高木「メダルもらえなくてよかった思う」

　初めての経験に心が揺さぶられた。決勝に臨む先輩たちの姿を間近に見て、高木は「泣きそうになった」という。スケートでは初めてのことだった。レースに出たいという思いはもちろんあった。だが「五輪への思いは先輩たちの方がある。身近で携われたことでも感謝したい」。こう心から思った。

　リードして迎えた終盤。心を込めて声援を送った。ゴール際までもつれた勝負。わずか０秒０２差での銀メダルだった。「コンマ差では悔しいと思う。でもすごいなと感動した。ソチに向けてやってやろうという思いが強くなった」。１カ月以上もの海外遠征、そして初めての五輪。１０００メートルでは最下位にもなった。だが、次への意欲が沸々と沸いてきた。

　メダルは３人分しかない。だが、先輩たちとともに日の丸を掲げてリンクを回り、思った。「メダルをもらえなくて良かったと思う。自分の力じゃないから。ソチでは団体戦も任せてもらえるようになりたい」

　小平が「美帆ちゃんの存在があったから私たちも奮い立てた」と話せば、田畑も「ムードメーカーだった」。３人はそれぞれの銀メダルを１５歳にかけて感謝を伝えた。「ここで経験したことを生かしたい」と視線を上げた高木は、メダルの重みをしっかりと心に刻んだ。初めての大舞台で得た大きな収穫だった。
（金子昌世）

（MSN産経ニュース、http://sankei.jp.msn.com/vancouver2010/news/100228/oag1002281224017-n1.htm）

０秒０２差

　【バンクーバー＝金子昌世】バンクーバー五輪第１６日の２７日（日本時間２８日）、スピードスケート女子団体追い抜きで日本が０秒０２差でドイツに敗れ、惜しくも銀メダルとなった。ただスピードスケートでの日本女子の銀メダルは史上初めて。

　田畑真紀（３５）、穂積雅子（２３）＝ともにダイチ、小平奈緒（２３）＝相沢病院、高木美帆（１５）＝北海道・札内中＝の４人のメンバーのうち、田畑、穂積、小平の３人で臨んだ日本は、まず準決勝でポーランドに完勝。この時点で銀メダル以上を確定させたが、決勝で終盤に追い上げたドイツに敗れた。

　スピードスケート女子団体追い抜きは前回のトリノ五輪から採用された種目。今季ワールドカップ（Ｗ杯）のランキングでは、４強に残ったチームの中で日本の３位が最高だった。優勝候補筆頭のカナダと強豪のロシアが前日の準々決勝で敗退。そんな中、抜群のチームワークを誇る日本が、頂点へあと一歩のところまで迫った。

（MSN産経ニュース、http://sankei.jp.msn.com/vancouver2010/news/100228/oag1002280731004-n1.htm）

２５％の危機

　「これは一体どういう意味だ。日本は各国に何を求めているのか」

　昨年来、地球温暖化対策の国際交渉の場で、日本政府の担当者らは、温室効果ガスを２５％削減する中期目標の前提条件について、度々こう説明を求められた。この前提条件とは「すべての主要国が参加する公平で実効性のある国際的な枠組みの構築と、意欲的な目標による合意」。しかし、「正直、われわれもよく分からない」と答えるしかなかったという。

　■突出する負担

　ドイツ・ボンの国連気候変動枠組み条約事務局に中期目標を提出する期限が迫った今年１月下旬に、前提条件の修正案が作成された。「各国の疑問に答え、交渉カードにもなりうる目標にしなくてはならない」との考えからだ。

　文案には▽国際機関によるものを含むさまざまな指標を使った客観的な分析に基づき、先進国が同等の約束をすること▽途上国による十分な貢献▽技術に基づく新たな柔軟性メカニズム（先進国と途上国間で排出枠のやり取りができる仕組み）の構築－と記された。

　この案は地球温暖化問題に関する閣僚委員会に提出されたが、「この段階で（文言を）変えて後退したとみられるのは決して得策ではない」（小沢鋭仁環境相）との判断から、前提条件はそのままに中期目標が同月２６日付で提出、登録された。

　日本政府は、各国の約束が公平なものかどうか客観的に分析できる指標として「限界削減費用」を主張してきた。

　温室効果ガスを追加的に削減する際の費用のこと。省エネが進んだ日本が、遅れた国と同量の排出削減をするためには、より高度で高価な技術を導入する必要があり、負担は重くなる。地球環境産業技術研究機構（ＲＩＴＥ）などの試算によると、１９９０年比２５％削減目標を掲げる日本が１トン当たり４７６ドル（約４万２８００円）なのに対し、９０年比２０～３０％削減の欧州連合（ＥＵ）は３分の１以下の１３５ドル、２００５年比１７％（９０年比３％）削減の米国はさらに低く６０ドル。国内総生産（ＧＤＰ）を一定額生み出す際に伴う排出量の０５年比４０～４５％削減を目指す中国に至っては０ドルだ。

