「豚自体の持つ防御作用を高めて疾病を予防する。」

　平成五年の養豚農業経営の情勢は、昨年末から調整保管の話題がでているように楽観は許されません。　過去二～三年の好豚価に支えられ、その間に経営の技術面の改善はなされたと考えますが、農水省家畜衛生試験場の調査によりますと、豚の２３％に卵巣疾病が発生していたとの報告がありました。また、飼料会社系の養豚場の疾病動向調査によると、離乳後にやせてしまい、淘汰さぜるを得たくなる肉豚の頭数が意外に多いことも指摘されています。これは肺炎に次いで二番目に多い経営圧迫要因となっていて、その大半は哺育、育成の難しさが原因とのことです。　特に下痢が１１％を占め、その原因では大腸菌症が圧倒的に多く、大腸菌以外では、色々な病原菌が絡みあっている状態です。　全体の２３％は、問題のない健康な豚ですが、残りの６８％は何らかの豚病かかっていると判断されたと発表されています。　活性酵素食品ゴ－ルデンエ－スを用いて疫学的な管理体制をとって利用すると、以上のような状態にはなりません。むしろ、豚自体の持っている防御作用が高くなり、養豚場が耐性菌で汚染される心配もなくなります。　東洋医学には「未病」という考え方があります。未病とは、現在病気の症状は出ていないが、近いうちに病気に侵される可能性がある状態を指す言葉で、最近こうした未病の段階ともいえる現象が人間社会でも問題になっています。特にストレスや意味のない薬漬けにより生理のバランスを崩すという現象は、人畜共通と考えてもよいでしょう。　活性酵素食品ゴ－ルデンエ－スは全くの自然製品であり、薬品ではありませんが、意外に速効的に腸内細菌の改善がなされます。その証拠にふんの悪臭が消え、発情再帰の状態が把握しやすく、種付作業も容易になります。保育、育成も、肉豚出荷が年間一母豚二〇～二四頭以上をもって育成率とする。免疫力が上がるため、ワクチンの効果が確実となります。周囲でオ－エスキ－病などが発生していても感染、発病しない事例が多くあり、免疫力増強の効果は他にはないものと自信を持っています。　養豚講習会などの質問の席で、一番の悩みはどんな所かと聞きますと、大半が子豚の下痢についての質問となります。　哺乳中の下痢は、大腸菌または白痢などと言われています。哺乳中ですから、原因は母豚の乳が原因と考えます。例えば、ケト－ヂス症か、分娩のストレスによるものか、母豚の分娩前後の飼養管理を考えてみて、もし間違っていたら改善しなければまりません。　一方、離乳後の下痢は、人工乳や飼料の切り換えによる腸内細菌の形成不全などが直接の原因です。当然、豚舎内外の衛生環境は万全でなければなりません。　子豚は、生後三日目に、鉄剤、マクロビンを注射することが必須条件です。活性酵素食品ゴ－ルデンエ－スは、胎児の時から親豚を通し感化されているので、哺乳中の人工乳や離乳後の飼料に添加すれば、その効果は歴然とします。　一日の飼養管理が終了し、注射器と薬品を持って豚舎一巡といったことは、いまどきないと思いますが、もしそうなら大変なことです。　平成五年を、将来の養豚農業経営の幹を創る心構えで出発進行です。

