クロムの備忘録的ダイアリー

定年後の日々の楽しみや関心事、具体的には写真、カメラ、観る将あるいは投資の話題などを綴っていきます。

今年買って良かったモノ~ワークマン

2019年11月26日 21時40分33秒 | 老後
巷ではワークマンが絶好調のようですね。株価も右肩上がりで、去年の段階で買っておけばよかったです。
さて私も去年の冬にワークマンデビューを果たして以来、今年も時々買っています。
特に初夏の北海道一周旅行の際は随分ワークマン製品を活用させてもらいました。
具体的には、旅行期間が3週間弱と長いため、途中ホテルのランドリーコーナーなどで洗濯する必要がありました。
それはいいのですが、乾燥機で乾かすために化繊の衣類を揃えることにしました。
それでワークマンで速乾性のTシャツやポロシャツをまとめ買いしました。
まとめ買いなのでTシャツなどは580円とか780円の物を買ったのですが、着心地もよく、乾燥も早く十分目的を果たしてくれました。
特に良かったのが靴下でした。靴下というのは、履いてみるまでその良否がわからない商品だと思います。
妙に締め付けが強かったり、ずれ落ちたり、蒸れたりと意外と満足する製品に出会わないのですが、ワークマンの靴下は製品としてのまとまりが良かったです。靴下は南米旅行前にも厚手のトレッキングソックスを買いましたが、履き心地もよく特に不満は感じませんでした。不満がないということはつまり満足の行く製品だったということです。
そして先月には冬に備えて防寒パンツを2着買いました。買ったのはフィールドコアシリーズのクライミングパンツですが、実は去年買おうと思ったときは売り切れで結局入手できませんでした。
また防寒シューズ・バケイラも買いました。こちらは去年も買ったのですが、サイズがぴったりで下り坂でつま先が当たるのでワンサイズ大きいものを買いたいと思っていました。
本日(11/26)急に気温が下がったので、野鳥撮影に防寒パンツと防寒靴を初めて着用したところ防寒性は十分でした。特にパンツはストレッチ性があるので、屈んでの撮影が楽なのは良いですね。
ワークマンの商品は私のようなネイチャーカメラマンにとって有用な物が多いので、今後も活用していきたいと思います。財布に優しい価格設定もよろしいですね。


年金の財政検証が発表

2019年08月27日 21時21分09秒 | 老後
参院選が終わったためか、本日厚労省より年金の財政検証が発表されました。
前回2014年と比較し大差はないようですが、経済成長が続いたとしても30年後年金額は現役世代の平均手取額に対し61.7%→50%程度まで低下する見通しです。
さらに経済成長が一定程度しか進まない場合、45%程度まで低下してしまいます。
最悪の場合は37%程度まで下がってしまいます。ここまで下がってしまうと節約しても年金のみでは生活は成り立たないでしょう。
ところでモデル夫婦世帯の場合、現在の年金額は22万円ですが、これが61.7%→50%まで下がると支給額は22→17.8万と4.2万円低下します。
これを老後資金2000万円不足問題に単純適用すると月の赤字は5→9.2万に拡大し30年間の不足額は3680万に拡大してしまいます。
やはり相当大胆な対策を取らないと手遅れになりかねないと感じます。

老後2000万円問題その2

2019年08月27日 10時52分35秒 | 老後
年金以外に2000万円が必要ということが世の顰蹙を買ったのは、2000万を準備することが困難ということがあるのでしょう。
実際に2000万を貯めるのが難しいかどうかですが、金融広報中央委員会の知るポルト2017年によると60代夫婦の平均金融資産は2062万円、中央値は1400万円です。ただし上記は金融資産のある世帯の統計値で、金融資産無しの世帯を含めると平均は1411万円、中央値は601万円となります。
60歳代で資産が2000万円以上ある世帯の割合は23.9%なので7割以上の世帯は資産が足りないということになります。さらにリタイア間近の50歳代では、2000万以上の資産のある世帯は17.1%ということで、2000万という数値は不安を掻き立てることになっているのでしょう。


