産手段、サービスや資源も国有化することができます。ロボットによって提供される全生産手段、サービスの国営化によって、これらの製品・サービス・生産手段が無料となるのであれば、お金というものの存在意義は失われます。

その他・・・エロヒムのテクノロジーで大地震、大雨、台風、津波、竜巻、雷、ハリケーン、干ばつ、果ては、彗星、巨大隕石や宇宙ゴミ等の墜落等による激甚災害を予測し予防することが可能となり得ます。

 

日本ラエリアン・ムーブメントは、2022年6月以降、日本全国の自治体のうち、北海道から沖縄県まで31以上の自治体にエロヒムのご帰還を公式に迎える「エロヒム大使館建設候補地提案通知書」を既に発出または打診しており、既に建設候補地に前向きな自治体関係者も現れています。

建設候補地に名乗りを上げる自治体関係者と共に公式に記者会見、候補地宣言をする日も近いと言えるかもしれません。(その後は、国連でのウィーン条約の改正(エロヒム惑星政府の追加条項の付記改正等)に3カ国以上署名し、候補地の中から建設地を決定することとなります。)

尚、日本に「エロヒム大使館」を建設するためには、日本の空域の大部分を制限し、監視している在日米軍を日本から退去させることが大前提です。

この大使館は、受入国および他のすべての国々から中立の領土と見なされ、上空および周辺の空域は、軍事的な直接の監視や、レーダーやその他の手段による監視の対象とならないことが建設条件となり、外交的にも領土的にも安全が保障される必要があります。

 

詳しくは、以下をご参照ください!

https://ja.raelpress.org/news.php?item.347.1

「日本は真の独立を果たし米国支配を終わらせる時です」 〜「エロヒム大使館」誘致に名乗りを上げる時代です〜

日本ラエリアン・ムーブメントからのプレスリリース 2022年12月8日(木)

本件プレスリリースは、旧ツイッターの「X」で拡散され、「日本の真の独立」を目指す有力政治家や著名歴史研究家を筆頭に、保守層の各種団体、個人等多数に閲覧・評価されています。特筆事項として、今年の4月28日に東池袋中央公園において「主権回復記念日 真の独立を目指そう」という趣旨の日本で初めての「日本の真の独立」を訴えるデモ行進が実施されました。この記念すべきデモにラエリアンも有志で同道したことを付記致します。

 

敗戦後78年間も米国はじめ西側諸国とその背後にいるグローバリスト、シオニスト、国際金融マフィア、戦争屋であるDS(ディーエス、デイープステート)に脅され続け、いわば傀儡となって日本と日本人の利益に反する政策を進めている政治家、官僚、財界人等も「エロヒム大使館」誘致で他国の軍事力に怯える必要は全く無くなります。エロヒムの科学技術の前では地球の軍隊は無力に等しいものですので。

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ラエリアン・プレスリリース

https://ja.raelpress.org

 

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国際楽園主義デー

2024年05月02日 | プレスリリース

『国際楽園主義デー』を祝うラエリアン/労働とお金のない未来を提唱

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『10年目を迎えるET大使館デーは地球外文明の帰還に備える重要な節目となるでしょう』

2024年03月31日 | プレスリリース

『10年目を迎えるET大使館デーは地球外文明の帰還に備える重要な節目となるでしょう』
https://ja.raelpress.org/news.php?item.366
2024年3月28日ニューヨーク

 世界が前例のない課題に直面し、利益追求のために紛争を引き起こす組織の背後にある動機に疑問が投げかけられる中、体制変革の必要性がかつてないほど明らかになっています。このような状況の中、私たちの宇宙に関する隠蔽された真実、特に地球外文明からの継続的な訪問やUFOの存在、そして私たちから隠され、政府機関によって僅かしか開示されていない情報にスポットライトが当てられています。