「自信を持った経営は豚のみならず後継者も育てる」

　農水省が一〇月にまとめた初めての豚生産構造調査結果から、養豚経営の「後継者あり」が二割を切るという実態が明らかにされました。中規模以上の豚飼養農家の七割は、子取りと肥育の一貫経営を行っていますが、後継者のいる農家は全体の二割を切るなど、将来の経営に不安を抱えています。　調査は、子取り用雌豚１０頭以上または肥育豚１００頭以上飼養する中規模以上農家の経営構造を調べるために、今年二月に実施したものです。豚を飼養する中規模以上の農家は、二月現在、全国で１万７５１０戸。経営タイプ別では、一貫経営が７１％、子取り経営が２１％、肥育経営が９％。　また、経営の主な従事者は男子が９割、年齢別では、５０歳以上の男子が主な従事者となっている農家が全体の半数以上です。経営タイプ別にみると、子取り経営では６０歳以上の高齢者、一貫経営では４０～５０歳の中堅層の割合がそれぞれ高かった。しかし、後継者のいる農家は全体の二割を切るなど、将来の経営に不安を抱えています。　一方、何らかの借入金があるのは全体の５５％。うち６割近くが制度資金を利用、続いて農協などの一般貸付２７％、などとなっています。飼養頭数が多くなるほど借入金が増えており、特にい一貫経営の１０００頭以上では８７％が何らかの借入金を抱えていました。また、今後の経営規模は現状維持派が七割を占める一方、枝肉価格の低迷、高齢化もからみ、規模の縮小、飼養中止を考えている農家も二割あり、規模拡大派の１２％を上回りました。　「子は親の背中を見て育つ」などの諺がありましたが、養豚農業経営は、家族労働がその姿と考えます。経営が地について充実した実績と信念をもった親の自信に溢れる背中を見れば、後継者はできると確信します。　豚舎周辺は汚なく整頓もされず、悪臭プンプン、おまけに経営のまずさをボヤイては、元気な後継者は育ちません。以前私は、ある会社の役職の人の後姿を見て感心したことがあります。決して大きな男ではないのですが、実に堂々として貫禄があるのです。さすがに偉くなる人は、後姿も良いものだなと感じました。そしていつの日か私もあのような背中をもちたいと今でも時折思い出します。活性酵素食品ゴ－ルデンエ－スを使っての養豚経営は、決して目先を追いません。ほとんどの養豚経営者が、生産性だけを考えての時代遅れな畜産経営を求めているのに比較し、豚の心の快適さが分かる飼養管理になっていることがその第一歩と言えます。　一二月は平成五年度の養豚経営戦略のスタ－トと考えます。これはこの月の分娩で、八～九の種付け、受胎の答えができるからです。豚価がピ－ク
に向かう春四～五月に的をしぼって、年間一母豚二〇頭以上の肉豚出荷をもって育成率とする。これだけのために活性酵素食品ゴ－ルデンエ－スはあるのです。　環境衛生は、ミミズのいない豚舎内外、アルカリ性を主体として消毒、ワクチンの計画接種を徹底し、積み重ねることです。　場当たり的な解決方法では、後継者は生まれてこないと断言します。

