2.80 右派電評を全国紙に高めるための3要点（p670～）

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　高閲覧数を誇る右派電評や電頁は多いが、その意見を紙の新聞や雑誌にするのは難しいという声を聞く。その発想は間違いだ。ここで全国紙にするための要点を3つ挙げておこう。「紙版は死んだ。これからは電子版の時代だ」という意見もあるが、公論伝達に果たす紙新聞の機能を過小評価してはならない。

　事例：諾威文献
　このノルウェーの右派電頁は、ブリュッセル・ジャーナルやゲーツ・オブ・ウィーン、ジハード監視隊、アトラス震撼2000といった反ジハード電網の一つだ。週9000の閲覧数を誇り、6割の翻訳記事と4割の独自記事を題材に、多文化主義のEU人材への論難を行っている。管理者は無償の1～2人だ。資金は自前のものと少額の寄付金に頼っている。これを例にして、目標を提示しよう。

　月刊
　目標部数　5000部（創刊号は最低500部）
　定期購読料　1紙あたり5ユーロ（店頭では10ユーロ）
　
　最初は月刊雑誌だろうが、部数が伸びれば平日刊行の新聞にしても良いだろう。まず、諾威文献の電頁内で雑誌刊行を予告する。そして、1000人程度の購読希望者が集まったら、どこかの流通会社に刊行を持ち掛ける。担当者に会えたら、パワーポイントで雑誌の方針を明快に説明し、売れることを論証する。うまくいけば、3か月程度の「試用期間」を戴けるだろう。仇恨言論の戒律に引っかからぬよう穏健化する必要があるかもしれないが、保守の精神を失ってはいけない。雑誌のPDF版も必要だろう。知識がない場合は、07グループなどに依頼すれば良い。

　紙を通して電子海の意見を発信する
　文化保守系紙雑誌の編集長になるのに天才的執筆力はいらない。海外には20～30くらい紙のマスゴミでは掲載されたことのない慧眼なる多文化主義批判の保守系電評が存在する。執筆者から同意を取り付ければよいのだから、記者を雇用せずとも経営していけるのだ。

　紙版配布の必要経費
　07グループに問い合わせたところ、必要経費は以下の通りだ。ノルウェー以外ではもう少し安くなるだろう。
　標準規模の雑誌を96頁で5000部印刷する場合、販売費抜きで要する費用は4482ユーロ。つまり1部あたり0.9ユーロだ。

　最後に
　刊行に漕ぎ着けても、ネット転載分の最低でも半分は左翼団体などの妨害工作によって日の目を見ないだろう。しかし、反多文化主義の全国紙を創刊するのは、必須行為だ。ノルウェーにもスウェーデンにもそんなものはないのだから。デンマークにはBTやユランス・ポステンという良心的新聞があるが。

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2.79 半途愛郷者への教育（p669～）

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　欧州の真正文化保守は半途愛郷者を思想的に教育・督励していかねばならない。ただ、真の愛郷者もその時はこのことに留意してほしい。
　この闘争を決して人種や民族の紛争にしてはならない。例えば、「ハイル、同胞よ。人種戦争に勝ち抜こう、シオン強占公国のユダ公を殺光しにいこう、ジークハイル！」と宣布したら40年以上多文化主義のテーゼに冒された欧州人民は必ずや逃げ出すだろう。
　そんな宣布を聞いたら、我らも直ぐに逃散する。欧州人民もナチ的大義のために闘争するよりはディミテュードの伽藍でハラキリする方を選ぶだろう。ナチズムは邪悪無双の思想なのだ。旧式の国家主義者はこうした陋習に従うのを止めるべきだ。我らは「現代の愛郷者」として行動せねばならない。
　イスラムは人種でない以上、人種の話も回避すべきだ。この戦役は文化戦争であって、人種戦争ではないのだ。人種戦争と呼ぶのは与否なく逆効果だ。
　文化保守と民族保守は一衣帯水だが、それでも文化保守の戦略を採る方が、多文化主義の洗脳が跋扈する現状では有効だろう。西洋男児もイスラム化に抗するためなら7割が自発的に殉じるだろうが、人種のために殉じられるのは1割もいまい。
　西欧人民の同志を覚醒させるには何十年もかかるだろう。半途たちは光明を失っているのだから。

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2.78 欧州と米国での国家主義者の言説差（p666～）

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　欧州の文化戦争は、米国の文化戦争とは質が大きく異なることを学び、両者を混同しないようにしてほしい。