 国際ラエリアン・ムーブメントは、精神的指導者であり、創設者であるマイトレーヤ・ラエルのガイダンスの下、第10回ET大使館デーを2024年4月6日に開催することをお知らせ致します。この世界的に祝われる記念日は、地球外文明を営む私たちの創造主たちを正式に地球へ迎え入れる大使館を建設する、という画期的なプロジェクトの推進を目的としています。今年のET大使館デーは、この目的に10年間取り組んできたことを記念するものであり、人類史上で最も重要なプロジェクトの実現に向けた、大きな進展が明らかになることが期待されています。

 このプロジェクトのディレクターを務めるダニエル・トゥルコットは、大使館プロジェクトに対する関心の高まりと発展を強調し、次のように述べています。「今年は、各国の外務大臣や観光大臣、政治家、有力者との協議にまで発展し、極めて重要な年となりました。地球外文明に提供される大使館が経済的、社会的にもたらす恩恵は計り知れず、この歴史的な試みに参加したいという各国の熱意はかつてないほど高まっています」


 飛躍的な進展を遂げたとはいえ、このプロジェクトは外交段階という重要な局面を迎えています。トゥルコットは、最近行われた政府との協議の進展に触れながら、次のように強調しています。「飛躍的な進展を遂げたとはいえ、このプロジェクトは外交段階という重要な局面を迎えています。1961年に採択された『外交関係に関するウィーン条約』の選択議定書を支持し、この新たに追加する選択議定書の草案について議論する国際会議を開催してくれるホスト国を探しているところです」

 UFO現象に対する一般市民や科学者の認識の高まりと、地球外からやって来た宇宙船の目撃情報の急増は、間近に迫った公式なコンタクトに向けて人類に準備を促そうとする地球外文明の意図的な努力の表れです。ET大使館デーは、この差し迫った現実についての認識を高め、私たちの創造主を歓迎するための世界的な支援の喚起を目指しています。

 国際ラエリアン・ムーブメントは、50周年を迎えた今も、地球外文明の帰還を人類に知らせるという使命に注力し続けています。ET大使館の建設は、この目標に向けた記念すべき一歩であり、外交的、科学的、文化的な進歩をもたらす、またとない機会を提供するものなのです。

詳しくは、 www.rael.org/ETembassyDay をご覧ください。

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ラエリアン•プレスリリース
https://ja.raelpress.org

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世界幸福デーに向け国連が行動を起こすよう国際ラエリアン・ムーブメントは呼びかけます

2024年03月21日 | プレスリリース

『世界幸福デーに向け国連が行動を起こすよう国際ラエリアン・ムーブメントは呼びかけます』


2024年3月17日東京
世界幸福デーが3月20日に迫る中、国際ラエリアン・ムーブメント(IRM)は国連に対し、自殺率の上昇や世界的な紛争に対処し、心理的苦痛を和らげ、世界の調和を育むための断固とした対策を講じるよう要請します。


IRMの広報担当であり、世界幸福デーに向けたラエリアン・イニシアティブのコーディネーターである村川光太郎は、状況の深刻さを強調し、次のように述べています。「私たちは、特に若者の間で増加傾向にある心理的苦痛を特徴とした、世界的な緊急事態に直面しています」「毎年、約80万人が自ら命を絶っており、そのうち4万6千人が10代の若者です。これは受け入れがたい悲劇です」


IRMは、単なる美辞麗句や形だけのジェスチャーでは不十分であることを強調しておきたいと思います。不安を煽るようなシナリオが蔓延する中、個人が日々の葛藤を乗り越え、生きる喜びを再発見する力を与えるためには、国際社会による具体的な行動が不可欠です。


「私たちは、国連が加盟国のそれぞれに専任の幸福担当大臣を指名するよう義務付けることを強く求めます」と村川は表明し、一部の国によって選ばれている孤独担当大臣と、野心的なインスピレーションを持つ幸福担当大臣との間に激しいコントラストがあることを強調しています。