「消毒とワクシネ－ションが疾病対策の二本柱」

豚のと畜頭数が六月、四％増で二年ぶりに前年比を上回り、七月は農水省予想の１％減より１ポイント上回ったことが、七月の食肉統計で発表されました。国産増の実態と裏腹に、商社が見込みで輸入した豚肉チルドの数量がほぼ四万㌧となり、豚価上昇が抑えられた形になりました。見込みと思惑のくい違いとなったわけです。例年のことながら残念です。明るい材料としては配合飼料が九月から、全国・全畜平均で㌧当たり約１４００円、３％程度値下がりことです。「天高く豚肥ゆる秋」が期待できそうです。日本国内で豚の銘柄が１１０もあるとのことです。食べくらべるには多過ぎるのではないでしょうか。　野菜なども、有機栽培、無農薬栽培、低農薬栽培、自然栽培など、つかみ所のない表示で一つの銘柄扱いをしておりますが、内容は全く信頼できるものが少なく、その規準すらあいまいとのことのことです。本当の有機栽培をやっている農家では、直接消費者に販売する程度しか生産できないと話しています。　豚の場合も銘柄の品種を限定し、またその豚の飼料も特定なものを給与し、飼養管理のアニュアルで生産されたものが、枝肉格付けで格落ちが出てのが理解できません。本来なら全部上物価格が最低基準で、それ以上のものは更に上乗せの価格が順当と考えます。まだまだ、課題はたくさんあるようです。夏の行事として畜産環境対策などで各畜産農家を巡回し、その衛生状態をランクづけております。その他、乳質改善運動なども実施しますが、これらは年間通しての良識が結果を示すもので、ある時期にその認識高める方法としているならさみしい限りです。疾病対策においても、病気を追いかけるのではなく、でき得る限り予防第一とすることです。環境衛生の目安は畜舎周囲の石灰散布で、石の下などにミミズのいない状況とすること。また、飼養管理においては確実かつ計画的なワクチネ－ションで抗体価を上げてその効果を大きくする。これが二本の柱となり、他に事も無駄なく効果が出ます。　活性酵素食品ゴ－ルデンエ－スの効果も、以上のことを実施して利用されますと繁殖成績が上がり、年間一母豚二〇頭以上の肉豚出荷をもって育成率とする結果が出ます。　飼料要求率、増体量、出荷日令、上物率など細かいことを言ったらきりがありません。後は病気の心配もなく、悪臭もない、ハエもいない、汚水処理のスカムや汚泥もないと、平凡ですが安心した養豚農業経営が続けられます。　今まで、何年も、何十年も、ああでもない、こうでものないと続けてきた根のない浮草のような断片的な考えや知識、技術などで足元の見えない経営のやり方は棄てることです。　豚の数は、半年も経つとすぐ増えてきたり、減ってきたり、流通のプロである商社でも予測のつかない世界です。それにとって私達、養豚農業経営者は相場に一喜一憂するのです。　せっかく１１０の銘柄があるのです。年間の生産計画をビシッとし、組織的に数字をもてば、輸入チルド豚肉に惑わされなくてすむと思います。　本年は秋が短く、冬が早く来るとの予報です。今からこの冬を乗りきる体調を豚につくってやることです。活性酵素食品ゴ－ルデンエ－スで、豚の体質強化を試みて下さい。

「理にかなったことの積み重ねが、将来の安定経営の基礎」

　本格的な夏をむかえ今年度の締めくくりとして、八月の種付け受胎が将来の安定経営を示してくれます。年明けから高豚価が続き、むしろ需給の面から余りの高値に懸念の声も聞かれたほどでした。ややもすると、業界の思惑から数字的に安心することもありますが、自分の経営技術が本当にあるのか、一節、一節と確認することが必要です。　昭和四二年頃、全国で養豚農家が３５万戸と言われてました。平成四年は、三万戸を割ったと言われています。このままの推移でいくと、やがて国内生産の豚肉がなくなるのではないかとさえ思われます。日本農業新聞六月四日の記事の中「養豚農家どこへ」の見出しで、養豚経営安定推進会議が全国１万２０００戸の養豚農家を対象に経営実態調査をしたアンケ－トの中間報告が出ていました。養豚経営の基礎となる分娩回数・離乳頭数のレベルが予想外に改善の余地があると、驚きの意見がありました。養豚農業経営の初歩的技術レベルが、未だに低いと言うことは歴史的に見ても納得がゆきません。以下、調査結果を反省を込めて抜粋し、８月種付けの覚悟を一層のものとしたいものです。　その実態は中央畜産会の基準を下回るもので、母豚一頭当たりの平均子豚離乳頭数が「９頭未満と答えた割合が、ほぼ３分の１の３１.１％にもなっています。年間平均分娩回数が「２回未満」も５分の１以上いるとのことです。最も多かったにが、平均子豚離乳頭数で９～１０頭未満が回答者の５４.２％、分娩回数で２.１回が回答者の３２.５％を占めています。　これは、母豚一頭当たりの年間離乳頭数が２０頭に満たない経営がたくさんいることになります。　現代養豚農業経営では、年間の離乳頭数２０頭以上を基準とし、２４頭以上を目標としています。　活性酵素食品ゴ－ルデンエ－スを使用している経営は、離乳頭数でなく、母豚一頭当たりの年間肉豚出荷頭数が２０～２４頭以上を基準としています。子豚が生まれすぎて育成豚房が足りないとか、そんなに生まれなくてもよいなど、嬉しい悲鳴が各地から届いており、この記事を見て驚いてた始末です。　さらに記事では、肥育豚の上物率も良くないとありました。本来なら６０％以上の上物率を実現しているのは３割に満たないとのことです。また、上物率が３０％以上未満の経営が７.１％もあったとのことでした。養豚を「やめたい」とした人の中で、「もうからないから」を理由にした経営が二割近くいるのは、そのせいでしょうか。　技術の基礎は、一母豚年間二〇頭以上肉豚出荷することです。これが経営の幹です。この数字が出ないところは、肺炎や他の疾病に注意をそらされているのです。　活性酵素食品ゴ－ルデンエ－ス使用のマニュアルとして、豚舎内外の石灰またはアルカリ性消毒を年二回、ワクチン接種のプログラム励行、この管理基本を実行すれば、あとは数字が示してくれます。　これをやらないで、目先のことや目新しいことに気をとられると、たちまち失敗すること受けあいです。平凡なことですが、理にかなったことを飽きずに積み重ねることです。マンネリ化しないよう気をつけることです。ミミズのいない環境で、畜産農業は成功するのです。

