2018年2月23日 中日新聞ホームニュース飯田より
女性の悩み 解決手助け
女性が抱える身体と心の悩みに寄り添い解決したいと、飯田下伊那地域の助産師や薬剤師が集まり、「チーム訶梨帝母」（ちーむかりていも）を結成して活動を始めた。季刊誌の発行や講座の開催を通じ、それぞれの専門分野から、役立つ情報を発信する。
チーム名は子授けや安産、子どもの守り神「訶梨帝母」にちなむ。メンバーは助産師と看護師、薬剤師、鍼灸師、薬膳師の女性五人。昨春に「近年は不妊や体調不良で悩む女性が多いが、食や生活習慣で改善できることも多く、手助けしたい」とチームを結成。まずは今冬に季刊誌の創刊号を発行した。
創刊号では、五人の思いや冬の養生法、おすすめ薬膳などを紹介。メンバーは「生理や妊娠、出産、更年期など、変化に富む身体に対応する知識を提供したい」としている。
季刊誌は無料で、飯田市のはぎもと助産院や中山薬局、高森町の瑠璃寺瑠璃の里会館で配布している。
2018年2月 中日新聞より
女性が抱える身体と心の悩みに寄り添い解決したいと、飯田下伊那地域の助産師や薬剤師が集まり、「チーム訶梨帝母」（ちーむかりていも）を結成して活動を始めた。季刊誌の発行や講座の開催を通じ、それぞれの専門分野から、役立つ情報を発信する。
チーム名は子授けや安産、子どもの守り神「訶梨帝母」にちなむ。メンバーは助産師と看護師、薬剤師、鍼灸師、薬膳師の女性五人。昨春に「近年は不妊や体調不良で悩む女性が多いが、食や生活習慣で改善できることも多く、手助けしたい」とチームを結成。まずは今冬に季刊誌の創刊号を発行した。
創刊号では、五人の思いや冬の養生法、おすすめ薬膳などを紹介。メンバーは「生理や妊娠、出産、更年期など、変化に富む身体に対応する知識を提供したい」としている。
季刊誌は無料で、飯田市のはぎもと助産院や中山薬局、高森町の瑠璃寺瑠璃の里会館で配布している。
2018年2月 中日新聞より
効果とリスク 情報を提供 厚労省
厚生労働省は18日、子宮頸がんワクチンの安全性や有効性に関する最新状況をまとめたパンフレットを同省のウェブサイトに公開した。自治体や日本医師会などを通じ、接種を検討する人や医療関係者に情報提供する。
厚労省は「ワクチンの効果や一定のリスクを知った上で、接種するかどうかをそれぞれが判断してほしい」としている。国民の理解を促した上で、推奨再開の是非を判断したい考え。
パンフレットは子どもと保護者向け2種類と、医療関係者向けの計3種類を作成。ワクチンが子宮頸がんを予防する仕組みや、接種で10万人当たり144~209人ががんによる死亡を回避できるとの試算を紹介した。
一方で昨年8月末までに3130人（10万人当たり92人）が接種後に全身の痛みやけいれん、疲労感、記憶障害など多様な症状を含む副作用をを訴えていることを盛り込んだ。こうした症状を持つ人は、接種歴のない人でも一定数いることが研究班の調査で分かっている。
ワクチンは2013年4月、小学6年～高校1年に相当する女子を対象に原則無料の定期接種となったが、副作用の訴えが相次いだため厚労省は、2か月半後に接種の呼び掛けを中止した。
厚生労働省ホームページ
2018年1月19日（金）信濃毎日新聞より
厚生労働省は18日、子宮頸がんワクチンの安全性や有効性に関する最新状況をまとめたパンフレットを同省のウェブサイトに公開した。自治体や日本医師会などを通じ、接種を検討する人や医療関係者に情報提供する。
厚労省は「ワクチンの効果や一定のリスクを知った上で、接種するかどうかをそれぞれが判断してほしい」としている。国民の理解を促した上で、推奨再開の是非を判断したい考え。
パンフレットは子どもと保護者向け2種類と、医療関係者向けの計3種類を作成。ワクチンが子宮頸がんを予防する仕組みや、接種で10万人当たり144~209人ががんによる死亡を回避できるとの試算を紹介した。