　欧米愛国主義対決
　米国人は以下のことを学んでほしい。多文化主義の教条を支持する者は国家主義者でも保守ではありえないことを。多文化主義はマルクス主義的経済政策と国際主義の集合体であり、国民国家をも解体してマルクス幻想郷を創ろうとする嫌西欧流であることを。多くの米国人はこれを理解できていない。
　米国への移民は多くがメキシコや黒人のキリスト教徒だが、欧州の移民はこの50年間、守旧的で無知なムスリムが主体だった。これを進めたのは紅世の領導者たちだ。移民問題を語ると、多文化主義に洗脳されきった西洋人は逃避しようとする。しかし、欧州はイスラムの特定移民のみを対象にしているのである。保守派はイスラム文化への防火長城を築くために大同小異で連帯しなければならない。
　
　戦術的接近――欧州人対白人、被害者対優越感
　米国の「保守派」とは国家主義者でなく、個光主義者（資本主義、多文化マンセーの共和主義者やリバータリアン）のことを指す。彼らは政治国家主義の概念に無知なので、直ぐにこうした概念をファッショと直結する。米国の保守派とは白人民俗主義を唱える「十四話運動」だ。権力が白人文化の欧州性を抑圧するので、「白人子弟の将来を護れ」という主張が唱えられるのだ。これは欧州人が自らを白人以前に欧州人と位置付けるのと大きな違いである。一方で、欧州人は「先住権」という概念への理解が薄い。
　先住権という言葉は米国の「言説汚染」のせいで大いに劣化している。欧州で「白人民族主義」という言葉を吐けば、忽ちヒトラーと同列扱いされる。先住権という言葉はアボリジニーかインディアンの闘争用語とされているのだ。多くの民族主義者は「先住」という単語を嫌う。アボリジニーたちは勇猛だったにも関わらず、文化が石器時代仕様だったため欧州人に徹底討滅された。故に白人はその言葉を負け組の単語と位置付け、自分で用いるのを忌避していた。そして、優越感に浸れる単語に耽って自滅してきた。「被害者誇大症」は許されないが、被害者の立場に立つのは当代において最有効の戦術だ。こうした戦術を拒光するのはたいへん自滅的だ。
　
　我らは「座れる闘牛」か当代のヒトラーか？
　欧州先住民は敵に軍事的に打破された訳ではない。しかし、黎明の兆しを見せる白人先住民の武装抵抗運動は今後数十年継続することだろう。
　インディアンやアボリジニーの闘争は、結果的に彼ら固有の領土を国に明徴的に認めさせることができた。欧州の白人先住民も彼らと同じことが出来よう。我らを不平等に扱う文化マルクス主義者や全球主義者らこそ与否なく当代のファッショなのだ。
　白人先住民の大義と唱えれば、マルクス主義者も弾圧の名目を失って我らの武装欧州抵抗運動にテロリストと烙刻を貼れなくなるだろう。我らはイスラムの全球シャリーア・カリフ国家のセカイ支配に対し、先住権をかけて闘争する武装組織なのだ。我らは、ローマ帝国の侵略に抵抗した英国先住民、英国の支配に抵抗した米国人、米国に抵抗した「座れる闘牛」タカンタ・ヨタンカやアームストロング・カスター将軍と戦う「狂馬」タシュンケウィトコの後裔なのだ。欧州国家主義者は自己チューの議論をして、マスゴミの反ナチ心理謀略に一掃されてばかりいる。彼らも先住民権運動家に変身するべきだ。我らはマルクス帝国主義に抵抗する義士団なのだ。我らはタカンタ・ヨカンタやタシュンケウィトコの末裔であり、バロッソ、ブレア、ブラウン、メルケル、サルコジらは帝国主義者カスター将軍の末裔だ。
　先住民権という概念は、今日の狂馬処刑人に対して最強の贄殿となるはずだ。賢明な欧州人は十四語運動というヒトラーと同級の概念よりこちらを採用してほしい。
　武装欧州抵抗運動に参加してくれる白人先住民の予備軍は1300万人くらいいるだろう。多くの愛郷者は経済が強盛な限り、起義して殉死しようとはしないだろうが。
　それならば、募兵の機会を創生する必要がある。西欧経世の中枢に衝撃工作を仕掛け、株式市場とユーロの信頼を瓦解させるのだ。そうすれば、欧州が更に紅世化して募兵しやすくなるに違いない。

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