日本社会における女性蔑視は小保方バッシングをみれば判る

ＳＴＡＰ細胞事件の企画立案者が弱冠30歳の小保方晴子氏であるわけがない。

どうやってハーバードや理研に在籍可能になったのか。
研究費の獲得、ネイチャーの論文受理、派手な記者会見、どれをとっても誰かのお膳立てがなければ実現するような話ではない。

おそらく、小保方氏はこのままではいいように使われ、トカゲの尻尾にされると、家族の援護などがあり、弁護士を立てたのだろう。
その辺り、若い女性を使って華々しくぶち上げておきながら、失敗したら個人の責任に帰すればよい、と舐め切っていた人形遣いの誤算だっただろう。

山中氏のノーベル賞受賞で、政府方針は再生医療はiＰＳ一本、と誰しも世間は思っていただろうが、巻き返しをねらった人間もいるのだ。
安倍首相が神戸理研見学をした、という話からも、双方を後押しする立場があるのだと、察しがつく。

自分のように再生医療に詳しくない人間にも、その技術を巡って熾烈な争いや莫大な利権が生じる話だと分かる。
当然、関連株で一儲けした人間もいるだろう。小保方氏が結託しているような見方もあるが、ひどい話だ。

小保方氏にも相応の責任はあるが、早稲田大学が博士号を撤回できない、理研が速やかに懲戒免職できない理由は、主たる責任の所在が小保方氏個人ではないからだ。

小保方氏が世間の共感を得ることができない最大の理由は、ＳＴＡＰ細胞があれば、社会に対してどのような貢献ができるのか、研究の目的や動機、その先にある展望について説明がないからだろう。

小保方氏を使って巻き返しをはかろうとした人はおそらく別の形で責任をとったのかも知れないが、個人の才能や手腕のみに頼りすぎた組織風土や学界の姿勢に問題があるのだろう。

下ネタ交じりの小保方バッシングに奔るネットやメディアの下卑た言動や報道に接すると、とても、国際社会に向かって、従軍慰安婦問題やわが国の女性蔑視問題を否定できないような気がする。

日本が先進国の仲間入りが出来なかった理由の中には、個人の尊重と組織のガバナンスについて社会が未成熟だということもあるのだろう。