一方で昨年8月末までに3130人（10万人当たり92人）が接種後に全身の痛みやけいれん、疲労感、記憶障害など多様な症状を含む副作用をを訴えていることを盛り込んだ。こうした症状を持つ人は、接種歴のない人でも一定数いることが研究班の調査で分かっている。
ワクチンは2013年4月、小学6年～高校1年に相当する女子を対象に原則無料の定期接種となったが、副作用の訴えが相次いだため厚労省は、2か月半後に接種の呼び掛けを中止した。
厚生労働省ホームページ
2018年1月19日（金）信濃毎日新聞より
奈良家裁 父子関係認定で
夫婦関係が悪化して別居中に、過去に作製した凍結受精卵を元妻の女性（46）が無断で移植し妊娠、出産したとして、外国籍の男性（46）が第２子の長女（2）との間に民法上の父子関係がないことの確認を求めた訴訟の判決で、奈良家裁は１５日、父子関係を認める要件として「凍結受精卵の移植時に夫の同意が必要だ」との判断を示した。
生殖補助医療の浸透や高度化に伴い、父親側の同意がないまま生まれた子どもの法的地位を巡る判断として注目を集めそうだ。男性側の弁護士によると、体外受精の出産で父子関係を認めるには夫の同意が必要とした初の判断とみられる。
また、民法７７２条が「妻が結婚中に妊娠した場合は夫の子と推定する」と定める「嫡出推定」の規定は、生殖補助医療で出生した子どもに当てはまると言及。今回のケースは手続き上、長女がこの規定に基づく嫡出子であることを否定する別形態の訴訟で争うべきだとして、法的な父子関係の有無を直接判断せず、訴えを却下した。
渡辺雅道裁判長はまず、民法が想定していない体外受精などの生殖補助医療で生まれた点のみで子どもと夫の間に法的な父子関係を認めないのは相当ではないと指摘。
生殖補助医療による父子関係を認める要件としては、生物学上のつながりは認められるだけでなく、夫が妻との間に子どもをもうけることに同意している場合だとした。
その上で、凍結受精卵は長期間の保存が可能なため、夫の同意は妻への凍結卵移植時に得る必要があるとした。
却下理由の中では、離婚成立前の別居中だった妊娠当時、男性と元妻が第１子の長男を含めて旅行や外出をするなどの交流があったと指摘。結婚中の妊娠でも例外的に嫡出推定が及ばない事情はなかったとした。
親の２人は２００４年に結婚し、０９年から不妊治療を開始。奈良市のクリニックで作製した複数の凍結受精卵の一部で、１１年に第１子の長男が誕生した。その後夫婦関係が悪化し、１３年から別居。女性は１４年、男性の同意を得ないまま残りの受精卵を使って妊娠し、１５年に長女を出産した。
原告代理人の河野秀樹弁護士は判決後の記者会見で「法整備がないと同じような問題が繰り返される」との男性のコメントを発表し。控訴の方針を示した。
２０１７年１２月１６日（金）信濃毎日新聞より
夫婦関係が悪化して別居中に、過去に作製した凍結受精卵を元妻の女性（46）が無断で移植し妊娠、出産したとして、外国籍の男性（46）が第２子の長女（2）との間に民法上の父子関係がないことの確認を求めた訴訟の判決で、奈良家裁は１５日、父子関係を認める要件として「凍結受精卵の移植時に夫の同意が必要だ」との判断を示した。
生殖補助医療の浸透や高度化に伴い、父親側の同意がないまま生まれた子どもの法的地位を巡る判断として注目を集めそうだ。男性側の弁護士によると、体外受精の出産で父子関係を認めるには夫の同意が必要とした初の判断とみられる。
また、民法７７２条が「妻が結婚中に妊娠した場合は夫の子と推定する」と定める「嫡出推定」の規定は、生殖補助医療で出生した子どもに当てはまると言及。今回のケースは手続き上、長女がこの規定に基づく嫡出子であることを否定する別形態の訴訟で争うべきだとして、法的な父子関係の有無を直接判断せず、訴えを却下した。
渡辺雅道裁判長はまず、民法が想定していない体外受精などの生殖補助医療で生まれた点のみで子どもと夫の間に法的な父子関係を認めないのは相当ではないと指摘。