「孤独を担当する閣僚とは異なり、幸福を担当する閣僚は、状況にとらわれず幸福を追求する力を個人にもたらす、より刺激的なビジョンを体現します。政策を提供し、人間の幸福に対する信念を育むことで、人命の損失を食い止め、現代文明の欠点を是正することが不可欠になっているのです」


幸福は、その価値を超えて、世界的な暴力を抑制する上での強力な抑止力として浮かび上がっています。エスカレートする紛争に脅かされる世界において、幸福や無条件の愛は、人類の未来に希望をもたらします。


IRMは、毎年すべての大陸で数々のハピネス・アカデミーを開催しています。IRMの創設者であり、精神的指導者であるラエルは、数ヶ月前に日本で開催された最新のアカデミーにおいて、自己破滅を防ぐ上で、幸福が果たす重要な役割を強調し、次のように述べました。「幸福とは、愛の根幹をなすものであり、私たちの破滅を回避するための力となるものです。不幸は攻撃と暴力を生み、苦しみの悪循環を永続させます。道徳的な要請として、また永続的な平和のための最も効果的な戦略として、幸福を広めることが不可欠なのです」


ラエルは、利己主義という概念とは対照的に、幸福を促進することが、世界の苦しみを和らげるためには不可欠であると強調しています。「暴力の連鎖を断ち切るため、私たちは幸福の育成と普及を優先しなければなりません」


世界幸福デーが近づいている今、IRMは、世界中の指導者や市民に向け、基本的人権として、また世界調和へと至る道筋として、幸福を優先するよう呼びかけます。


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英文記事を含めたプレスリリースはラエリアン•プレスリリースのサイトからどうぞご覧ください。

https://ja.raelpress.org/news.php?item.365

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ラエリアン・ムーブメントは平和のために世界規模の静寂瞑想を呼びかけます

2023年10月23日 | プレスリリース

https://ja.raelpress.org/news.php?item.361.1&s=09&fbclid=IwAR0BsLk2vEq-wOuHzzdmRHkruzYy7OAsrFySnwwt434MRGQ4PTnJMGQs7mg

ラエリアン・ムーブメントは平和のために 世界規模の静寂瞑想を呼びかけます ~シオニストはパレスチナの土地には 1ミリも縁の無い人々~

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『ラエルがCOVID-19ワクチンに対する反対意見を改めて表明』

2023年09月27日 | プレスリリース


『ラエルがCOVID-19ワクチンに対する反対意見を改めて表明』
        2023年9月25日(月)


ラスベガス 9月24日
 
 秋になると、コロナワクチンという新たな“脅威”が再びやってきます。FDAは最近、新たなmRNAワクチンの製剤と注射にゴーサインを出し、欧州委員会は42億回分という驚くべき量を確保しました。その一方で、これらのワクチンの深刻な副作用を強調する研究が次々と発表され、論文審査のある専門誌への掲載が続いています。 下記(1)参照


 こうした中、ラエリアン・ムーブメントの精神的指導者であるラエルは今週、最も重要なこととして、mRNAワクチンへの断固とした反対を改めて表明し、次のように強調しました。「この抗COVID-19のmRNAワクチン接種は、その性質上、RNAプールを改変することが示されており、その機能は明確に分かっています。RNAプールに何らかの変更を加えると、DNAも自動的に変更されてしまうのです」 「誰もが最初から拒否すべきでしたし、ラエリアンたちは人類の模範であるべきですから、尚更そうすべきでした。ラエリアン哲学によると、すべての生命体を創造した高度な科学者たちであるエロヒムは、私たちに完璧な免疫システムを授けて下さっています。それを強化すると主張するいかなる『療法』も、私たちの創造主たちに対する侮辱となります。一部の人々を救うのに、今からでもまだ遅くはありません」