　このため経済界はこぞって「日本の目標は突出している」（御手洗冨士夫・日本経団連会長）と反発する。日本企業は、排出枠の市場価格が１トン＝４７６ドルまでなら国内で努力するより海外から排出枠を買った方が効率的。ただ、資金流出を招き、温暖化対策の技術開発や国内投資が遅れる恐れがある。現在、欧州の排出枠価格は１トン＝１２～１３ユーロ（１５００円前後）。大量に排出枠を買い込んでいる欧州の金融機関は、日本が優良顧客になると期待しているのが実情だ。

　これに対し、民主党政権は高い目標が企業努力を促し、結果的に競争力が高まると主張。引き合いに出すのは７０年代の石油危機だ。日本企業は省エネを徹底し、コスト競争力と技術力を身につけた。しかし、世界中が同じ条件を課せられた石油危機と違い、今回は日本だけが極端な制限を受けることになる。

　■誰もついてこない

　では、各国に公平な目標とはどの程度なのか。国際エネルギー機関（ＩＥＡ）の試算によると、大気中のＣＯ２濃度を一定に抑えるために必要な削減率（９０年比）は日本で１０％、ＥＵで２３％、米国で３％とされる。

　日本政府の交渉担当者は、ＩＥＡ関係者から「どうやって２５％も削減するのか。日本はエコカーや省エネ機器をたくさん輸出しているからそれを排出削減にカウントするつもりか」と探りを入れられたが、返答に窮した。それは、政治が決めることだからだ。民主党政権は国際的な温暖化対策の枠組み交渉をリードしようと高い目標を打ち出したという。しかし、各国間の利害対立は鋭く「誰もついてこなかった」（交渉筋）。

　プール学院大の山本隆三教授は、国際交渉や国内の排出削減に注力するよりも、日本独自の基準で近隣のアジアの途上国の排出枠を承認して購入し、技術移転も進めるべきだと提案。また、「国際合意に期待していない米国は、そうしたやり方を模索し、中国にも接近している。環境関連の市場を押さえるためだ。日本も早く手を打たないとアジア市場を奪われるだろう」と警告する。世界の排出削減に貢献し自らの経済成長につなげることができるのか、日本の戦略は根本的な練り直しを迫られている。
（環境問題取材班）

（MSN産経ニュース、http://sankei.jp.msn.com/solarpower/news/100227/spa1002271141001-n1.htm）

元国税調査官によるコワい税務調査の裏話

■うっとうしい税務調査

　読者の方々は、昨年分の確定申告はもう済ませたことだろう。これは毎年2月上旬から3月上旬にかけて決まって行うものだが、税務調査となると、いつどこでどのように行われるのか、わからない。また「自分には関係ない」と思っていても、実行するのは国税局だ。

　税務調査を受けた経験のある人は慌てふためくというが、その税務調査の裏側はどうなっているのか。かつて、25年以上、大阪国税局で勤務し、特別調査班チーフなどを歴任した宮西克之税理士がこのたび、その裏側を「めったに聞けない元国税庁調査官による税務調査の裏側！」（エーキャストパートナーズ主催）と題して、東京・銀座で講演した。

　自身が税務調査を行ってきた経験から、税理士や公認会計士たちプロからアドバイスを求められるプロ。知り尽くした税務調査の裏側を明かす。

　◆宮西税理士の話

　わたくしは以前、税務調査を行う立場だったのですが、いざ税務調査をされてみると、うっとうしいだろうなと思います。また、そう感じるように持っていくような調査をしているからというのもありますけど。

　大切なことは、情報を持っておくということです。国家権力だし、相手が何を言ってくるかわからないから怖いのであって、知っていればそうでもないと思います。

　税務調査とは3年に1回、あるいは5年に1回くらいの割合でやっていました。3年に1回調査に行って、毎回（不正をして税金がたくさん）取れるところを、国税は隠語で「お客さん」と呼んでいますけどね。ただ、今は税務職員の人員が不足しております。さらに民主党政権になってからは、公務員数を削減していくという方針なので、これからは6、7年に1回。あるいは10年に1回くらいになっていくのではないでしょうか。