生殖補助医療による父子関係を認める要件としては、生物学上のつながりは認められるだけでなく、夫が妻との間に子どもをもうけることに同意している場合だとした。
その上で、凍結受精卵は長期間の保存が可能なため、夫の同意は妻への凍結卵移植時に得る必要があるとした。
却下理由の中では、離婚成立前の別居中だった妊娠当時、男性と元妻が第１子の長男を含めて旅行や外出をするなどの交流があったと指摘。結婚中の妊娠でも例外的に嫡出推定が及ばない事情はなかったとした。
親の２人は２００４年に結婚し、０９年から不妊治療を開始。奈良市のクリニックで作製した複数の凍結受精卵の一部で、１１年に第１子の長男が誕生した。その後夫婦関係が悪化し、１３年から別居。女性は１４年、男性の同意を得ないまま残りの受精卵を使って妊娠し、１５年に長女を出産した。
原告代理人の河野秀樹弁護士は判決後の記者会見で「法整備がないと同じような問題が繰り返される」との男性のコメントを発表し。控訴の方針を示した。
２０１７年１２月１６日（金）信濃毎日新聞より
匿名で出産／出自知る権利保護
熊本 赤ちゃんポストの病院
親が育てられない赤ちゃんを匿名で預け入れる「こうのとりのゆりかご」（赤ちゃんポスト）を設置している熊本市の慈恵病院が、妊婦が匿名で出産し、生まれた子が成長した後に出自を知ることができる「内密出産制度」の導入を検討していることが１５日分かった。
望まない妊娠に悩む女性が自宅や車中などで孤立した状態で出産し、母子の生命が危険にさらされるのを防ぎたい考え。既にドイツで制度化されており、子どもの「出自を知る権利」の保護にもつながる。
日本では環境整備されていないため、慈恵病院は今後、熊本市など関係機関と協議し、理解を求めたいとしている。病院側の構想では、女性に身元を記した封書を行政機関に預けてもらった上で、匿名での出産を受け入れる。生まれた子は特別養子縁組をした家庭などでの養育を求める。だが現行法上、子どもが無戸籍になる恐れがあり課題も多い。
慈恵病院の赤ちゃんポストは２００７年に開設、約１０年間で１３０人が預けられ、うち少なくとも６２人が母子の生命の危険性を伴う「孤立出産」だった。一方、親の身元が分からない子どもが今年末時点で２６人おり、子の出自を知る権利との両立をいかに図るかが議論されてきた。
運用状況を定期的に検証している熊本市の専門部会は「内密出産制度が一つの解決策」との見解を示し、市は今年７月と１１月、厚生労働省に法整備の検討を求めていた。
慈恵病院の蓮田健副院長は取材に「自宅出産で母子に危険が伴うケースもあった。改善に内密出産が有効だ」
内密出産t> ドイツで２０１４年に施工された妊産婦支援の制度。妊娠を周囲に知られたくない女性が相談機関に実名を明かした上で、医療機関で匿名で出産する。子は原則１６歳になると、出自を知ることができる。ドイツでは以前から、「赤ちゃんポスト」の設置や、匿名のまま出産を受け入れる仕組みがあったが、子どもの「出自を知る権利」を保障するため、内密出産制度が設けられた。ドイツ政府の報告書では、赤ちゃんポストの利用件数や孤立出産が減少したとされる。
「一足飛び」厚労省困惑
熊本市の慈恵病院が「内密出産制度」導入の検討を進めていることを受け、厚生労働省内では「まずは妊産婦への相談、支援体制を充実させるべきだ」「いきなり新制度導入は一足飛びではないか」と困惑の声が上がった。
ある職員は「匿名で医療提供できるのか、戸籍はどうなるのかなど、福祉の観点以外でも分からないことが多い」と疑問点を列挙。「本来的には、匿名のを望む妊婦への支援が行き届いていないことが問題。実の家庭で子どもを育てられるよう、まずは現行の福祉制度でカバーできないのか」と指摘した。
内密出産制度は既にドイツで導入されており、熊本市は７月と１１月に法整備の検討を国に要請。厚労省の担当者は「まずドイツの制度内容や実績を調べる必要がある。熊本市からも要望内容について話をよく聞きたい」としている。