 ラエルは、いわゆるパンデミックと呼ばれた期間の早い段階から、mRNAワクチンに関連した危険性を世間に警告し、それを拒否する自由を擁護してきました。


 ラエルは、2021年「自身の思うままに人生を生き、危険を冒す自由を擁護します」と宣言し、さらにこう語っています。「それが山登りであれ、深海ダイビングであれ、モーターレースであれ、あるいは喜びをもたらすその他の活動であれ、いかなる権力も、あなたが好きなことをするのを妨げる権利はないはずです。反ワクチン派、無政府主義者、あるいはその他のどんな立場を望もうとも、それはその人が保持している最も基本的な自由です。陰謀論を受け入れ、それを誇りに思うことはあなたの自由です!カルトのメンバーになって、それを誇りに思おうとも!無神論者や反有神論者、共産主義者、あるいは他の何かに関心を抱こうともです。羊たちに何と呼ばれようと、気にする必要はありません。それどころか、誇りをもって自身の立場を主張するのです!」



(1) COVID-19ワクチン接種による神経学的副作用の検証:

https://eurjmedres.biomedcentral.com/articles/10.1186/s40001-023-00992-0

(以下、HPの要約)

COVID-19ウイルスの流行後、広範で協調的な国際的研究により、効果的なワクチンが急速に開発された。現在、ワクチンは集団の安全性を達成し、死亡率をコントロールする最良の方法と考えられているが、危機的な状況だとして、これらのワクチンは緊急使用許可が発行され、その後に起こり得る副作用の一部は見過ごされている。またそれと同時に、COVID-19ワクチン接種後の副作用に関する報告も多く行われている。
これらの報告によると、ワクチン接種は、特に神経系に副作用をもたらす可能性がある。最も重要で一般的な合併症は、脳静脈洞血栓症、一過性脳虚血発作、脳内出血、虚血性脳卒中などの脳血管障害、および横紋筋炎、MSの初発症状、視神経脊髄炎などの脱髄障害である。これらの影響は、急性かつ一過性であることが多いが、重症化することもあり、少数の症例では致死的となることさえある。ここでは、2020年から2022年までの国際的なデータベースにおいて、COVID-19ワクチンの神経学的副作用を報告した文書を包括的にレビューし、ワクチン接種によって引き起こされる可能性のある神経疾患について考察した。


以上となります。
ラエリアンプレスリリースのサイトに、原文付きで掲載しております。
どうぞご覧ください。

https://ja.raelpress.org/news.php?item.358


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『ラエリアンは毎日が幸福デーと呼びかける』

2023年03月31日 | プレスリリース


『ラエリアンは毎日が幸福デーと呼びかける』

                                 2023年3月20日(月)


 ラエリアン哲学では、あらゆる形態の生命は、他の惑星からやってきた科学者たちが「幸福を創造する」という一つの目標を掲げて創造したものだと説いています。


 「幸せは私たちの遺伝子に組み込まれており、誰もが日常的に享受すべきもので、それが本来の自然な状態なのです」と語るのは、ラエリアン・ハピネスアカデミーのスポークスマン兼コーディネーターである村川光太郎です。彼はさらにこう述べています。「年に一度の幸福の日だけでは、私たちがその中で生活を送り、毎日与えられている不幸の文化を覆すには到底足りません。幸せは、私たちの社会のあらゆるレベルで教えられ、育まれるべきものです。例えば、子供たちが最高のお手本です。なぜなら、彼らはいつも自然な状態にあり、私たちが生涯にわたって維持するよう努めなければならない状態にいるからです」


 国際ラエリアン・ムーブメントの精神的指導者であるラエルは、幸福を決断、選択、規律、訓練、そして義務であると表現しています。彼は、「幸せとは育むもの」と語っており、その方法として、現在の「所有する」文化を「存在する」文化に置き換えることが必要だと述べています。


 またラエルは、幸せであることは利己的な状態を指すものではないと説いています。「大切なのは、何も語らず、一言も発せず、ただあなたを見ているだけで誰もがさらに幸せになるよう、あなた自身が幸せになることです」


 そしてラエルは、このように結んでいます。「あなたの幸せが、他の人を幸せにします。あなたが街を歩いていると、出会った人や悲しそうにしている人が、あなたを見ただけで一瞬で笑顔になるくらい、たくさんの幸せを放射してください。そうすると、その幸せが愛へと変わってゆきます。本当に幸せになり、愛を与え、地球を幸せにすること、そこにこそあなたは心を注がなければならないのです」


 皆さんに幸せな日々を!