　所得税、法人税は何年に1回か調査が入りますが、相続税、譲渡所得はその時々です。

■税務署も費用対効果を考える

　一方で、相続税はその都度調査しています。だいたい、亡くなって一周忌が終わって落ち着いてからになるので、2年後くらいですね。

　不動産所得の調査ですが、風俗、パチンコ、病院などに比べて地味で、昔は刺身のツマ程度でした。だから、これまでは税務署もあまり調査に入りませんでしたが、今は税収が落ち込んでいるので、取れるところから取ろうとして、国の方針が転換しています。だから、今は普通にあります。昔はトッカン（正式名称は特別国税徴収官）が行って少しやる程度でしたけどね。

　では、みんなが調査を受けるのか？　いえ、そうではありません。税務署も人が足りません。例えば売上1億円の会社と、売上1000万円の会社があったとして、同じ10％ごまかしていたとしても、費用対効果を考えて、金額が大きい売上1億円の方に行きます。

　申告漏れ、無申告の他に、同規模・同業種の利益率を比べます。一概には言えないのですが、例えば他と比べて異様に利益率が低いところは調べます。どこでも少しくらいはあると思いますが家事費といって私的な飲み食いや、不動産管理法人への管理費が適正かどうかということも調べます。

■タレコミは1カ月でダンボール1箱分にも

　その調査を行う基準は国税の内部にはありますが、やはり費用対効果を考えます。同じ不動産でもより大きな額を取れるところに行きます。守秘義務違反になるので、その基準はここでは申し上げられないのですが。

　税務署には月に1億6000万枚もの資料が送られてきます。その中にはかなり細かい資料もあって、○○さんの預金の利子、○○さんの保険が満期になったというようなものまであります。あとは、それ以外にも1カ月にダンボール1箱分くらいの投書が来ます。実はそのほとんどがガセネタです。恨みとか妬みで送ってくる場合が多いようですけどね。

　皆さんも、外で「儲かった」というようなことはあまり言わない方がいいかもしれません。

■節税に熱心になりすぎると損をする

　お金持ちのポートフォリオはだいたい同じようになっています。平成18、19年の相続財産構成比を見ても、わかります（ページ下の国税庁資料を参照）。土地の割合が高いのですが、土地はすぐに換金できないので、その割合を大きくしすぎると身動きが取れないようになります。だから、資産ポートフォリオもバランスが大切になってきます。

　ということは、あまり節税に力を入れ過ぎても、子孫の争いの元になります。遺産分割できれば、税率も安く済みます。逆に、遺産未分割だと税率は高くなります。子孫が仲良くすれば税率は低くなるということです。大事なことは子孫に禍根を残さないことです。

　相続財産構成比（国税庁資料より）

　◆平成19年
土地　　　　41.0％
有価証券　　18.9％
現金・預金　22.9％
その他　　 17.2％

◆平成18年
土地　　　　39.9％
有価証券　　20.5％
現金・預金　22.4％
その他　　　17.2％

（niftyニュース、http://news.nifty.com/cs/economy/economyalldetail/yucasee-20100227-2716/1.htm）

「恥を知れトヨタ！」証言に疑問噴出 時速１６０キロで携帯って…

　トヨタの大量リコール問題で、米下院の公聴会に出席した米国人女性の証言に疑問の声があがっている。女性が全世界に向けて「恥を知れ、トヨタ！」とののしったトヨタ車は事故後、修理せずに転売され、その後は一度もトラブルなく走り続けているというのだ。専門家らも、証言のような制御不能状態に陥ることはあり得ないと首をかしげている。

　２３日の公聴会に出席したテネシー州在住の元社会福祉相談員、ロンダ・スミスさんは、２００６年１０月、自宅近くの高速道路で「レクサスＥＳ３５０セダン」を運転中にブレーキが利かなくなり、時速１６０キロにまで急加速した状況を次のように語った。

　（１）走行中のレクサスが加速開始（２）ギアを「ニュートラル」に入れても減速せず、「リバース」には入らない（３）サイドブレーキも機能せず時速１４５キロに（４）「ガードレールか木にぶつけて止めるしかない」と考えた（５）時速１６０キロに達し、夫に「最後の電話」をした（６）その後、特に新しいことをしないうちに徐々に減速（７）時速５３キロに落ちたところで、中央分離帯に寄せてエンジンを切った。

　この証言内容について、「自動車用半導体の開発技術と展望」の著書がある鷲野翔一・前鳥取環境大教授は、「高速走行中のギアがリバースに入らないのは安全上の構造で、同じ理由でサイドブレーキも機能しない」と前置きし、こう語る。

