この記事を読んで「だから私の存在価値があるのだ」と思うのは間違い。
遊軍という位置づけでなく全く組織に貢献しないなら、いずれ組織から淘汰される。
組織とか機械とか私たちには「遊び」は必須である。
それがないと円滑な機能が阻害され摩耗し組織の機能が不全となる。
2-8の法則は、組織の一員をすべて働かせるのではなく2割程度は常時の職務から外しておくことで
何かの折に代替して機能させるという組織の知恵、経験則でもある。
その実務に当たらない一員がまったく無能ということでなく、実務から離れたところで
休養とか自己啓発に時間を割いて職務に復帰したら今まで以上の貢献をすることが期待されている。
それができないのは淘汰されても仕方あるまい。
要はそういうことを実証したに過ぎない。
ぬか喜びはのちのキリギリスになると銘記すべきなのだろう。
現役時代はそこまでの意識はなかったが、若い人たちには心得ておいてほしい。
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ITmedia ニュース 2016年2月17日 12時27分 (2016年2月17日 12時41分 更新)
「組織の長期的存続には一見無駄な“働かないアリ”が必要」――北海道大学は2月16日、アリのコロニーの組織運営や生産性に関する研究結果を発表した。他のアリが疲れて働けない時に、普段働かないアリが必要な仕事をこなすことで、集団全体が致命的なダメージを受けるのを防いでいるという。
アリをはじめとする社会性昆虫の集団には、ほとんど働かないワーカーが2~3割ほど存在する。短期的な生産効率を低下させるため、一見すると無駄な働かないアリがなぜ存在するのかは疑問視されてきた。
全員が一斉に働くシステムと、他のすべてのアリが疲れて働けない時に普段働かないワーカーが代わりに働くシステムのどちらが長く存続するかを比較したところ、コロニーへの疲労がない時には2つの存続時間に差はなく、疲労が存在する場合は後者の方が長続きした。
実際のアリのコロニーでも、常に誰かがこなさないと集団全体に致命的なダメージが及ぶ仕事を、“働き者”の代わりに請け負うことで、危機的な被害を回避していることが分かったという。
「短期的効率を求め過ぎると大きなダメージを受ける」「働かないワーカーをあえて常駐させる非効率なシステムが不可欠」という結論は、社会性昆虫に限らず、人間の組織にも通ずる示唆的な研究結果であり、「組織運営全般に関して、長期的存続の観点を含めた上で考えていくことの重要性が示された」と結んでいる。
論文は「Scientific Reports」に16日付(日本時間)で公開された。
遊軍という位置づけでなく全く組織に貢献しないなら、いずれ組織から淘汰される。
組織とか機械とか私たちには「遊び」は必須である。
それがないと円滑な機能が阻害され摩耗し組織の機能が不全となる。
2-8の法則は、組織の一員をすべて働かせるのではなく2割程度は常時の職務から外しておくことで
何かの折に代替して機能させるという組織の知恵、経験則でもある。
その実務に当たらない一員がまったく無能ということでなく、実務から離れたところで
休養とか自己啓発に時間を割いて職務に復帰したら今まで以上の貢献をすることが期待されている。
それができないのは淘汰されても仕方あるまい。
要はそういうことを実証したに過ぎない。
ぬか喜びはのちのキリギリスになると銘記すべきなのだろう。
現役時代はそこまでの意識はなかったが、若い人たちには心得ておいてほしい。
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ITmedia ニュース 2016年2月17日 12時27分 (2016年2月17日 12時41分 更新)
「組織の長期的存続には一見無駄な“働かないアリ”が必要」――北海道大学は2月16日、アリのコロニーの組織運営や生産性に関する研究結果を発表した。他のアリが疲れて働けない時に、普段働かないアリが必要な仕事をこなすことで、集団全体が致命的なダメージを受けるのを防いでいるという。
アリをはじめとする社会性昆虫の集団には、ほとんど働かないワーカーが2~3割ほど存在する。短期的な生産効率を低下させるため、一見すると無駄な働かないアリがなぜ存在するのかは疑問視されてきた。
全員が一斉に働くシステムと、他のすべてのアリが疲れて働けない時に普段働かないワーカーが代わりに働くシステムのどちらが長く存続するかを比較したところ、コロニーへの疲労がない時には2つの存続時間に差はなく、疲労が存在する場合は後者の方が長続きした。
実際のアリのコロニーでも、常に誰かがこなさないと集団全体に致命的なダメージが及ぶ仕事を、“働き者”の代わりに請け負うことで、危機的な被害を回避していることが分かったという。
「短期的効率を求め過ぎると大きなダメージを受ける」「働かないワーカーをあえて常駐させる非効率なシステムが不可欠」という結論は、社会性昆虫に限らず、人間の組織にも通ずる示唆的な研究結果であり、「組織運営全般に関して、長期的存続の観点を含めた上で考えていくことの重要性が示された」と結んでいる。
論文は「Scientific Reports」に16日付(日本時間)で公開された。
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