☆――――――――――――――――――――――――――――――――――☆

Raelians call for a Happiness Day every day

The Raelian philosophy states that all forms of life were created by scientists who came from another planet and who had one goal in mind: create happiness.

“Happiness is embedded in our genes, and it’s the default and natural state we should all enjoy each day,” said Kotaro Murakawa, spokesperson and coordinator of the Raelian Happiness Academy. “One Happiness Day per year isn’t nearly enough to reverse the culture of misery that we live in and that we are fed daily. Happiness should be taught and cultivated at every level of our society. Children, for instance, are our best models because they are constantly in that natural state—the one we must strive to preserve throughout our lives,” he continued.

Rael, spiritual leader of the International Raelian Movement, describes Happiness as a decision, a choice, a discipline, a training, and a duty. “Happiness,” he said, “has to be cultivated. And the way to do that is by replacing our current culture of’ having’ with a culture of ‘being’.”

Rael also explained that being happy isn’t a selfish state. “The key is to be so happy that everybody looking at you, without saying anything, without one

word, just looking at you, becomes happier. That’s the ultimate goal."

“Let your happiness make others happier. Radiate so much happiness that when you walk in the street, people you meet and who may be sad will start smiling instantly just by looking at you. Then, the happiness turns into love. And that’s what you have to focus on; to really be happy, to give love, to make a planet happy,” Rael concluded.

Happy days to all!


*・゜゚・*:.。..。.:*:.。. .。.:*・゜゚・* *・゜゚・*:.。..。.:*:.。. .。.:*・゜゚・*


下記、ラエリアンプレスリリースのサイトの掲載ページです。

https://ja.raelpress.org/news.php?item.351

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ワクチン後遺症の医療費は国と自治体に全額負担の責任があります

2022年04月14日 | プレスリリース

日本ラエリアン・ムーブメントからのプレスリリース

        2022年4月13日(水)


4月5日、愛知県は、新型コロナウィルスワクチン接種後の副作用で医療機関を受診した人を対象に独自の見舞金を支給することを、全国で初めて発表しました。支給額は医療費の自己負担額の半分で、国が設ける予防接種健康被害救済制度の認定の有無にかかわらず、過去に遡り1回目以降の接種で起こったすべての副作用を対象とするとしています。
 この発表は、新型コロナウィルスワクチン接種による被害が発生していることを自治体が正式に認めたことを意味し、これまでの対応と比較すれば大きな前進といえます。一方で、大村秀章愛知県知事は「1人でも多くの人に安心して接種を受けてもらうには、副反応を発症した人に医療費の負担軽減を図ることも必要だ」とも強調しています。画期的な救済策を提示していますが、残念ながら接種を推奨する姿勢には変わりません。


 新型コロナウィルスワクチンは、現時点でも治験中の薬品であり、世界規模の人体実験の最中にあることを忘れてはなりません。安全性が十分に確認されていないこの薬品の接種を3回・・4回・・と推奨し続けているのは国と自治体です。そのような状況の中で、もし接種者に副反応や副作用などが認められるのであれば、接種後の体調不良の処置を「自己責任」などとしてはなりません。まず国が丁寧に対応し、ワクチンが原因である可能性がわずかでもあれば救済する真摯な姿勢を示すのが筋であり、同時に、国や自治体が医療費を負担するのは当然の措置です。国や自治体が接種を積極的に勧めるのであれば、その後遺症で苦しむ方々を積極的に救済するのは国として当然の義務であり責務なのですから。