　「ブレーキを踏み込めば、アクセルの電子制御スロットルが全開でも構造的にスピードは落ちる。万一、電子制御システムがブレーキを認識しないエラーを起こしたとしても、ギアをニュートラルに入れれば動力が伝わらず、やはりスピードは落ちる。ここでもエラーが起きたとしたら、それぞれ独立しているアクセル、ブレーキ、ギアのすべての系統で同時多発的にエラーが起きたことになる。これは天文学的な確率です」

　ここでいう電子制御スロットルはレクサスなど一般車に標準装備されているほか、現在は大型旅客機などにも搭載されているという。

　１６０キロまで加速したとの証言自体にも疑問はある。吉岡聡・京都コンピューター学院自動車制御学科主任講師は「コンピューターである以上、不具合の可能性はゼロではない」としつつも、「それを想定して自動車には二重三重のガードが組まれている。今回のようにアクセルを踏んでいないのに１６０キロまで急加速する異状が起きたら、エンジンが停止してしまうはず。電子制御システムは１０年以上前から各自動車メーカーが採用していますが、こんな事例は聞いたことがありません」と話す。

　そもそも、そんなパニックの中でどうやって携帯電話をかけたのかもよく分からない。女性は問題のレクサスを３０００マイル運転した後に転売したが、その後の持ち主は走行距離が２万７０００マイルに達した今も大きなトラブルは起こしていないという。

（niftyニュース、http://news.nifty.com/cs/headline/detail/fuji-zak20100226008/1.htm）

ジョニー・デップ、カリブ海に島を買ったのは突然の衝動買い

　ハリウッドのきらびやかなライフスタイルから離れ、フランスで恋人のヴァネッサ・パラディと子どもたちと住んでいるジョニー・デップが、ゆったりとした生活を満喫していることとカリブに島を買ったのは衝動買いだったと教えてくれた。

　「南フランスに家があるんだ。45エーカー（約5万5000坪）しかない小さな村なんだけど、そこで何もしないで過ごしているよ。3か月間敷地の外に出ないこともある。朝起きて、庭の野菜の成長具合を確認するくらいだ。純粋なまでのシンプルライフだよ。映画の話や仕事の話はしないし、何よりも重要なのは電話が鳴らないことだ」と語る。

　ジョニーがカリブ海に島を買ったのは突然の衝動買いだったという。「僕の人生のすべてのことと同じで、計画はしていなかった。なんとなく起こったこと。恋人と子どもたちと一緒にバケーションに行って、島が売りに出されてるって聞いたんだ。この島なら、誰かにジロジロ見られず、カメラを向けられたり、指をさされたりすることもない。ありのままの自分でいられる場所だと思った」とコメントしている。

　静かな生活を好むはずのジョニーは、アンジェリーナ・ジョリーと共演している新作映画『ザ・ツーリスト』（原題）は、注目されたくて引き受けたと語る。「パパラッチに十分な写真を撮ってもらっていないと感じたから、この映画に出て、ブラッド（ピット）とアンジェリーナと一緒にヴェネツィアに行こうと考えたんだ」とジョークを飛ばした。
（BANG Media International）

（niftyニュース、）

火事！中３が女児救出、犬にかまれつつ「夢中で」

　２５日午後３時２５分頃、大津市国分、無職杉山進さん（７２）方から出火、木造２階建て約１００平方メートルを全焼した。

　杉山さんの孫の５歳と８歳の女児２人が取り残されたが、近くにいた同市立北大路中学校３年の森健太朗君（１４）と山本昂佑(こうすけ)君（１５）が救出した。女児２人にけがはなかった。

　大津署の発表では、杉山さんは８人暮らし。２階部分が激しく燃えていた。出火当時、家には杉山さんの妻（７９）ら計５人がいた。

　森君と山本君は、別のクラスメート２人と近くで話をしていて、黒煙が上がっているのを発見。全員で手分けして近隣住民に知らせる一方、森君と山本君が「誰かいるかもしれない」と玄関を開けて中に入り、玄関付近にいた女児２人を抱きかかえて外に出た。入った時は１階に火が回る直前だったという。

　森君は、杉山さんの飼い犬も助けようとして、手をかまれて軽傷。「無我夢中だった。みんな無事でよかった」と言い、山本君も「気付いたら体が動いていた」と話していた。

（niftyニュース、http://news.nifty.com/cs/domestic/societydetail/yomiuri-20100225-01188/1.htm）

自分を嘲笑した母国に完勝！

バンクーバー冬季五輪のバイアスロン女子15キロメートルで銀メダルを獲得したカザフスタン代表のエレーナ・クルスタレワ選手が話題になっている。同オリンピック開催前、雑誌でフル・ヌードを披露した彼女を嘲笑した母国ロシア勢に完勝したためだ。