平成２９年１２月１６日（土）信濃毎日新聞より
熊本 赤ちゃんポストの病院
親が育てられない赤ちゃんを匿名で預け入れる「こうのとりのゆりかご」（赤ちゃんポスト）を設置している熊本市の慈恵病院が、妊婦が匿名で出産し、生まれた子が成長した後に出自を知ることができる「内密出産制度」の導入を検討していることが１５日分かった。
望まない妊娠に悩む女性が自宅や車中などで孤立した状態で出産し、母子の生命が危険にさらされるのを防ぎたい考え。既にドイツで制度化されており、子どもの「出自を知る権利」の保護にもつながる。
日本では環境整備されていないため、慈恵病院は今後、熊本市など関係機関と協議し、理解を求めたいとしている。病院側の構想では、女性に身元を記した封書を行政機関に預けてもらった上で、匿名での出産を受け入れる。生まれた子は特別養子縁組をした家庭などでの養育を求める。だが現行法上、子どもが無戸籍になる恐れがあり課題も多い。
慈恵病院の赤ちゃんポストは２００７年に開設、約１０年間で１３０人が預けられ、うち少なくとも６２人が母子の生命の危険性を伴う「孤立出産」だった。一方、親の身元が分からない子どもが今年末時点で２６人おり、子の出自を知る権利との両立をいかに図るかが議論されてきた。
運用状況を定期的に検証している熊本市の専門部会は「内密出産制度が一つの解決策」との見解を示し、市は今年７月と１１月、厚生労働省に法整備の検討を求めていた。
慈恵病院の蓮田健副院長は取材に「自宅出産で母子に危険が伴うケースもあった。改善に内密出産が有効だ」
内密出産t> ドイツで２０１４年に施工された妊産婦支援の制度。妊娠を周囲に知られたくない女性が相談機関に実名を明かした上で、医療機関で匿名で出産する。子は原則１６歳になると、出自を知ることができる。ドイツでは以前から、「赤ちゃんポスト」の設置や、匿名のまま出産を受け入れる仕組みがあったが、子どもの「出自を知る権利」を保障するため、内密出産制度が設けられた。ドイツ政府の報告書では、赤ちゃんポストの利用件数や孤立出産が減少したとされる。
「一足飛び」厚労省困惑
熊本市の慈恵病院が「内密出産制度」導入の検討を進めていることを受け、厚生労働省内では「まずは妊産婦への相談、支援体制を充実させるべきだ」「いきなり新制度導入は一足飛びではないか」と困惑の声が上がった。
ある職員は「匿名で医療提供できるのか、戸籍はどうなるのかなど、福祉の観点以外でも分からないことが多い」と疑問点を列挙。「本来的には、匿名のを望む妊婦への支援が行き届いていないことが問題。実の家庭で子どもを育てられるよう、まずは現行の福祉制度でカバーできないのか」と指摘した。
内密出産制度は既にドイツで導入されており、熊本市は７月と１１月に法整備の検討を国に要請。厚労省の担当者は「まずドイツの制度内容や実績を調べる必要がある。熊本市からも要望内容について話をよく聞きたい」としている。
平成２９年１２月１６日（土）信濃毎日新聞より
安心して出産できる上伊那整った
上伊那南部４市町村の母親らでつくる「安心して安全な出産ができる環境を考える会」は２６日夜、最後の役員会を駒ケ根市内で開き、解散した。会は、同市の昭和伊南総合病院が分娩を休止した前年の２００７年に発足し、安心して出産できる環境について考える勉強会などを開催。地域で産科医が開業するなど出産環境が整ってきたため、ほぼ役割を終えたと判断した。
勉強会では、上伊那地方でお産を扱う医療機関の現状、助産所の活用、子どもが具合の悪い時の対応などについて学習。同病院の分娩休止後に困ったことなどをアンケートして地方市町村や医療機関に対応を求めたほか、妊婦同士の交流会なども重ねてきた。
この間、駒ケ根市で１０年に「駒ケ根高原レディースクリニック」、伊那市で１５年に「菜の花マタニティクリニック」がそれぞれ開業したほか、１６年には同市の伊那中央病院が里帰り出産を再開した。
