ゴールデンエース普及の歩み

【月刊 養豚界】昭和61年2月号~平成22年12月号掲載記事

「疫学な環境整備は、有機畜産物生産に必須」

2019-09-27 10:15:16 | 日記
5月初めに、カナダで「有機畜産物生産には、有機飼料100%が条件」との見出しで、国連の食品規格委員会(以下、コ-デックス委員会)が開かれました。 コ-デックス委員会とは1962年、国連食糧農業機構(FAO)および世界保健機関(WHO)が国際食品規格を決めるために設置した国際政府間組織(事務局:イタリア・ロ-マ)のことを目指します。これは規格を通じて消費者の健康を保護し、公正な貿易を促すことを狙いとしてます。現在の加盟国は165カ国で、日本は1966年に加盟しました。コ-デックス委員会には、総会、執行委員会、事務局のほか、24の課題別部会、特別部会そして6つの地域調整委員会が置かれています。策定した食品規格は、WHOの多角的貿易協定の下で、国際的な制度強調を図るものと位置付けられています。 有機畜産物の国際的指針は5月にカナダで開かれる食品表示部会で討議されます(以上、日本農業新聞・4月25日発行記事より抜粋)。 一般農産物の表示についても5月から施行されます。改正農林規格。品質表示(JAS)法に基づき有機食品の本格的な認証制度がスタ-トするほか、すべての生鮮品の原産地表示が義務付けられることになりました。 有機畜産物は原則的に指針で定めた有機飼料100%で飼養しなければなりません。だだし2005年までは指針に沿っていなくても、遺伝子組み換え飼料も飼養できるとしています。また指針に沿った有機飼料が牛など反すう畜産物向け飼料において乾物重量ベ-スで最低85%、豚などの非反すう畜産物向けでは最低80%含まれていれば、有機の条件を満たすことができます。 そして衛生管理面では、病気にかかっていない時、家畜に動物様医薬品を飼養することを禁止する旨を規定しています。 2005年以降は、治療目的でも抗生物質の使用を認めないとの案も出ています。このほか、動物愛護の観点から、家畜の輸送に当たり電気ムチなどの使用を認めないといった旨の項目もあります。 有機畜産物生産への第一歩は疫学的な環境整備が必須条件となります。そのため、消毒は徹底的に実行すべきです。坪当たり5kgの石灰散布(豚舎内で石灰乳塗布)苛性ソ-ダ液を使用することで、ミミズのいない環境づくりを心掛けましょう。 現代のように臨床診断の難しい混合型、便乗型、複合型といった複雑な症状を示す疾病の予防を考えた場合、とくにグルタグリ-ンは豚由来のウイルスに対する殺ウイルス効果が認められています。そのような点からも時代に適した殺菌消毒薬といえましょう。またグルタグル-ンは、そのほかの畜産由来の病原細菌に対する殺菌効果とされています。 豚本体には、活性酵素食品ゴ-ルデンエ-スを給与します。これは、腸内細菌叢を活性強化し、生理的な代謝機能を安定させるもので、免疫賦活作用を高め、ワクチン接種後の抗体価を上げるなど、飼養管理の基本となるものです。 本誌2000年2月号でも述べましたが、オ-エスキ-病、ヘコヘコ病といった得体の知れないヘルペス様疾病が周辺で発病していても発生しない例は多く認められています。 今年も低豚で闘志も湿りがちですが、このような時こそ、育成率を肉豚出荷1腹24頭以上といった成績で跳ね飛ばすくらいの底力を見せたいものです。