 一方で、現行制度での国や自治体の申請へのハードルは一般市民には高過ぎます。あまりに高い国の基準のために申請が困難な方々が多数存在しています。後遺症に苦しむすべての方々を救済するために、国や自治体は容易かつ確実に申請できるようにハードルを下げ、ワクチン接種後に身体に異変があるのであれば、申請へのサポート体制を確立することが急務です。したがって、国は、全国に先駆けた愛知県の今回の対応を重く受け止める必要があります。そして申請が容易になる環境を整え、後遺症に苦しむ方々の救済を一刻も早く全国で始められるように、全国の自治体と連携し医療費は全額公費負担するシステムを構築しなければなりません。

 日本ラエリアン・ムーブメントは、医療費の申請が全国で円滑にできるようになること、そして国や自治体がその費用を全額負担することを強く求めます。

《追記》
 成長過程にある子どもたちのマスク着用による弊害について、少しずつ一般の方々への理解が進み、ノーマスクで学校生活を過ごす子どもたちが確実に増えています。発達段階の子どもの脳は大量の酸素を必要とし、マスク着用による酸欠状態では脳細胞の発達に大きな影響を及ぼします。日本ラエリアン・ムーブメントは、ホームページからダウンロードして利用できる「ノーマスク学校宣言書」を用意し、保護者が我が子をマスク着用の弊害から守ることを支援しており、今後も支援し続けます。

https://www.ufolove.jp/%E3%83%9E%E3%82%B9%E3%82%AF%E3%81%AE%E5%8D%B1%E9%99%BA%E7%90%86%E7%94%B1
☆――――――――――――――――――――――――――――――――――☆

 〜ラエリアン・ムーブメントについて〜
 ラエリアン・ムーブメントは、世界最大の無神論を唱える非営利団体であり、地球上の生命が、聖書原典において”エロヒム”として知られる宇宙人の文明により、DNAの合成を経て、いかにして創造されたのかを述べています。

 会員数は、現在120カ国、約13万人に達し、宇宙人”エロヒム”がラエルにもたらしたメッセージを全世界に伝えるため、ボランティアとして活発に運動を展開しています。

 この運動は、メッセージを通して愛と平和と非暴力の価値観を広めること、さらに、宇宙人”エロヒム”を公式に迎えるための大使館の建設を実現するという目標をもち、各国政府及び国連に働きかけています。

 ラエリアン・ムーブメントが提唱する非順応主義、楽園主義、生命の絶対的尊重などのエロヒム哲学は、世界に波紋を投げかけています。



      インタビュー、プレスリリースへのご意見・ご質問

       または、更に詳しい情報をご希望の場合は

       下記の連絡先までお問い合わせください。



 非営利市民団体 日本ラエリアン・ムーブメント

 〈公式サイト〉 www.rael.org  www.ufolove.jp/

 広報担当 桑原 元博(くわはら もとひろ)

    〈広報公式サイト〉 www.ja.raelpress.org

 TEL : 0479-75-8030 FAX : 0479-74-8007

 e-mail : jrm_press©yahoo.co.jp

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日本ラエリアンムーブメントは 『WHOの「パンデミック条約」に、断固反対します!』

2022年04月01日 | プレスリリース

『WHOの「パンデミック条約」に、断固反対します!』―2022年3月28日(月)

 

 2019年末に発生した新型コロナウイルス感染症の世界的流行から2年以上が経過しました。新型コロナウイルスは、時間の経過とともに変異を繰り返して弱毒化していることが、多くの医師や研究者によって指摘され、季節性の風邪になるとの予測も散見されるようになり、欧米を中心にコロナ規制の全廃や一部廃止措置が拡大しています。その結果、世界は“コロナ禍”以前の日常を取り戻す兆しがようやく見え始めています。