「８、９月の種付けを今年こそ失敗させないため」

「年間を通しての悪臭対策を」梅雨がやや長くなるとの長期予報がある今年です。また六月は気温の差が気になる季節です。梅雨が明けると急に温度と湿度が上がり、一段と悪臭が目立ってきます。悪臭防止法の一部改正が、平成二年四月一日より実施され、低級脂肪酸（プロピオン酸、ノルマル酪酸、ノルマル吉草酸、イソ吉草酸の４物質）が追加されたことは、周知の通りです。従来規制対象物質は、アンモニア、メチルメルカプタンなど８物質でしたが、追加４物質を入れて１２物質になりました。　そのためか、再び悪臭公害が浮かぶ上がります。豚価の高い年は特にその声が大きいようです。脱臭法には、水洗法、燃焼法、吸着法、アスキング法、土壌層脱臭法とありますが、どれも決め手に欠けます。いくら豚価がよいと言っても、生産費の無駄を省くことが第一の現代養豚農業経営では、わざわざそのための予算がとれる程ゆとりがあるでしょうか。これは決して季節的な問題でなく、年間を通しての経営尺度として肝に命じてやることです。豚舎周辺に独得の悪臭が鼻をつく所は、必ずと言ってよい程疾病と何頭かの斃死豚が出ています。そして薬品代がかさみ、その効果もあまり良くありません。「繁殖にも効果が高い」以前にもこの連載で「畜産公害にも驚異的な働きをする」と題して活性酵素食品ゴ－ルデンエ－スの効果を発表しましたが、飼料添加五日後に悪臭が消えたとの報告がありました。しかし、悪臭を除去するための利用ではあもりにも目先だけのやり方です。仏作って魂入れず式です。経営のなかに織り込んでじっくりと悪臭やハエなどを出さないようにすることが大切と考えます。　養豚農業経営にもう一つ大切なことは、八～九月に種付け、妊娠させることです。これも理屈では判っているものの毎年失敗を重ねているようです。今年こそ準備をして成功させたいものです。何時も高豚価に頼ってはいられません。繁殖回転率と言っても、自然の摂理を度外視した技術では簡単にいかないものです。活性酵素食品ゴ－ルデンエ－スの効果で一番早いのは、全国的に発情に関する報告です。　活性酵素食品ゴ－ルデンエ－スを使用してから、ホルモン注射をしなくなった。発情がはっきり判るようになったということが答えです。そして何回もこの記事に発表するように、。一腹年間二〇頭以上の肉豚出荷をもって、育成率とすることが実現するのです。「疾病予防から排水処理まで」疾病事故の激減、」購入薬品代ゼロ、悪臭公害・ハエなどの心配がなく、使い方に工夫すると排水中のＢＯＤ，ＣＯＤ，ＳＳ等は国の基準をはるかに下回り、透明度が高く自然科学的な仕組みを考えさせられることばかりです。　これらも活性酵素食品ゴ－ルデンエ－スが、単なるリサイクル商品というものでなく、大豆を主として製造すると言う誠意を持った考えの結晶と自負しています。今年の夏は、悪臭公害など問題にせず、八から九月の種付け、妊娠を着実に実現させることを経営指標としましょう。