海外メディアによると、クルスタレワ選手は2006年に母国であるロシアチームに見切りをつけ、その後ベラルーシで活躍。昨年、カザフスタンの代表チームに加わった。

バンクーバー冬季五輪が始まる前、彼女は競技に使うスキー用品とライフルを買うためにカザフスタンの雑誌『Men’s Health』でフル・ヌードを披露。彼女の大胆な行動は母国で嘲りの対象となり、ロシアのKomsomolskaya Pravda紙は「コツコツと努力する者もいれば、刺激的な行動で注目を集めようとする者もいる」と報道。さらに「写真が持つ美しさは入念に練り上げられたものであり、議論の対象にもならない。彼女の行動には拍手を贈りたい」と皮肉たっぷりにコメントした。

しかし、今大会のゲームはロシア勢にとって面白くない展開となり、彼女は見事に銀メダルを獲得。彼女は「ロシアにいる両親と一緒にこの銀メダルを祝いたい」と胸のうちを語った。

Photo: Bild.com

（MSNトピックス、http://topics.jp.msn.com/life/column.aspx?articleid=232827）

「出来栄え点」で差

　バンクーバー五輪フィギュアスケート女子のショートプログラム。至高の対決とも言うべき、「マオ―ヨナ」のハイレベルな戦いは、数字上では、ほとんどの項目で、金ヨナが上回っていたことがわかる。

　浅田が勝ったのは、「ステップ・スパイラル」。スパイラルは、ともに最高難度のレベル４（基礎点３・４点）で「出来栄え点」も２・０点で並んだが、直線的なステップ（ともにレベル３で基礎点３・３）の「出来栄え点」で、１・０点対０・７点と差がついた。

　冒頭の連続ジャンプは、浅田の３回転半―２回転が基礎点９・５点に対して、金の３回転―３回転は１０・０点。さらに、浅田が「出来栄え点」で０・６点しか上積みできなかったのに対し、金は２・０点の上乗せに成功した。このジャンプだけで、浅田を１・９点も上回ることになり、要素点（技術点）でリードする大きな要因となった。

　３回転―３回転の連続ジャンプに失敗した安藤は、頼みの「プログラム構成点」も伸び悩んだ。

（niftyニュース、http://news.nifty.com/cs/sports/athleticdetail/yomiuri-20100225-00038/1.htm）

「カンガルー３００万頭撃ち殺す豪州に反捕鯨の資格あるか」

　２４日付の国際紙、インターナショナル・ヘラルド・トリビューンは、オーストラリアのラッド首相が、調査捕鯨をやめなければ日本を国際司法裁判所に提訴すると発言したことを、反捕鯨諸国の偽善性を指摘しながら異例の厳しさで非難したフィリップ・バウリング氏のコラムを掲載した。

　氏は、道徳的優位性をにじませたラッド発言の調子が、アジアの近隣諸国に今もくすぶる西欧植民地主義への嫌悪を呼び覚まし、日本よりも豪州のイメージを傷つけるだろうと分析。

　豪州の反捕鯨運動を、科学的ではなく感情的な「十字軍」だとし、「日本の捕鯨船を悩ましている豪州、ニュージーランド人活動家らに与えられた英雄的地位にも、それがみられる」との表現でシー・シェパードの活動も切って捨てた。

　その上で、ノルウェーが国際捕鯨委員会（ＩＷＣ）の規制を拒否、アイスランドがいったんは脱退し、カナダは脱退後、復帰していないのに対し、日本は少なくともＩＷＣに属していると日本にも理解を示し、ラッド発言は捕鯨諸国にＩＷＣに協力する気をなくさせるものだとやり込めた。

　さらに、「鯨に銛（もり）を打ち込むことは、牛や羊の肉を常食としている者の間にさえ感情をかき立てるのかもしれないが、豪州は、作物や牧草を守るため年間３００万頭余の野生のカンガルーを撃っているときに、苦情を言える立場にはほとんどない」と、反捕鯨国の偽善性にまで踏み込んだ。

　西洋人が東洋での犬肉消費にゾッとするのは感情からで理性ゆえではなく、鯨肉を、一部欧州国の食卓に乗る馬肉と違う扱いにする道理はないとも断じた。

　そして、「豪州が選別的感情の問題をアジアの主要同盟国との外交対立にまでしたのは愚劣以外の何物でもない」と結んでいる。

（MSN産経ニュース、http://sankei.jp.msn.com/world/asia/100224/asi1002241719003-n1.htm）