 一方で、2022年3月14日、「世界保健機関(WHO)のパンデミックの予防、準備、対応に関するWHO条約、協定、その他の国際文書の起草と交渉のための政府間交渉機関 (INB: Intergovernmental Negotiating Body) 」の初会合が始まりました(各地域を代表するWHOの6人で構成され、日本からは田口一穂氏 (厚生労働省大臣官房国際課国際保健・協力室長) が参加)。

 INBは、この会合の目的を国際的なパンデミックが発生した場合に備えて、WHOが全加盟国に対し法的拘束力をもつ条約を準備し、署名を推進する作業を始めるためのものだとする大義を示しています。そのプロセスは、2022年8月1日までに草案の進捗状況について検討する会議を開催し、2023年に第76回世界保健総会にその進捗報告を提出すること、そして2024年までに草案を完成させ採用することを目標として掲げています。

 一見、世界中の人々の健康を意識した動きように見えます。しかし、条約や協定などの合意文書は、国際法の下で法的拘束力があります。もしこの条約に署名し批准すると、パンデミックが発生した場合、WHOはその条約に基づいて全加盟国に対してガイドラインを義務として人々に科すことが可能になります。例えば、現在進行中の「COVID-19パンデミック」では、この2年間で、「マスク着用」・「ワクチン接種」・「ワクチンパスポートの提示」などの施策を、国策として義務化した国々が複数ありました。しかしそれらの国々では、それを望まない人々に対する罰金や差別や暴力、そして不当な逮捕や解雇が横行し、人々はますます希望を失い困窮し、現在でも大きな混乱を招いている国々もあります。つまり、この「パンデミック条約」が履行されるとき、各国の憲法で保障された「基本的人権」が、世界中で突然奪われてしまう可能性あることを意味しています。これはまさにWHO主導による世界のファシズム化と言えます。

 またインドでは、WHOの方針に従ったことで被害が拡大したため、インド弁護士協会(IBA)は、イベルメクチンについて誤解を与え多くのインド国民を死亡させたとして、2021年5月25日、71項目の準備書面でWHO主任科学者のSoumya Swaminathan博士を提訴し、WHOの不誠実な姿勢を告発しました。そして2021年6月13日には、法的通知が更新され公開されています。これは明らかにWHOがミスリードした事例であり、WHOは世界を正しくリードしてきたとは言えません。
(参照:https://www.nextbigfuture.com/2021/06/india-could-sentence-who-chief-scientist-to-death-for-misleading-over-ivermectin-and-killing-indians.html )
 
 生物学的見地から見るとき、ウィルスや細菌に対するヒトの遺伝学的特性が民族や人種によって差違があるかもしれません。また、生活環境や性別や齢による免疫力の差違、さらに思想・信条・宗教など哲学的な差違などもあります。WHOはこれらの課題に対して、この短期間で科学的な説明を行い、加盟国のすべての人々の個性の違いを越えて、世界中の人々が一律に納得する答えを果たして導き出せるのか、甚だ疑問です。

 条約の成立に向けた準備はすでに始まっています。もしかすると、この条約について国民にはほとんど知らされることなく知らぬ間に条約が制定され、基本的人権が保障されない社会が到来するかもしれません。決してそうならないように、日本政府は、この条約が基本的人権を侵害する危険性について慎重に確認しながら常に情報を国民に開示していく義務があります。同時に、メディアはこれらの議論に対して基本的人権の観点から特に厳しく監視しながら国民に丁寧に伝えていかなければなりません。

 日本ラエリアン・ムーブメントは、基本的人権を尊重しない非人道的とも言えるあらゆる条約の制定、そしてこれらの条約を受け入れるための憲法改正や法律の制定に断固反対します。

下記はラエリアン・プレスリリースのサイトに掲載されているリンクURL。

https://ja.raelpress.org/news.php?item.331.1

~Harmony & Peace ~

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ET大使館デー:ラエリアンの建築家たちが宇宙人大使館の建設計画を発表

2022年03月24日 | プレスリリース

ET大使館デー:ラエリアンの建築家たちが宇宙人大使館の建設計画を発表

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