同会代表の須田秀枝さん（５６）＝駒ケ根市赤須東＝はあいさつで「子どもの健やかな成長と母子環境の充実、地域医療を皆でさらに支えることを願いながら解散したい」と述べた。
平成２９年９月２８日（木） 信濃毎日新聞より
上伊那南部４市町村の母親らでつくる「安心して安全な出産ができる環境を考える会」は２６日夜、最後の役員会を駒ケ根市内で開き、解散した。会は、同市の昭和伊南総合病院が分娩を休止した前年の２００７年に発足し、安心して出産できる環境について考える勉強会などを開催。地域で産科医が開業するなど出産環境が整ってきたため、ほぼ役割を終えたと判断した。
勉強会では、上伊那地方でお産を扱う医療機関の現状、助産所の活用、子どもが具合の悪い時の対応などについて学習。同病院の分娩休止後に困ったことなどをアンケートして地方市町村や医療機関に対応を求めたほか、妊婦同士の交流会なども重ねてきた。
この間、駒ケ根市で１０年に「駒ケ根高原レディースクリニック」、伊那市で１５年に「菜の花マタニティクリニック」がそれぞれ開業したほか、１６年には同市の伊那中央病院が里帰り出産を再開した。
同会代表の須田秀枝さん（５６）＝駒ケ根市赤須東＝はあいさつで「子どもの健やかな成長と母子環境の充実、地域医療を皆でさらに支えることを願いながら解散したい」と述べた。
平成２９年９月２８日（木） 信濃毎日新聞より
体外受精 最多４２万件
日本で２０１５年に行われた体外受精は４２万４１５１件で、赤ちゃんの約２０人に１人に当たる５万１００１人が生まれたとの調査結果を日本産科婦人科学会が１１日までにまとめた。治療件数も出生数も過去最多を更新した。
晩婚化などを背景に、不妊に悩む女性が増えているとみられ、体外受精は右肩上がりの傾向が続いており、今後も増え続ける可能性が高い。埼玉医大の石原理教授（産婦人科）は「より早い時期に不妊治療を受けられるよう、子育て支援や経済的援助などを充実していく必要がある」と話している。
体外受精で生まれた赤ちゃんは、１９８３年に東北大で初めて誕生してから１５年まで合計約４８万２６００人となった。調査によると、１５年に体外受精をして出産に成功した女性の割合は１１．７％だった。
調査対象は学会に登録の全国約６００の医療機関。出産に成功したのは３０歳で２１．５％、３５歳で１８．４％、４０歳で９．１％、４２歳では４．５％。年齢とともに出産が難しくなる傾向が見られた。治療を受けた女性の４割が４０歳以上だった。
治療では妊娠したが流産してしまう割合も３０歳で１６．５％、３５歳で２０．１％だったが、４０歳で３４．６％、４２歳で４５．９％と同じ傾向だった。
平成２９年９月１２日（火）信濃毎日新聞より
日本で２０１５年に行われた体外受精は４２万４１５１件で、赤ちゃんの約２０人に１人に当たる５万１００１人が生まれたとの調査結果を日本産科婦人科学会が１１日までにまとめた。治療件数も出生数も過去最多を更新した。
晩婚化などを背景に、不妊に悩む女性が増えているとみられ、体外受精は右肩上がりの傾向が続いており、今後も増え続ける可能性が高い。埼玉医大の石原理教授（産婦人科）は「より早い時期に不妊治療を受けられるよう、子育て支援や経済的援助などを充実していく必要がある」と話している。
体外受精で生まれた赤ちゃんは、１９８３年に東北大で初めて誕生してから１５年まで合計約４８万２６００人となった。調査によると、１５年に体外受精をして出産に成功した女性の割合は１１．７％だった。
調査対象は学会に登録の全国約６００の医療機関。出産に成功したのは３０歳で２１．５％、３５歳で１８．４％、４０歳で９．１％、４２歳では４．５％。年齢とともに出産が難しくなる傾向が見られた。治療を受けた女性の４割が４０歳以上だった。
治療では妊娠したが流産してしまう割合も３０歳で１６．５％、３５歳で２０．１％だったが、４０歳で３４．６％、４２歳で４５．９％と同じ傾向だった。
平成２９年９月１２日（火）信濃毎日新聞より