アジア三国志 書感：智致望

著者　ビル・エモット　　日本経済新聞出版社　　定価　1800円
本書は、経済発展の凄まじさが話題になっている中国とインド、そしてこれから関わる事になる我が日本を題材にした書籍であります。
この書の初版が、2008年6月であります、本書にて米国発のサブプライムローンにも触れてはいるものの、その後より大きな問題として発展しつつある本件に付いて、この書が上梓された時期から考えると、現状を予想出来る状態ではありませなでした。この問題が大きく発展する過程の中で、私が本書を読破するのに違和感を感じつつ読んでしまった事は、正確に理解したのであろうかとの反省を覚えています。
本書の構成として、日本、中国、インドと夫々の国の歴史を語る事から始まるのですが、アジアと言うブロックが世界史的にはっきりと定義されていないと言う論調が進む間に、この著者はキリスト教社会から見た世界史感を基準にしている事にも、私は違和感を感じ得ません。
そんな状況の中での書感ですが、本書の構成として、中国、インド、日本の夫々の国の強さと弱さ、問題点を列挙した章が独立して記述されおり、この点大いに参考になり考えさせられる箇所でありました。
著者は、結論を述べているわけでは有りませんが、「中国とインドと日本の関係は、これから10年もしくはそれ以上にわたって、いよいよ難しくなるだろう。あらゆる分野のいさかい、歴史的な恨み、地域の発火点などが、三カ国を取り囲み押しつぶそうとする。紛争はさけられなくはないが、全く考えられないわけでも無い」といっている点です。
この間にもインドで大きなテロ事件が有ったことは、ご承知の通りで、日本のビジネスマンが巻き添えを食ったり、インドから引き上げる企業がでたりで、著者の予言通りの事態が起こったわけです。中国やインドは、少なくとも8％以上の経済成長が成されないとその政権が維持出来ないといわれています、例えば中国の大学卒業者の就職を維持する為にも、この国の経済成長を8％以上と言う前提から論議がスタートしている事に我々は注目すべきでしょう。この点を理解しておかないと、先進国の成長率との格差に疑問を抱きつつでは中国、インドの経済を理解する上で妨げとなります。
何よりも、今回の米国発の金融危機によって米国の国力が維持できるのであろうか、米国と中国、米国とインド、そして米国と日本これらの関係は、米国の国力が従来通り健在であると言う前提での論調であります。前提を失いつつある現状ですが、逆に10年と言う永いスパンで事が起きると暗示している点が、一層協調されて不気味さを感じてしまいます。