2000万資産形成の困難度を推測する一助で別データを見てみます。50歳代の年収別の金融資産額ですが、当然ながら年収が高いと資産も多い傾向にあります。特に1200万以上では40.6%が3000万以上の資産を築いております。
国税庁の民間給与実態調査2016年によると平均年収は男性521万、女性280万です。中央値は見つからなかったのですがあるサイトでは420~450万程度とのことです。
図から年収300~500万層の金融資産額を見ると2000万という数字はかなり達成が難しい数値に感じられます。

今回の物議を醸した金融庁の報告書は大臣に受取拒否されてしまいましたが内容は至極まっとうに感じます。2000万という数字も個々人にとっては意味がないと書きましたが、マクロ的には意味があり国民全体にとっての問題提起になるものでした。個人的には現在の経済や雇用情勢、そして企業の賃金体系では2000万の資産形成は難しいと言わざるを得ないと思います。だから金融庁は貯金→資産運用という流れに持っていきたいのでしょう。
しかし資産運用は損をする場合がかなりあります。少し前にも投資信託で半数以上が損失を出したと報告されていましたし。
現代の日本では家計支出の多くは住居費と教育費に費やされています。この2つの分野に公共資金をつぎ込むのが全体の利益につながるのではないか、と感じています。
とはいえなかなかそういうことを公約に掲げる政治家も見ないのが現状なのですが。

老後2000万円問題その1

2019年08月27日 10時50分48秒 | 老後
数年前よりこの老後の資産問題には大いに関心を持っています。
キッカケは2012年に突如降って湧いた勤務先からの退職勧奨で、すったもんだの末、結局会社側に押し切られ早期退職となりました。割増退職金を支給されたとはいえ老後の生活資金の面で不安な気分になりました。
幸いその時点で子供は就職済み、家のローンも完済となっていたので何とかなるだろうとの見込みはありました。とはいえまだ50代前だったため年金受給までにはかなり間があったので生活資金のシミュレーションをするため各種情報を集めたものです。
当時の複数のFP(ファイナンシャル・プランナー)の平均的な見解では老後資金は夫婦2人で3000万、単身者で2000万必要というのが多かったです。数字の根拠は今般の金融庁とほぼ同じものでした。
要するに総務省の家計調査のデータを使い、毎月の赤字額x平均寿命まで存命した場合の必要額を計算する。
ちなみにこれらのデータは総務省統計局のサイトに行けばexcel形式で詳細なデータが過去分も得られるので、詳しく知りたい人はダウンロードしてみると良いでしょう。
似たようなデータとして金融広報中央委員会の知るポルトが各種の金融データを公開しています。

一人歩きを始めた2000万円という数字自体は個々人にとってはほとんど意味を持ちません。
自分が老後にどれほどの資金を必要とするかは各々が実情に合わせて計算するしかないでしょう。私もこれまで何度か計算しましたが、必要額がハッキリすることで老後の不安は軽減するものですので、各自計算してみることをオススメします。

実際にある個人がいくら必要かは、個人の置かれた状況によって大幅に異なります。
特に大きな要因としては持ち家か賃貸か、厚生年金か国民年金か、ローンの有無などが挙げられます。
以前必要最低限度を計算したのですが、自分の場合は1000万は必要と出ました。ちなみに持ち家、ローン無し、厚生年金有り、厚生年金で毎月の生活費は賄えるという条件です。
毎月の生活費は厚生年金で賄えるのに1000万必要な理由は、耐久消費財、医療費、葬式代、予備費などが必要なためです。
もちろん老後に趣味や旅行などを楽しみたい場合はさらに資金が必要となるのは言うまでもありません。
問題は資産2000万達成が多くの国民にとって達成が難しいということなのでしょう。